主要指標
基準株価: 6,895円(2026-06-17 終値)
- PER株価収益率。株価÷1株利益。一般に低いほど割安とされる
- 18.9倍
- PBR株価純資産倍率。株価÷1株純資産。1倍が解散価値の目安
- 2.58倍
- ROE自己資本利益率。純利益÷自己資本。資本効率の指標
- 13.7%
- 配当利回り1株配当÷株価(直近通期実績ベース)
- 1.54%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 61.4%
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】 当社グループ(当社および当社の関係会社、以下同じ)は、当社、子会社31社および関連会社2社で構成され、電子光学機器、分析機器、計測検査機器、産業機器、医用機器の製造販売を主な内容とし、更にこれらに附帯する製品・部品の加工委託、保守・サービス、周辺機器の仕入販売を営んでおります。 当社グループの事業に係る位置付けは次のとおりであります。 なお、「第5 経理の状況 1.連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメント情報の区分は、電子光学機器、分析機器および計測検査機器を理科学・計測機器事業、産業機器を産業機器事業、医用機器を医用機器事業としております。区分主要製品主要な会社電子光学機器透過電子顕微鏡、…
セグメント別売上構成
- 理科学・計測機器事業63.4%1,248億円
- 産業機器事業28.7%565億円
- 医用機器事業7.8%154億円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1)会社の経営の基本方針当社は、「創造と開発」を基本とし、常に世界最高の技術に挑戦し、製品を通じて科学の進歩と社会の発展に貢献することを経営理念としております。今般、長期ビジョンとして『ビジョン2035』を設定し、「最先端テクノロジーに挑戦するお客様とイノベーションを共創する、グローバルリーダー*になる」を掲げております。*「グローバルリーダー」とは、半導体やライフサイエンスなどの重点市場において、…
配当方針FY2025 有報
【配当政策】 当社は、財務体質の改善と企業体質の強化に努め、長期的な視野に立って安定的な配当を継続して行うことを基本方針としております。 当社は、中間配当と期末配当の年2回の剰余金の配当を行うことを基本方針としております。 これらの剰余金の配当の決定機関は、期末配当については株主総会、中間配当については取締役会であります。 当事業年度の配当につきましては、業績および財務状況等を勘案した結果、期末での配当を1株当たり62円とすることを2025年6月26日開催予定の定時株主総会に付議する予定です。 なお、当期における1株当たりの剰余金の配当は、中間配当を含め106円となります。 株主還元については、目標配当性向30%を目安とし、資本効率の向上と企業価値の持続的な成長を実現するため、株主還元を強化するとともに、当面は成長に向けた戦略的な投資をより重視する方針としております。 当社は、…
大株主FY2025 有報
- 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)13.09%
- 2株式会社日本カストディ銀行(信託口)6.27%
- 3株式会社ニコン4.47%
- 4MISAKI ENGAGEMENT MASTER FUND(常任代理人 香港上海銀行)4.06%
- 5THE BANK OF NEW YORK MELLON 140042(常任代理人 株式会社みずほ銀行)2.31%
- 6株式会社三菱UFJ銀行2.19%
- 7日本電子共栄会2.16%
- 8STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103(常任代理人 株式会社みずほ銀行)2.12%
- 9日本生命保険相互会社2.03%
- 10MLI FOR CLIENT GENERAL OMNI NON COLLATERAL NON TREATY-PB(常任代理人 BOFA証券株式会社)1.90%
最新の決算(短信)
- 売上収益
- 1,794億円
- 前年比 -8.8%
- 純利益
- 221億円
- 前年比 +18.2%
- EPS
- 432.58円
政策保有株式(株式の保有状況)FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準および考え方当社は、投資株式について、もっぱら株式の価値の変動または配当の受領によって利益を得ることを目的として保有する株式を純投資目的である投資株式、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である投資株式(政策保有株式)に区分しております。② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式 a.保有方針および保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、取引の維持・発展、地域社会との関係強化など事業の円滑な推進を図るため必要と判断をした場合には、有価証券を保有しております。政策保有株式の保有・買増し・処分の要否については、…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬(区分別)
- 社内監査役2名51百万円
- 社内取締役7名2.99億円
- 社外役員 (一括)5名44百万円
役員一覧
- 大 井 泉代表取締役社長兼CEO9,500株
- 田 澤 豊 彦取締役兼専務執行役員統括開発技術副担当8,400株
- 髙 橋 充常勤監査役7,000株
- 矢 口 勝 基取締役兼専務執行役員財務・IT・輸出貿易管理担当5,800株
- 小 林 彰 宏取締役兼常務執行役員営業・デマンド推進本部・業務統括センター・SIサービス事業担当5,600株
- 関 敦 司取締役兼常務執行役員総務本部・人財本部副担当5,500株
- 金 山 俊 彦取締役兼執行役員経営戦略室長2,800株
- 後 藤 明 史社外監査役2,700株
