主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 6.3%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 64.8%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 1.6倍
- 水準トレンド
- 0.91倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 3日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社並びにグループ各社（以下、当社グループ）は、当社、連結子会社44社及び持分法適用関連会社２社で構成され、自動車機器製品、コンポーネンツ製品、電子応用製品の製造販売を主な内容とし、さらに各事業に関連するサービス等の事業活動を展開しております。国内関係会社は、主として当社の生産体制と一体となって、当社取扱製品の一部の製造を担当し、当社へ納入しております。海外関係会社は、当社得意先の海外進出への対応並びに現地市場の販路拡大等のため当社取扱製品の製造販売を行っております。当社グループの事業に係わる位置づけ、及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。…
セグメント別売上構成
- 自動車機器事業85.9%4,452億円
- 電子応用製品事業10.2%529億円
- コンポーネンツ事業3.9%204億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】今後の世界経済は、中東情勢の影響、中国市場の減速及び米国の通商政策等、依然として様々なリスクが存在しています。このような環境のもと、当社グループでは、2023年度から「安全安心を実現し社会に貢献している ～光の力で夢を現実に変える～」を指針として、第８期中期３ヶ年経営計画をスタートさせました。これは、2020年に策定した「スタンレーグループ第３長期経営目標」で示されている３ヶ年ごとの経営計画に、2030年に想定される外部環境を考慮したバックキャスティングによる視点を加えて策定したものです。その中の３つの大きなテーマは、以下のとおりです。…
中期経営計画・IR資料（スタンレー電気公式IR）古い順・最後が最新
大株主FY2026 有報
- 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）13.31%
- 2本田技研工業株式会社11.22%
- 3株式会社Ｃ＆Ｉ Ｈｏｌｄｉｎｇｓ5.67%
- 4株式会社日本カストディ銀行（信託口）5.46%
- 5株式会社三井住友銀行4.97%
- 6日本生命保険相互会社（常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社）4.62%
- 7STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部）3.67%
- 8野村信託銀行株式会社（退職給付信託三菱ＵＦＪ銀行口）3.65%
- 9JP MORGAN CHASE BANK 385864 （常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部）2.76%
- 10BNYMSANV AS AGENT/CLIENTS LUX UCITS NON TREATY 1（常任代理人 株式会社三菱ＵＦＪ銀行）2.42%
最新の決算（短信）
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 5,185億円
- 前年比 +1.7%
- 純利益
- 328億円
- 前年比 +2.4%
- EPS
- 240.51円
次期予測（会社予想）※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 6,220億円
- 前年比 +20%
- 営業利益
- 550億円
- 前年比 +28.9%
- 純利益
- 340億円
- 前年比 +3.6%
- EPS / 配当
- 276.62円
- 配当 111円
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】 ① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、以下の基準及び考え方に基づき、純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式に区分しております。 ・保有目的が純投資目的である投資株式 専ら株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする株式 ・保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式 現在の取引関係の強化・安定、及び将来事業創造に繋がると考えられる企業の株式 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式イ 保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、現在の取引関係の強化・安定、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 社内監査役3名58百万円
- 社内取締役7名5.24億円
- 社外役員 (一括)8名68百万円
役員一覧
- 貝 住 泰 昭代表取締役社長執行役員 ＣＥＯ 最高経営責任者ＣＴＯ 技術本部長66,000株
- 上 田 啓 介取締役34,000株
- 留 岡 達 明取締役常務執行役員 ＣＭＯ 生産本部長ＳＮＡＰ担当 中国担当20,000株
- 網 谷 充 弘監査役19,000株
- 高 野 一 樹取締役専務執行役員 ＣＯＯ 最高執行責任者ＣＳＯ サテライト本部長 米州担当19,000株
- 大 木 聡監査役 常勤16,000株
- 近 藤 智 広(通称名：太田 智広)取締役常務執行役員 特命事項担当アジア・大洋州担当欧州担当14,000株
- 永 野 浩 一監査役常勤11,000株
- 河 野 宏 和取締役5,000株
- 章 本 正 彦取締役常務執行役員 ＣＱＯ 品質担当5,000株
- 上 平 光 一監査役2,000株
- 羽 田 野 彰 士取締役2,000株
