主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 10.5%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 35.2%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 18% 下回っています。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月18日 〜 2026年7月30日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 0.8倍
- 水準トレンド
- 0.82倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 1日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月30日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社グループでは、多くの事業において当社及び関係会社が連携して設計、製造、販売、サービス及び据付け等を行っており、当社グループの主な事業内容と当社又は主な関係会社の当該事業における位置付け及びセグメントとの関連は次のとおりである。なお、次の４セグメント等は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 （１）連結財務諸表 連結財務諸表注記」に掲げる報告セグメント等の区分と同一である。 （エナジー）当セグメントにおいては、火力発電システム（GTCC※１、スチームパワー）、原子力発電システム（軽水炉、原子燃料サイクル、新分野）、風力発電システム、航空機用エンジン、コンプレッサ、舶用機械等の設計、製造、販売、…
セグメント別売上構成
- エナジー41.3%2兆540億円
- 航空・防衛・宇宙28.0%1兆3,929億円
- プラント・インフラ16.4%8,148億円
- 物流・冷熱・ドライブシステム12.6%6,249億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】以下の記載事項のうち将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において判断したものである。 (1)経営方針・経営戦略等①当連結会計年度の経営環境当社グループを取り巻く経営環境は、世界経済はAI関連投資等の拡大により、全体としては堅調な成長が続き、日本経済も、企業のデジタル関連投資や個人消費を中心に緩やかな回復基調を維持した。一方、経済政策の不確実性や中東情勢をはじめとする国際政治の不安定化などにより、先行きには引き続き不透明感が残る状況となった。かかる経営環境下においても、当社グループは長い歴史の中で培われた技術に最先端の知見を取り入れ、変化する社会課題の解決に挑み、…
大株主FY2026 有報
- 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）15.70%
- 2株式会社日本カストディ銀行（信託口）5.59%
- 3STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部）2.64%
- 4明治安田生命保険相互会社（常任代理人 株式会社日本カストディ銀行）2.37%
- 5STATE STREET BANK WEST CLIENT - TREATY 505234（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)1.92%
- 6THE BANK OF NEW YORK MELLON AS DEPOSITARY BANK FOR DEPOSITARY RECEIPT HOLDERS（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部）1.54%
- 7GOVERNMENT OF NORWAY（常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店）1.54%
- 8THE BANK OF NEW YORK MELLON AS DEPOSITARY BANK FOR DR HOLDERS（常任代理人 株式会社三菱ＵＦＪ銀行）1.39%
- 9JP MORGAN CHASE BANK 385781（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部）1.34%
- 10三菱重工持株会1.15%
最新の決算（短信）
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 4兆9,742億円
- 純利益
- 3,321億円
- EPS
- —
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】①純投資目的の投資株式とそれ以外の目的の投資株式の区分の考え方純投資目的の投資株式 ：専ら株式価値の増加又は配当収入等で投資価値の増加を狙うことを目的として保有する株式を「純投資目的の投資株式」に区分する。当社はこれを保有しない。それ以外の目的の投資株式：事業戦略の遂行、事業機会の創出・拡大、取引・協業関係の維持・強化を目的として戦略上必要と判断し保有する株式を「純投資目的以外の目的の投資株式」（政策保有株式）に区分する。当社は、当社の持続的成長と中長期の観点での企業価値向上につながると判断した場合に限りこれを保有する。 ②保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式ア．保有方針・当社は、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 監査等委員3名—
- 社内取締役7名—
- 社外取締役6名—
役員一覧
- 泉 澤 清 次取締役会長398,100株
- 伊 藤 栄 作取締役社長（代表取締役）ＣＥＯ※1178,700株
- 小澤壽人取締役常勤監査等委員129,800株
- 藤沢昌之取締役常勤監査等委員87,100株
- 末 松 正 之取締役（代表取締役）常務執行役員ＣＳＯ※2 兼 ドメインＣＥＯインダストリアル・ソリューションドメイン長84,000株
- 鵜浦博夫取締役監査等委員44,500株
- 平野信行取締役38,800株
- 小 林 健取締役24,400株
- 井伊雅子取締役監査等委員8,200株
- 古澤満宏取締役7,000株
- 森川典子取締役監査等委員6,400株
- 西 尾 浩取締役（代表取締役）執行役員ＣＦＯ※36,200株
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 2兆8,209億円 | 245億円 | 7.31円 | 6円 | 2% |
| 2013 | 2兆8,179億円 | 973億円 | 29.01円 | 8円 | 7.4% |
