主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 10.9%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 65.1%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 26% 下回っています。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 1.2倍
- 水準トレンド
- 0.74倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 4日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】当社グループは、当社及び連結子会社11社で構成され、照明器具の製造販売、照明器具及び省エネ機器のレンタル、家具の販売を主な内容として事業活動を展開しております。なお、事業区分はセグメントと同一であります。…
セグメント別売上構成
- 照明器具関連事業78.5%422億円
- 環境関連事業18.9%101億円
- インテリア家具事業2.6%14億円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において判断したものであります。 (1) 会社の経営の基本方針当社グループは、経営理念として「企業は公器」を掲げ、企業の社会的存在価値を高めることに経営資源を集中し、人間（組織）の持つ無限の能力と可能性を最大限発揮させる経営の仕組みづくり並びに社会に貢献する経営を優先することを目指しております。この理念のもと、人体と同様に一人一人が自ら考え、行動、創意工夫し、生き生きと個人と組織が成長と繁栄を実現する『個と組織の調和と永続』、…
大株主FY2025 有報
- 1株式会社アーバン33.38%
- 2株式会社日本カストディ銀行（信託口）3.15%
- 3日本生命保険相互会社2.46%
- 4BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG （FE－AC） (常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)2.28%
- 5INTERACTIVE BROKERS LLC（常任代理人 インタラクティブ・ブローカーズ証券株式会社）1.96%
- 6CACEIS BANK/QUINTET LUXEMBOURG SUB AC /UCITS CUSTOMERS ACCOUNT （常任代理人 香港上海銀行東京支店）1.95%
- 7遠藤照明従業員持株会1.53%
- 8RE FUND 107‐CLIENT AC （常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店）1.35%
- 9DFA INTL SMALL CAP VALUE PORTFOLIO（常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店）1.29%
- 10JPモルガン証券株式会社1.28%
最新の決算（短信）
今期実績
- 売上収益
- 555億円
- 前年比 +3.2%
- 純利益
- 43億円
- 前年比 -9.5%
- EPS
- 294円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式（株式の保有状況）FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、株式の価値の変動または株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする投資を純投資目的である投資株式とし、それ以外を純投資目的以外の株式とし、取引先との取引関係の強化、当社の企業価値向上につなげることを目的として保有しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式ａ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容政策保有株式の継続・拡充・縮小・廃止については、取締役会において定期的に保有による便益やリスクが資本コストに見合っているか等を個別に精査、検証し、審議しています。 また、…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬（区分別）
- 社内監査役1名12百万円
- 社内取締役3名1.12億円
- 社外役員 (一括)5名18百万円
役員一覧
- 遠 藤 邦 彦代表取締役社長140,000株
- 杉 坂 真 志取締役国内営業担当2,000株
- 村 井 潤監査役0株
- 久 保 章常勤監査役
- 宮 下 律 江取締役
- 神 崎 泰 郎監査役
- 菱 谷 清常務取締役開発・品質・生産担当
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 268億円 | 22億円 | 173.02円 | 30円 | 27.3% |
| 2013 | 398億円 | 67億円 | 472.45円 | 45円 | 44.6% |
| 2014 | 389億円 | 22億円 | 147.36円 | 50円 | 9.6% |
| 2015 | 401億円 | 16億円 | 107.3円 | 50円 | 6.3% |
| 2016 | 440億円 | -35億円 | -239.21円 | 40円 | -15.2% |
| 2017 | 396億円 | 2.1億円 | 14.3円 | 30円 | 1.1% |
| 2018 | 401億円 | 13億円 | 89.75円 | 30円 | 6.8% |
| 2019 | 398億円 | 23億円 | 158.98円 | 30円 | 11.4% |
| 2020 | 392億円 | 19億円 | 129.77円 | 30円 | 8.9% |
| 2021 | 354億円 | 13億円 | 86.43円 | 15円 | 5.6% |
| 2022 | 406億円 | 33億円 | 225.37円 | 22.5円 | 12.9% |
| 2023 | 457億円 | 30億円 | 200.48円 | 30円 | 9.9% |
| 2024 | 517億円 | 46億円 | 314.67円 | 40円 | 13.3% |
| 2025 | 537億円 | 48億円 | 324.85円 | 50円 | 11.6% |
株主構成（所有者別）FY2025 有報
- その他法人36.9%
- 個人・その他29.3%
- 外国法人等22.3%
- 金融機関8.0%
- 証券会社3.5%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2025 有報
- イーシームズ株式会社環境関連事業連結 100%
- Ansell Electrical Products Limited照明器具関連事業連結 100%
- Ansell Electrical Products Spain SL照明器具関連事業連結 100%
- Ansell（Sales & Distribution）Limited照明器具関連事業連結 100%
- Ansell（Sales & Distribution）Republic of Ireland Limited照明器具関連事業連結 100%
- ENDO LIGHTING ACCESSORIES(INDIA)PRIVATE LTD.照明器具関連事業連結 100%
- ENDO LIGHTING VIETNAM COMPANY LIMITED照明器具関連事業連結 100%
- ENDO Lighting SE Asia Pte.Ltd.照明器具関連事業連結 100%
- 恩藤照明設備(北京)有限公司照明器具関連事業連結 100%
- 昆山恩都照明有限公司照明器具関連事業連結 100%
- ENDO Lighting(THAILAND)Public Co.,Ltd.照明器具関連事業連結 99.9%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
投資不動産本社・大阪府 / 大阪事業所・大阪府 / 佐野事業所・栃木県 / テクニカルセンター・大阪府 / 中央物流センター・滋賀県 / 東京事業所・東京都 / 本社・大阪府 / Public Co., Ltd.本社工場
費用内訳FY2025 有報
- 給料手当48億円
- 業務委託・手数料20億円
- その他販管費14億円
- 研究開発費8.3億円
- 賞与・引当金8.1億円
- 地代家賃7億円
- 減価償却費5.1億円
- 広告宣伝費5億円
- 退職給付費用3.1億円
- 役員報酬・賞与48百万円
- 退職給付費用19百万円
- 貸倒引当金繰入額9百万円
同業ポジション（ROE）
FY2025 のROEは11.6%（業種中央値 6.8%）。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、2021年２月12日開催の取締役会において「取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針」を決議いたしました。その内容は以下のとおりであります。a. 基本方針当社の取締役の報酬は、企業価値の持続的な向上を図ることの意欲を高めるとともに、インセンティブとして十分に機能するよう株主利益と連動した報酬体系とし、個々の取締役の職責及び実績、経営内容や経済情勢を勘案して、総合的に決定することを基本方針とする。具体的には、業務執行取締役の報酬は、固定報酬としての基本報酬と業績連動報酬、役員退職慰労金により構成し、監督機能を担う社外取締役については、…
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