主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 1.1%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 39.5%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 33% 下回っています。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 1.0倍
- 水準トレンド
- 0.67倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 0日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】 当社及び当社の関係会社は、当社と連結子会社13社（以下当社グループという）により構成され、当社グループは、水晶応用電子部品を製造販売する単独事業会社です。当社グループは人工水晶等の部材から一般水晶振動子、音叉型水晶振動子及び水晶応用製品等、電子部品を製造販売する水晶デバイスの総合メーカーであります。 当社グループの事業に係る主な位置付けは次のとおりであります。［水晶製品事業］ 当社が製造販売する他、連結製造子会社であるPT.KDS INDONESIA、天津大真空有限公司、株式会社九州大真空、加高電子股份有限公司に製造を委託しております。また、加高電子股份有限公司は同社が製造販売する他、…
セグメント別売上構成
- 中国32.8%127億円
- 台湾25.3%98億円
- 日本18.1%70億円
- 欧州10.1%39億円
- アジア7.4%29億円
- 北米6.3%25億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。 なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1) 経営ビジョン 当社グループは社是である「信頼」を基に、グローバル企業として世界中の人々に信頼される企業グループであり続けたいと考えています。この「信頼」を合言葉とし、「人と人のつながり」を大切にする精神をもとに、社員全員の瞳が輝く企業を目指してまいります。 (2) 経営戦略等 2019年11月の創業60周年を機に、当社初となる「10年長期経営計画」を策定しました。長期経営計画は、…
中期経営計画・IR資料（大真空公式IR）古い順・最後が最新
大株主FY2026 有報
- 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）10.91%
- 2一般財団法人長谷川福祉会7.55%
- 3株式会社日本カストディ銀行（信託口）3.43%
- 4株式会社三菱ＵＦＪ銀行3.12%
- 5株式会社常陽銀行3.08%
- 6長谷川宗平3.06%
- 7大真空社員持株会2.52%
- 8株式会社長谷川2.01%
- 9第一生命保険株式会社1.79%
- 10日本生命保険相互会社1.60%
最新の決算（短信）
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 396億円
- 純利益
- 4.2億円
- EPS
- —
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社は保有する株式について、主として株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的とするものを純投資目的である株式に区分し、それ以外を純投資目的以外の目的である投資株式に区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式イ 保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の 内容 当社は、安定的な取引関係の維持・強化を図ることが当社の中長期的な企業価値の向上に資すると認められる相手先について、取引関係の維持・強化を目的として、当該相手先の株式を政策保有株式として保有しております。…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 監査等委員2名11百万円
- 社内取締役5名1.12億円
- 社外役員 (一括)4名22百万円
役員一覧
- 飯塚 実代表取締役会長Σ-TI推進室 室長74,000株
- 川﨑 正志取締役専務執行役員素材本部 本部長36,000株
- 長谷川 幸平取締役常務執行役員管理統括兼管理本部 本部長33,000株
- 小寺 利明取締役24,000株
- 長谷川 晋平代表取締役社長23,000株
- 花﨑 敏明取締役（監査等委員）11,000株
- 広嶋 敏郎取締役（常勤監査等委員）8,000株
- 飯島 敬子取締役3,000株
- 牛島 慶太取締役（監査等委員）
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 352億円 | -2.5億円 | -6.01円 | 4円 | 0.7% |
| 2013 | 329億円 | 11億円 | 131.05円 | 6円 | 3.7% |
| 2014 | 338億円 | 8.1億円 | 97.75円 | 9円 | 2.6% |
| 2015 | 311億円 | -63億円 | -777.2円 | 2円 | — |
| 2016 | 322億円 | 1.4億円 | 3.46円 | 2円 | 0.5% |
| 2017 | 310億円 | 6.9億円 | 86.13円 | 26円 | 2.6% |
| 2018 | 303億円 | -3億円 | -36.93円 | 20円 | 0% |
| 2019 | 285億円 | -4.8億円 | -58.95円 | 15円 | — |
| 2020 | 299億円 | 2.8億円 | 34.23円 | 20円 | 1.1% |
| 2021 | 332億円 | 12億円 | 151.58円 | 35円 | 4.6% |
| 2022 | 413億円 | 38億円 | 119.21円 | 37円 | 12.6% |
| 2023 | 384億円 | 32億円 | 99.41円 | 28円 | 9.3% |
| 2024 | 393億円 | 19億円 | 58.12円 | 28円 | 5% |
| 2025 | 386億円 | 2.9億円 | 8.87円 | 28円 | 0.8% |
| 2026 | 396億円 | 4.2億円 | 13.21円 | 28円 | 1.1% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- 個人・その他43.3%
- 金融機関30.5%
- その他法人16.8%
- 外国法人等6.8%
- 証券会社2.5%
- 外国個人0.1%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- ㈱九州大真空水晶製品事業連結 100%
- DAISHINKU(AMERICA)CORP.水晶製品事業連結 100%
- DAISHINKU(DEUTSCHLAND)GmbH水晶製品事業連結 100%
- DAISHINKU(SINGAPORE)PTE.LTD.水晶製品事業連結 100%
- DAISHINKU(THAILAND)CO.,LTD.水晶製品事業連結 100%
- PT. KDS INDONESIA水晶製品事業連結 100%
- 上海大真空国際貿易有限公司水晶製品事業連結 100%
- 加高電子（東莞）有限公司水晶製品事業連結 100%
- 加高電子（深圳）有限公司水晶製品事業連結 100%
- 天津大真空有限公司水晶製品事業連結 100%
- HARMONY ELECTRONICS(THAILAND)CO.,LTD.水晶製品事業連結 99.3%
- 加高電子股份有限公司水晶製品事業連結 50.42%
- 大真空（香港）有限公司水晶製品事業持分 100%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本社・兵庫県 / 中央研究所・兵庫県 / 神崎工場・兵庫県 / 宮崎工場・宮崎県 / 鳥取事業所・鳥取県 / 西脇工場・兵庫県 / 徳島事業所・徳島県
費用内訳FY2026 有報
- 研究開発費19億円
- 賞与・引当金1.9億円
- 退職給付費用46百万円
同業ポジション（ROE）
FY2026 のROEは0.9%（業種中央値 7.4%）。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社の取締役（監査等委員である取締役を除く。）及び監査等委員である取締役の報酬限度額は、2025年6月27日開催の第62回定時株主総会において、取締役（監査等委員である取締役を除く。）の報酬額を年額300百万円以内（使用人兼務取締役の使用人分給与は含まない。）、監査等委員である取締役の報酬額を年額36百万円以内と決議いただいており、報酬限度額の範囲内で決定しております。なお、社外取締役および監査等委員である取締役などの業務執行から独立した立場にある者を除く当社の取締役（以下「対象取締役」という。）に対しては、基本報酬に加えて、譲渡制限付株式報酬を、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
認定・届出
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