| 2014 | 3兆3,496億円 | 1,604億円 | — | 8円 | 11% |
| 2015 | 3兆9,921億円 | 1,104億円 | — | 11円 | 6.6% |
| 2016 | 4兆468億円 | 638億円 | 19.02円 | 12円 | 3.7% |
| 2017 | 3兆9,140億円 | 877億円 | 26.12円 | 12円 | 5.1% |
| 2018 | 4兆857億円 | — | -21.79円 | 66円 | -0.5% |
| 2019 | 4兆783億円 | 1,103億円 | 301.95円 | 130円 | 7.9% |
| 2020 | 4兆414億円 | 871億円 | 259.39円 | 150円 | 6.6% |
| 2021 | 3兆6,999億円 | 406億円 | 120.92円 | 75円 | 3.1% |
| 2022 | 3兆8,603億円 | 1,135億円 | 338.24円 | 100円 | 7.7% |
| 2023 | 4兆2,028億円 | 1,305億円 | 388.43円 | 130円 | 7.9% |
| 2024 | 4兆6,571億円 | 2,220億円 | 66.07円 | 200円 | 11.1% |
| 2025 | 4兆3,611億円 | 2,454億円 | 73.04円 | 23円 | 10.7% |
| 2026 | 4兆9,742億円 | 3,321億円 | 98.86円 | 25円 | 12.2% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- 外国法人等46.1%
- 金融機関26.5%
- 個人・その他21.9%
- その他法人3.8%
- 証券会社1.7%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- 三菱造船㈱〃連結 100%
- 三菱重工エンジン＆ターボチャージャ㈱〃連結 100%
- 三菱重工コンプレッサ㈱〃連結 100%
- 三菱重工サーマルシステムズ㈱物流・冷熱・ドライブシステム連結 100%
- 三菱重工パワーインダストリー㈱〃連結 100%
- 三菱重工マリンマシナリ㈱〃連結 100%
- 三菱重工交通・建設エンジニアリング㈱〃連結 100%
- 三菱重工冷熱㈱〃連結 100%
- 三菱重工機械システム㈱〃連結 100%
- 三菱重工環境・化学エンジニアリング㈱プラント・インフラ連結 100%
- 三菱重工航空エンジン㈱エナジー連結 100%
- Equipment Depot, Inc.〃連結 100%
- Mechanical Dynamics & Analysis LLC〃連結 100%
- Mitsubishi Power Aero LLC〃連結 100%
- Mitsubishi Power Americas, Inc.〃連結 100%
- Primetals Technologies, Limited〃連結 100%
- 三菱ロジスネクスト㈱〃連結 64.6%
- 三菱重工海爾（青島）空調機有限公司〃連結 55%
- Concentric, LLCその他持分 100%
- MHI International Investment B.V.全社（共通）持分 100%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
長崎造船所・長崎県 / 神戸造船所・兵庫県 / 下関造船所・山口県 / 横浜製作所・神奈川県 / 高砂製作所・兵庫県 / 名古屋航空宇宙システム製作所・愛知県 / 名古屋誘導推進システム製作所・愛知県 / 広島製作所・広島県 / 三原製作所・広島県 / 相模原製作所・神奈川県 / 名冷地区・愛知県 / 呉工場・広島県
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当2,391億円
- その他販管費1,911億円
- 減価償却費177億円
- その他販管費6億円
同業ポジション（ROE）
FY2026 のROEは12.2%（業種中央値 7.8%）。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針及びその決定方法ア．監査等委員でない取締役（ア）報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針a.監査等委員でない取締役（社外取締役を除く）(a)構成と支給割合等・監査等委員でない取締役（社外取締役を除く）の報酬は、業績の反映及び株主との価値共有という観点から、基本報酬、業績連動型報酬及び株式報酬で構成する。・支給割合は、社長でおおむね基本報酬20％、業績連動型報酬25％及び株式報酬55％を目安（連結の事業利益（以下、「事業利益」という。）4,000億円達成の場合。2024年度中に付与した株式交付ポイントの公正価値で算出）とする。また、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
補助金（交付実績）
- 2022/09/05資源エネルギー庁4,341万円
原子力産業基盤強化事業委託費（原子力機器へのＡＭ 材適用に向けた材料データベース構築）
- 2022/08/12文部科学省908万円
機関横断的な人材育成事業「メーカー／電力連携プログラム『原子力プラント技術実践研修』」
- 2022/07/29資源エネルギー庁2,858万円
令和４年度質の高いエネルギーインフラの海外展開に向けた事業実施可能性調査事業（インドネシア国・既設ガス火力発電所改造によるアンモニア利用発電導入およびバリューチェーン確立に関する可能性調査事業）
- 2022/05/10資源エネルギー庁4.5億円
令和３年度安全性等に資する革新的な原子力イノベーション事業（原子力の安全性向上に資する共通基盤整備のため技術開発委託費）
- 2022/05/10資源エネルギー庁3.0億円
令和３年度安全性等に資する革新的な原子力イノベーション事業（社会的要請に応える革新的な原子力技術開発事業）
国の調達（受注）
- 2026/05/22防衛省1.7億円
令和１１年度潜水艦の概算要目資料作成等に関する基礎資料作成
- 2025/04/11防衛省3,600万円
操舵装置の低雑音対策に関する技術調査（その４）
- 2024/12/26防衛省1,100万円
先進無人機設計技術及び周囲状況監視技術に係る検討
- 2024/11/12防衛省220万円
有人回転翼機と連携する無人機システムの評価構想の検討
- 2024/08/28国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構613万円
ＮＥＤＯ先導研究プログラムエネルギー・環境新技術先導研究プログラム持続可能な航空機生産に関する研究開発
認定・届出
- ＤＸ認定制度経済産業省
- ＤＸ認定制度経済産業省
- 物品の製造：A 物品の販売：A 役務の提供等：A 物品の買受け：Aデジタル庁
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