株式コード

7011プライム機械

三菱重工業

4,848円(2026-03-19 終値)

下記の会社情報は2025年3月期 有価証券報告書(2025年6月27日 提出)に基づきます。EDINET原文 ↗

事業内容・主力事業FY2025 有報

【事業の内容】当社グループでは、多くの事業において当社及び関係会社が連携して設計、製造、販売、サービス及び据付等を行っており、当社グループの主な事業内容と当社又は主な関係会社の当該事業における位置付け及びセグメントとの関連は次のとおりである。なお、次の4セグメント等は「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 連結財務諸表注記」に掲げる報告セグメント等の区分と同一である。また、当連結会計年度からセグメントの区分を変更している。 (エナジー)当セグメントにおいては、火力発電システム(GTCC※1、スチームパワー)、原子力発電システム(軽水炉、原子燃料サイクル・新分野)、風力発電システム、航空機用エンジン、コンプレッサ、…

セグメント別売上構成

  • エナジー35.9%1.80兆円
  • 物流・冷熱・ドライブシステム25.9%1.30兆円
  • 航空・防衛・宇宙20.5%1.03兆円
  • プラント・インフラ16.0%8,062億円

経営方針・中期経営計画FY2025 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】以下の記載事項のうち将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において判断したものである。 (1)経営方針・経営戦略等①当連結会計年度の経営環境当社グループを取り巻く経営環境は、世界経済は地域により差はあるものの、全体としては底堅い成長を続け、日本経済も、個人消費と設備投資を中心に緩やかに持ち直した。一方、地政学的なリスク、中国経済の低迷に加え、保護主義的な動きの高まりなどで、先行きには不透明感が残る状況となった。かかる経営環境下においても、当社グループは長い歴史の中で培われた技術に最先端の知見を取り入れ、変化する社会課題の解決に挑み、…

配当方針FY2025 有報

【配当政策】当社は、「事業成長」と「財務健全性」とのバランスを考慮しながら、DOE(株主資本配当率:支払配当÷株主資本{除くOCI※})4%以上を目安に株主還元を行うことを基本方針としている。当社は、定款の定めにより、毎年9月30日を基準日とする中間配当金及び毎年3月31日を基準日とする期末配当金の年2回の剰余金の配当を行っており、これらの剰余金の配当を決定する機関は、中間配当金については取締役会、期末配当金については株主総会としている。当事業年度に係る剰余金の配当については、当事業年度の業績や財政状態等を総合的に勘案し、期末配当金を1株につき12円とし、2024年12月に支払った中間配当金 (1株につき11円)と合わせ、1株当たり23円としている。内部留保資金については、企業体質の一層の強化及び今後の事業展開のため活用していく。なお、当社は、…

大株主FY2025 有報

  • 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)15.70%
  • 2株式会社日本カストディ銀行(信託口)5.59%
  • 3STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)2.64%
  • 4明治安田生命保険相互会社(常任代理人 株式会社日本カストディ銀行)2.37%
  • 5STATE STREET BANK WEST CLIENT - TREATY 505234(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)1.92%
  • 6THE BANK OF NEW YORK MELLON AS DEPOSITARY BANK FOR DEPOSITARY RECEIPT HOLDERS(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)1.54%
  • 7GOVERNMENT OF NORWAY(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)1.54%
  • 8THE BANK OF NEW YORK MELLON AS DEPOSITARY BANK FOR DR HOLDERS(常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)1.39%
  • 9JP MORGAN CHASE BANK 385781(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)1.34%
  • 10三菱重工持株会1.15%

最新の決算(短信)

2026年3月期 決算短信〔IFRS〕(連結)

売上収益
4.97兆円
前年比 +14.1%
純利益
3,321億円
前年比 +35.3%
EPS
104.68円
決算短信(PDF)を見る ↗

政策保有株式(株式の保有状況)FY2025 有報

【株式の保有状況】①純投資目的の投資株式とそれ以外の目的の投資株式の区分の考え方純投資目的の投資株式 :専ら株式価値の増加又は配当収入等で投資価値の増加を狙うことを目的として保有する株式を「純投資目的の投資株式」に区分する。当社はこれを保有しない。それ以外の目的の投資株式:事業戦略の遂行、事業機会の創出・拡大、取引・協業関係の維持・強化を目的として戦略上必要と判断し保有する株式を「純投資目的以外の目的の投資株式」(政策保有株式)に区分する。当社は、当社の持続的成長と中長期の観点での企業価値向上につながると判断した場合に限りこれを保有する。 ②保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式ア.保有及び縮減の方針、…

役員・役員報酬FY2025 有報

役員報酬(区分別)

  • 監査等委員31.03億円
  • 社内取締役420.06億円
  • 社外取締役61.00億円

役員一覧

  • 泉 澤 清 次取締役会長315,800
  • 伊 藤 栄 作取締役社長(代表取締役)CEO※1148,100
  • 小澤壽人取締役常勤監査等委員97,500
  • 藤沢昌之取締役常勤監査等委員68,400
  • 末 松 正 之取締役(代表取締役)常務執行役員CSO※265,300
  • 鵜浦博夫取締役監査等委員43,900
  • 平野信行取締役37,200
  • 小 林 健取締役24,000
  • 井伊雅子取締役監査等委員7,800
  • 森川典子取締役監査等委員6,100
  • 古澤満宏取締役5,500
  • 西 尾 浩取締役(代表取締役)執行役員CFO※34,600

