主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 29.7%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 67.7%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 0.8倍
- 水準トレンド
- 0.98倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 3日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】 当社グループは当社と連結子会社（株式会社MSOL Digital・株式会社テトラ・コミュニケーションズ・麦嵩隆管理咨洵(上海)有限公司・MSOL Inc.）の５社で構成されております。 当社グループの事業内容は企業のプロジェクトに対し、プロジェクトマネジメント支援サービスを提供することです。当社、株式会社MSOL Digital及び株式会社テトラ・コミュニケーションズは日本でその事業を展開しており、麦嵩隆管理咨洵(上海)有限公司は中華人民共和国で、MSOL Inc.は米国でその事業を展開しております。 当社グループの事業領域であるプロジェクトマネジメントの分野におきましては、…
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。 なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当社グループが判断したものであります。 (1）会社の経営の基本方針 当社は、昨今の企業が抱える重要な経営課題としてのプロジェクトマネジメントの成否に対し、プロジェクトマネジメント実行支援サービス提供により寄与し、企業ひいては社会に貢献したいと考えており、「Managementを通じ、社会のHappinessに貢献する」をミッションに、「人とTechnologyを融合したManagement における社会のPlatformとなり、…
中期経営計画・IR資料（マネジメントソリューションズ公式IR）古い順・最後が最新
大株主FY2025 有報
- 1株式会社ユナイテッドトラスト23.86%
- 2株式会社日本カストディ銀行（信託口）10.75%
- 3髙橋 信也8.61%
- 4日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）5.59%
- 5野村證券株式会社3.43%
- 6SMBC日興証券株式会社3.36%
- 7BBH(LUX)FOR FIDELITY FUNDS-PACIFIC POOL（常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行）2.42%
- 8髙橋 美紀1.91%
- 9JP JPMSE LUX RE BARCLAYS CAPITAL SEC LTD EQ CO（常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行）1.57%
- 10INTERACTIVE BROKERS LLC0.94%
最新の決算（短信）
今期実績
- 売上収益
- 62億円
- 前年比 +11.1%
- 純利益
- 6億円
- 前年比 +6.1%
- EPS
- 38.11円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式（株式の保有状況）FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、保有目的が専ら株式価値の向上または配当により利益を得る純投資目的である投資株式と取引先との関係維持強化を図る純投資目的以外の目的である投資株式に区分しております。なお、当社は、純投資目的である投資株式は保有しておりません。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式ａ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 当社の純投資目的以外の投資株式は、企業価値向上につながる中長期的な視点を基本とし、事業戦略上の重要性、事業上のシナジーなどを総合的に勘案し、…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬（区分別）
- 社内取締役2名1.18億円
- 社外役員 (一括)5名39百万円
役員一覧
- 髙橋 信也代表取締役会長兼社長1,354,380株
- 金子 啓取締役145,500株
- 赤羽 具永取締役69,400株
- 玉井 邦昌専務取締役22,500株
- 田矢 徹司取締役4,000株
- 木村 稔監査役
- 渡邉 徹監査役（常勤）
- 稲垣 隆一監査役
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2014 | 8.6億円 | 34百万円 | 32.42円 | — | 69% |
| 2015 | 9.1億円 | -62百万円 | -19.59円 | — | — |
| 2016 | 15億円 | 90百万円 | 9.38円 | — | — |
| 2017 | 25億円 | 1.1億円 | 9.14円 | — | 55.3% |
| 2018 | 29億円 | 2.2億円 | 150.61円 | — | 26.9% |
| 2019 | 39億円 | 2.9億円 | 53.06円 | — | 19.2% |
| 2020 | 52億円 | — | -0.78円 | — | -0.8% |
| 2021 | 74億円 | 6.8億円 | 40.85円 | — | 35.2% |
| 2022 | 120億円 | 5.2億円 | 31.09円 | 2円 | 21.3% |
| 2023 | 169億円 | 16億円 | 97.74円 | 18円 | 47.7% |
| 2024 | 233億円 | 21億円 | 125.3円 | 30円 | 42.6% |
| 2025 | 231億円 | 18億円 | 111.86円 | 32円 | 31.5% |
株主構成（所有者別）FY2025 有報
- 個人・その他41.2%
- その他法人22.4%
- 金融機関15.7%
- 外国法人等11.5%
- 証券会社8.8%
- 外国個人0.3%
主要な子会社・関係会社FY2025 有報
- 株式会社MSOL Digitalデジタル変革の支援事業連結 100%
- MSOL Inc.コンサルティング事業連結 100%
- 株式会社テトラ・コミュニケーションズコンサルティング事業連結 80%
- 麦嵩隆管理咨洵(上海)有限公司コンサルティング事業連結 80%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
本社・東京都 / 中部支社・愛知県 / 関西支社・大阪府 / MSOL Digital 本社・東京都 / テトラ・コミュニケーションズ 本社・東京都 / 有限公司本社
費用内訳FY2025 有報
- 給料手当20億円
- 給料手当12億円
- 地代家賃5.3億円
- 役員報酬・賞与1.9億円
- 減価償却費90百万円
- 広告宣伝費73百万円
- 退職給付費用57百万円
同業ポジション（ROE）
FY2025 のROEは30.9%（業種中央値 10.3%）。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、2023年１月27日開催の取締役会において、企業価値の持続的な向上を図るインセンティブとして十分に機能するよう株主利益と連動した報酬体系とし、個々の取締役の報酬の決定に際しては各職責を踏まえた適正な水準とすることを基本方針として決議しております。具体的には、業務執行取締役の報酬は、固定報酬としての基本報酬及び非金銭報酬等により構成し、監督機能を担う社外取締役については、その職務に鑑み、基本報酬のみを支払うこととしております。また、取締役会は、当事業年度に係る取締役の個人別の報酬等について、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
認定・届出
- 物品の製造： 物品の販売： 役務の提供等：Aデジタル庁
7033 マネジメントソリューションズ を取引するなら
広告NISA成長投資枠の対象銘柄なら売買手数料0円。 1株から買える証券会社もあります。
1日50万円以下の現物取引なら手数料0円
単元未満株対応・口座管理料0円
※広告 / kabucodeは編集基準で証券会社を掲載しています
※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。