- 福 山 幸 一常勤監査役2,400株
- 菅 野 隆 二社外取締役1,200株
- 四方 ゆかり社外取締役700株
- 寺 島 薫社外取締役400株
- 湊 明 彦社外監査役300株
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 832億円 | -90億円 | -115.6円 | 2円 | -47.6% |
| 2013 | 796億円 | 16億円 | 19.01円 | 2円 | 9.4% |
| 2014 | 993億円 | 40億円 | 47.98円 | 5円 | 16.4% |
| 2015 | 954億円 | 20億円 | 18.58円 | 5円 | 6.7% |
| 2016 | 1,074億円 | 41億円 | 42.32円 | 6円 | 13.1% |
| 2017 | 997億円 | 6億円 | 6.17円 | 7円 | 1.8% |
| 2018 | 1,046億円 | 45億円 | 46.9円 | 8円 | 13% |
| 2019 | 1,113億円 | 59億円 | 122.95円 | 16.5円 | 15% |
| 2020 | 1,172億円 | 54億円 | 110.94円 | 24円 | 12.4% |
| 2021 | 1,104億円 | 37億円 | 77.51円 | 24円 | 7.8% |
| 2022 | 1,384億円 | 123億円 | 246.78円 | 50円 | 17.9% |
| 2023 | 1,627億円 | 178億円 | 349.34円 | 66円 | 19% |
| 2024 | 1,743億円 | 217億円 | 424.92円 | 102円 | 19.1% |
| 2025 | 1,967億円 | 187億円 | 365.55円 | 106円 | 14.3% |
株主構成(所有者別)FY2025 有報
- 外国法人等40.3%
- 金融機関32.1%
- 個人・その他16.4%
- その他法人9.2%
- 証券会社1.9%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2025 有報
- 日本電子インスツルメンツ㈱理科学・計測機器、産業機器、医用機器連結 100%
- 日本電子テクノサービス㈱理科学・計測機器連結 100%
- 日本電子山形㈱理科学・計測機器、医用機器連結 100%
- ジャパンスーパーコンダクタテクノロジー㈱理科学・計測機器連結 100%
- Integrated Dynamic Electron Solutions,Inc.理科学・計測機器連結 100%
- JEOL ASIA PTE.LTD.理科学・計測機器、産業機器連結 100%
- JEOL CANADA,INC.理科学・計測機器、産業機器連結 100%
- JEOL DE MEXICO S.A.DE C.V.理科学・計測機器、産業機器連結 100%
- JEOL HOLDING EUROPE SAS理科学・計測機器、産業機器、医用機器連結 100%
- JEOL KOREA LTD.理科学・計測機器、産業機器連結 100%
- JEOL SEMICONDUCTORS KOREA Co.,Ltd.産業機器連結 100%
- JEOL Shanghai Semiconductors Ltd.産業機器連結 100%
- JEOL TAIWAN SEMICONDUCTORS LTD.理科学・計測機器、産業機器連結 100%
- JEOL USA Investment,Inc.産業機器連結 100%
- JEOL USA,INC.理科学・計測機器、産業機器連結 100%
- JEOL(AUSTRALASIA)PTY. LTD.理科学・計測機器、産業機器連結 100%
- JEOL(EUROPE)B.V.理科学・計測機器、産業機器、医用機器連結 100%
- JEOL(EUROPE)SAS理科学・計測機器、産業機器、医用機器連結 100%
- JEOL(GERMANY)GmbH理科学・計測機器、産業機器連結 100%
- JEOL(ITALIA)S.p.A.理科学・計測機器、産業機器連結 100%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
本社・昭島製作所・東京都 / 本社・昭島製作所・東京都 / 昭島第二製作所・東京都 / 昭島第二製作所・東京都 / 武蔵村山製作所・東京都 / 武蔵村山製作所・東京都 / 東京支店・事務所・東京都 / 東京支店・事務所・東京都 / 東京第二事務所・東京都 / 東京第二事務所・東京都 / 筑波支店・茨城県 / 筑波支店・茨城県
費用内訳FY2025 有報
- その他販管費449億円
- 給料手当176億円
- 研究開発費120億円
- 減価償却費18億円
- 賞与・引当金6.1億円
- 退職給付費用5億円
- 減価償却費2.5億円
- 貸倒引当金繰入額1.6億円
- 株式報酬1.2億円
- 退職給付費用8百万円
同業ポジション(ROE)
FY2025 のROEは14.3%(業種中央値 6.8%)。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額またはその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、2022年5月13日開催の取締役会において、取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針を決議しております。当該取締役会の決議に際しては、あらかじめ決議する内容について報酬委員会へ諮問し、答申を受けております。また、取締役会は、当事業年度に係る取締役の個人別の報酬等について、報酬等の内容の決定方法および決定された報酬等の内容が当該決定方針と整合していることや、報酬委員会からの答申が尊重されていることを確認しており、当該決定方針に沿うものであると判断しております。当社の役員報酬の基本方針は、以下のとおりです。…
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株主優待
yutai/6951※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。