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
20122.82兆円245億円7.31円6円2%
20132.82兆円973億円29.01円8円7.4%
20143.35兆円1,604億円8円11%
20153.99兆円1,104億円11円6.6%
20164.05兆円638億円19.02円12円3.7%
20173.91兆円877億円26.12円12円5.1%
20184.09兆円-21.79円66円-0.5%
20194.08兆円1,103億円301.95円130円7.9%
20204.04兆円871億円259.39円150円6.6%
20213.70兆円406億円120.92円75円3.1%
20223.86兆円1,135億円338.24円100円7.7%
20234.20兆円1,305億円388.43円130円7.9%
20244.66兆円2,220億円66.07円200円11.1%
20255.03兆円2,454億円73.04円23円10.7%

株主構成(所有者別)FY2025 有報

  • 外国法人等42.3%
  • 金融機関29.2%
  • 個人・その他22.5%
  • その他法人4.0%
  • 証券会社1.9%
  • 外国個人0.0%

主要な子会社・関係会社FY2025 有報

  • 三菱造船㈱連結 100%
  • 三菱重工エンジン&ターボチャージャ㈱連結 100%
  • 三菱重工コンプレッサ㈱連結 100%
  • 三菱重工サーマルシステムズ㈱物流・冷熱・ドライブシステム連結 100%
  • 三菱重工パワーインダストリー㈱連結 100%
  • 三菱重工マリンマシナリ㈱連結 100%
  • 三菱重工交通・建設エンジニアリング㈱連結 100%
  • 三菱重工冷熱㈱連結 100%
  • 三菱重工機械システム㈱連結 100%
  • 三菱重工環境・化学エンジニアリング㈱プラント・インフラ連結 100%
  • 三菱重工航空エンジン㈱エナジー連結 100%
  • Equipment Depot, Inc.連結 100%
  • Mechanical Dynamics & Analysis LLC連結 100%
  • Mitsubishi Power Aero LLC連結 100%
  • Mitsubishi Power Americas, Inc.連結 100%
  • Primetals Technologies, Limited連結 100%
  • 三菱ロジスネクスト㈱連結 64.6%
  • 三菱重工海爾(青島)空調機有限公司連結 55%
  • Concentric, LLCその他持分 100%
  • MHI International Investment B.V.全社(共通)持分 100%

設備・不動産FY2025 有報

主要な設備・拠点

長崎造船所・長崎県 / 神戸造船所・兵庫県 / 下関造船所・山口県 / 横浜製作所・神奈川県 / 高砂製作所・兵庫県 / 名古屋航空宇宙システム製作所・愛知県 / 名古屋誘導推進システム製作所・愛知県 / 広島製作所・広島県 / 三原製作所・広島県 / 相模原製作所・神奈川県 / 名冷地区・愛知県 / 呉工場・広島県

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

業績推移 (直近5期)

左軸=売上高 / 右軸=営業利益・純利益(億円)

財務指標の年次推移

決算期FY2025FY2024
売上高5兆272億円4兆6,571億円
営業利益3,832億円2,825億円
純利益2,454億円2,220億円
EPS73円6.6円
BPS698.9円66.8円
1株配当23円20円
ROE10.5%9.9%
自己資本比率35.2%35.9%

スマホでは最新2期を表示(横画面・PCで全5期)。※ 通期実績ベース。ROE は EPS÷BPS で算出。PER・PBR は当時株価が必要なため指標欄(最新値)をご参照ください。

財務指標

基準株価: 4,848円(2026-03-19 終値)

最低投資金額(1単元 = 100株)
484,800円4,848円 × 100株・手数料等は除く)
PER株価収益率。株価÷1株利益。一般に低いほど割安とされる
66.4倍
PBR株価純資産倍率。株価÷1株純資産。1倍が解散価値の目安
6.94倍
ROE自己資本利益率。純利益÷自己資本。資本効率の指標
10.5%
配当利回り1株配当÷株価(直近通期実績ベース)
0.47%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
35.2%

同業他社比較

銘柄PER配当利回り
三菱重工業701166.4倍0.47%
日本ドライケミカル190919.5倍0.61%
GMSグループ544A
日本製鋼所563140.6倍0.87%
三浦工業600515.4倍1.92%
タクマ6013
赤阪鐵工所6022116.1倍0.91%
ツガミ6101
オークマ610324.1倍2.62%
業種平均 (9社)47倍1.20%

※ 直近終値と直近通期実績から機械的に算出した参考値です。会計基準・決算期の違いにより単純比較できない場合があります。

有価証券報告書ハイライト

有価証券報告書会計基準: IFRS2012202514 期分
従業員数
77,274名
売上高 (FY2025)
5兆272億円
営業利益
3,832億円
純利益
2,454億円

売上高は FY20122兆8,209億円 から FY20255兆272億円 へ、13年間で年率 +4.5% 推移しています。

売上高・利益の長期推移
決算期売上高純利益
FY20255兆272億円2,454億円
FY20244兆6,571億円2,220億円
FY20234兆2,028億円1,305億円
FY20223兆8,603億円1,135億円
FY20213兆6,999億円406億円
FY20204兆414億円871億円
FY20194兆783億円1,103億円
FY20184兆857億円
FY20173兆9,140億円877億円
FY20164兆468億円638億円

従業員数は約77,274名。直近FY2025の売上高は5,027,176百万円、純利益は245,447百万円と開示されている。会計基準はIFRS。

※ EDINET(金融庁)提出の有価証券報告書から構造化したデータです。出典: EDINET DB

直近の適時開示

新着開示はまだありません。

※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。