- 竹 田 陽 三取締役1,000株
- 鈴 木 智 子取締役1,000株
- 横 田 絵 理監査役0株
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 2,431億円 | 138億円 | 80.69円 | 26円 | 6.7% |
| 2013 | 2,631億円 | 178億円 | 104.67円 | 28円 | 8% |
| 2014 | 3,293億円 | 243億円 | 144.1円 | 30円 | 9.9% |
| 2015 | 3,598億円 | 252億円 | 149.83円 | 32円 | 9% |
| 2016 | 4,041億円 | 255億円 | 152.88円 | 34円 | 8.6% |
| 2017 | 3,886億円 | 287億円 | 172.66円 | 36円 | 9.4% |
| 2018 | 4,422億円 | 360億円 | 218.21円 | 45円 | 10.9% |
| 2019 | 4,341億円 | 403億円 | 245.76円 | 50円 | 11.3% |
| 2020 | 3,916億円 | 186億円 | 114.19円 | 45円 | 5.1% |
| 2021 | 3,597億円 | 229億円 | 142.39円 | 45円 | 6% |
| 2022 | 3,826億円 | 214億円 | 133.75円 | 50円 | 5.1% |
| 2023 | 4,396億円 | 265億円 | 162.32円 | 50円 | 5.8% |
| 2024 | 4,724億円 | 265億円 | 162.41円 | 55円 | 5.3% |
| 2025 | 5,096億円 | 321億円 | 205.73円 | 72円 | 6.3% |
| 2026 | 5,185億円 | 328億円 | 240.51円 | 104円 | 7% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- 外国法人等31.1%
- 金融機関30.1%
- その他法人24.3%
- 個人・その他9.6%
- 証券会社4.6%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- ㈱スタンレーいわき製作所自動車機器事業、電子応用製品事業、その他連結 100%
- ㈱スタンレーウェルその他連結 100%
- ㈱スタンレーパルその他連結 100%
- ㈱スタンレー宮城製作所自動車機器事業、電子応用製品事業連結 100%
- 松尾電気㈱その他連結 100%
- Stanley Electric Holding Asia-Pacific Pte. Ltd.持株会社連結 100%
- Stanley Electric Holding Europe Co., Ltd.持株会社連結 100%
- Stanley Electric Holding of America, Inc.持株会社連結 100%
- 天津斯坦雷電気科技有限公司自動車機器事業連結 100%
- 斯坦雷電気(中国)投資有限公司持株会社連結 100%
- ㈱スタンレー新潟製作所自動車機器事業、電子応用製品事業連結 98.4%
- Stanley Electric do Brasil Ltda.自動車機器事業連結 76.3%
- Stanley Electric Manufacturing Mexico S.A. de C.V.自動車機器事業、電子応用製品事業連結 70%
- スタンレーモビリティエレクトリック㈱電子応用製品事業連結 66%
- Vietnam Stanley Electric Co., Ltd.自動車機器事業、電子応用製品事業連結 50%
- Asian Stanley International Co., Ltd.自動車機器事業、コンポーネンツ事業、電子応用製品事業連結 5%
- HexaTech, Inc.コンポーネンツ事業連結 0%
- I I Stanley Co., Inc.自動車機器事業、電子応用製品事業連結 0%
- PT. Indonesia Stanley Electric自動車機器事業、電子応用製品事業連結 0%
- Stanley Electric (Asia Pacific) Ltd.自動車機器事業、コンポーネンツ事業、電子応用製品事業連結 0%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
秦野製作所・神奈川県 / 岡崎製作所・愛知県 / 浜松製作所・静岡県 / 広島製作所・広島県 / 鶴岡製作所・山形県 / 本社・東京都 / 宇都宮サテライトセンター・栃木県 / 横浜サテライトセンター・神奈川県 / 横浜技術センター・神奈川県 / みなとみらいテクニカルセンター・神奈川県 / 秦野テクニカルセンター・神奈川県 / 狭山営業所他５拠点・埼玉県
費用内訳FY2026 有報
- 研究開発費262億円
- 給料手当184億円
- 減価償却費69億円
- 賞与・引当金17億円
- 退職給付費用4.9億円
- 役員報酬・賞与2.4億円
同業ポジション（ROE）
FY2026 のROEは5.6%（業種中央値 7.4%）。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項 1. 基本方針当社は、取締役及び監査役（以下、役員）の報酬等に関する方針について、役員報酬等を公平かつ適正に定めることを目的として、下記のとおり、取締役については指名・報酬委員会に相当する任意の委員会であるガバナンス委員会への諮問・答申を経て取締役会で決定、監査役については監査役会で決定しております。（a）株主をはじめとするステークホルダーから見て客観性のある報酬体系とする。（b）業務執行責任を明確にするため、一部業績に連動した報酬体系とする。（c）経済動向、当社経営環境、業績結果、中長期的な企業価値との連動、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
6923 スタンレー電気 を取引するなら
広告NISA成長投資枠の対象銘柄なら売買手数料0円。 1株から買える証券会社もあります。
1日50万円以下の現物取引なら手数料0円
単元未満株対応・口座管理料0円
※広告 / kabucodeは編集基準で証券会社を掲載しています
※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。