主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 2.8%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 47.0%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月23日 〜 2026年8月3日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 0.8倍
- 水準トレンド
- 0.98倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 0日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年8月3日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社グループは、当社及び連結子会社15社により構成され、主な事業内容は、金型・工作機械、電子部品、電機部品の製造・販売であります。下記3事業は「第5 経理の状況 1連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメント情報の区分と同一であります。主な製品の名称は次のとおりであります。セグメント名称主な製品金型・工作機械プレス用金型・平面研削盤電子部品リードフレーム電機部品モーターコア製品 また、当社及び主要な連結子会社に関わるセグメントとの関連は、次のとおりであります。…
セグメント別売上構成
- 電機部品72.2%1,552億円
- 電子部品25.8%554億円
- 金型・工作機械2.0%43億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 (1)経営の基本方針 当社グループは創業以来、社是である「世界の人々に役立つ製品をつくる」、「互恵互善の理念に徹し相互の利益をはかる」、「平等の精神を基本とし働く者の楽園を築く」を経営理念とし、開発型ものづくり企業として超精密加工技術を武器に世の中のニーズにマッチした価値をグローバルに供給することで、もっと便利に、もっと豊かに、安心して暮らせる「しあわせな未来」を実現します。 (2)経営環境及び対処すべき課題等 カーボンニュートラルの実現に向けた社会の取り組みやデジタル技術の高度化は世界中で急速に進んでおり、長期的に継続するものと考えています。…
中期経営計画・IR資料(三井ハイテック公式IR)古い順・最後が最新
- サステナビリティレポート
- 2023サステナビリティレポートSustainability Report 2023 download
- 2024サステナビリティレポートSustainability Report 2024 download
- 2025サステナビリティレポートSustainability Report 2025 download
- 2025サステナビリティレポート
- 2025中期経営計画書Summary of Financial Results 2025.03.11 ★[English version will be available soon] New mid-term management plan最新
大株主FY2026 有報
- 1㈱三井クリエイト32.41%
- 2日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口)9.06%
- 3㈱日本カストディ銀行(信託口)4.52%
- 4㈱福岡銀行4.24%
- 5公益財団法人三井金型振興財団3.96%
- 6三井 康誠3.17%
- 7三井 宏蔵2.61%
- 8トヨタ自動車㈱2.55%
- 9日本生命保険相互会社1.74%
- 10㈱三井マネジメント1.06%
最新の決算(短信)
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 619億円
- 純利益
- 46億円
- EPS
- —
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする投資を純投資目的である投資株式とし、それ以外を純投資目的以外の目的である投資株式としております。 なお、当社は純投資目的である投資株式は保有しておりません。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有に関する取締役会等における検証の内容 当社は持続的な企業価値の向上のため、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬(区分別)
- 監査等委員2名33百万円
- 社内取締役9名2.00億円
- 社外役員 (一括)5名39百万円
役員一覧
- 三井 康誠代表取締役社長5,815,000株
- 三井 宏蔵常務取締役モーターコア事業本部長4,782,000株
- 白川 裕之取締役(常勤監査等委員)47,000株
- 草野 敏昭取締役品質保証本部長22,000株
- 京 昌英取締役技術本部長9,000株
- 舟越 知巳取締役管理本部長8,000株
- 久保田 千秋取締役(常勤監査等委員)6,000株
- 元田 達弥社外取締役(監査等委員)2,000株
- 清水 孝司取締役リードフレーム事業本部長2,000株
- 泉 雅宏取締役金型事業本部長0株
- 鵜池 正清取締役経営企画本部長0株
- 前田 葉子社外取締役(監査等委員)
- 吉田 修己社外取締役(監査等委員)
- 熊丸 邦明社外取締役(監査等委員)
- 福本 智之社外取締役(監査等委員)
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 508億円 | -16億円 | -37.05円 | — | -4.1% |
| 2013 | 547億円 | 23億円 | 53.71円 | 10円 | 5.7% |
| 2014 | 606億円 | 28億円 | 67.96円 | 15円 | 6.4% |
| 2015 | 655億円 | 26億円 | 61.37円 | 17円 | 5.3% |
| 2016 | 641億円 | 18億円 | 44.33円 | 13円 | 3.6% |
| 2017 | 653億円 | 18億円 | 47.41円 | 10円 | 3.7% |
| 2018 | 787億円 | 19億円 | 49.54円 | 16円 | 3.8% |
| 2019 | 820億円 | 3億円 | 7.98円 | 6円 | 0.6% |
| 2020 | 870億円 | -6.2億円 | -16.86円 | 6円 | -1.3% |
| 2021 | 974億円 | 26億円 | 70.92円 | 21円 | 5.6% |
| 2022 | 1,394億円 | 118億円 | 322.24円 | 64円 | 21.7% |
| 2023 | 1,746億円 | 176億円 | 480.99円 | 65円 | 24.9% |
| 2024 | 1,959億円 | 155億円 | 425.3円 | 72円 | 17.6% |
| 2025 | 2,149億円 | 122億円 | 66.86円 | 40円 | 11.8% |
株主構成(所有者別)FY2026 有報
- その他法人40.9%
- 個人・その他30.1%
- 金融機関20.4%
- 外国法人等6.7%
- 証券会社1.8%
- 外国個人0.0%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本社・八幡事業所等・福岡県 / 本社・八幡事業所等・福岡県 / 直方事業所・福岡県 / 直方事業所・福岡県 / 黍田事業所・福岡県 / 黍田事業所・福岡県 / 金型事業所・福岡県 / 金型事業所・福岡県 / 阿蘇事業所・熊本県 / 阿蘇事業所・熊本県 / 岐阜事業所・岐阜県 / 岐阜事業所・岐阜県
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当53億円
- 減価償却費5.3億円
- 研究開発費3.2億円
- 退職給付費用1.9億円
- 株式報酬-37百万円
同業ポジション(ROE)
FY2025 のROEは11.8%(業種中央値 6.8%)。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項取締役の報酬は、株主総会の決議により、それぞれの報酬総額の限度額及び内容を決定しており、2022年4月22日開催の第88期定時株主総会において、取締役(監査等委員である取締役を除く。)の報酬限度額を年額400百万円以内(うち社外取締役分は年額50百万円以内)と決議いただいており、加えて、業務執行取締役の報酬に対する新たな業績連動型株式報酬制度「株式給付信託(BBT(=Board Benefit Trust))」を導入することについて決議いただいております。また、…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
6966 三井ハイテック を取引するなら
広告NISA成長投資枠の対象銘柄なら売買手数料0円。 1株から買える証券会社もあります。
1日50万円以下の現物取引なら手数料0円
単元未満株対応・口座管理料0円
※広告 / kabucodeは編集基準で証券会社を掲載しています
※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。