主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 1.4%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 80.7%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 27% 下回っています。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 0.7倍
- 水準トレンド
- 0.73倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 1日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】 当社グループは、当社と子会社7社で構成され、単一セグメントに属するコネクタ、ラック等の製造・販売を主な事業の内容としております。 コネクタ……………工業機器・画像機器等の電子・電気機器において、実装されたプリント基板間や機器内、機器間の電気的接続、切り離しのためのコネクタの製造・販売。 ラック………………制御基板や周辺機器の収納をシステム化したラックの製造・販売。 ハーネス……………コネクタとケーブルを接続したハーネスの製造・販売。 当社グループの事業系統図は次のとおりであります。 (注)旺昌電子股份有限公司、科陸電子貿易(上海)有限公司、KEL Europe GmbH、開陸連接器(珠海)有限公司は連結子会社であります。
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。(1) 経営方針① 会社の経営の基本方針 当社グループは創業以来、高品質の小型コネクタをエレクトロニクス市場に提供することを基本として運営してまいりました。 コネクタの専門メーカーとして、常に最先端の接続技術(コネクション・テクノロジー)を追い求め、益々、高密度、高速化する産業用機器に対応し、市場ニーズを先取りした製品を開発し、市場に供給し続けることを最優先課題として取り組んでいく所存であります。…
中期経営計画・IR資料(ケル公式IR)古い順・最後が最新
大株主FY2026 有報
- 1菊水ホールディングス株式会社7.05%
- 2日本生命保険相互会社(常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社)4.01%
- 3株式会社三菱UFJ銀行4.01%
- 4THE HONGKONG AND SHANGHAI BANKING CORPORATION LTD - SINGAPORE BRANCH PRIVATE BANKING DIVISION CLIENTS A/C 8221-623793(常任代理人 香港上海銀行東京支店)3.83%
- 5橋本幸雄3.16%
- 6アジア電子工業株式会社2.50%
- 7ケル社員持株会2.12%
- 8ASGJapan株式会社1.88%
- 9萩原慶子1.68%
- 10山崎万希子1.64%
最新の決算(短信)
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 129億円
- 前年比 +8.3%
- 純利益
- 2.1億円
- 前年比 -47.6%
- EPS
- 28.92円
次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 136億円
- 前年比 +5.8%
- 営業利益
- 2.3億円
- 前年比 -19.3%
- 純利益
- 1.2億円
- 前年比 -43%
- EPS / 配当
- 16.51円
- 配当 80円
政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、純投資目的以外の目的である投資株式を「一般投資」として区分し、取引・協業関係の構築・維持・強化のための投資としており、いわゆる政策保有株式は、この「一般投資」に含まれます。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 株式の政策保有は、保有先企業との取引関係の維持強化を通じて当社の企業価値向上につながる場合に限定して行っております。 保有する政策保有株式につきましては、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬(区分別)
- 監査等委員1名6百万円
- 社内取締役4名1.16億円
- 社外役員 (一括)2名18百万円
役員一覧
- 春日 明代表取締役社長技術本部長16,800株
- 代永 秀延取締役生産改革プロジェクト担当兼生産改革室部長15,100株
- 関根 健太郎常務取締役営業本部長経営企画室部長11,500株
- 牧田 直規取締役コーポレート本部長11,000株
- 太田 三男取締役監査等委員6,900株
- 原 俊彦取締役監査等委員4,000株
- 山本 恭仁子取締役監査等委員
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 95億円 | 5.8億円 | 39.32円 | 15円 | 6.7% |
| 2013 | 97億円 | 6.9億円 | 46.34円 | 12円 | 7.5% |
| 2014 | 93億円 | 5.2億円 | 35.51円 | 12円 | 5.4% |
| 2015 | 98億円 | 8億円 | 54.81円 | 17円 | 7.9% |
| 2016 | 92億円 | 5.3億円 | 36.38円 | 15円 | 5% |
| 2017 | 97億円 | 5.9億円 | 80.47円 | 26円 | 5.4% |
| 2018 | 104億円 | 6.3億円 | 86.05円 | 36円 | 5.6% |
| 2019 | 102億円 | 5.9億円 | 80.66円 | 39円 | 5.1% |
| 2020 | 106億円 | 7億円 | 96.66円 | 39円 | 6% |
| 2021 | 102億円 | 7.3億円 | 99.82円 | 41円 | 5.9% |
| 2022 | 128億円 | 15億円 | 200.29円 | 81円 | 11% |
| 2023 | 145億円 | 17億円 | 237.51円 | 95円 | 11.9% |
| 2024 | 122億円 | 8.5億円 | 117.3円 | 95円 | 5.6% |
| 2025 | 119億円 | 4億円 | 55.23円 | 80円 | 2.6% |
| 2026 | 129億円 | 2.1億円 | 28.92円 | 80円 | 1.4% |
株主構成(所有者別)FY2026 有報
- 個人・その他63.9%
- その他法人16.5%
- 外国法人等8.9%
- 金融機関8.2%
- 証券会社2.6%
- 外国個人0.1%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- 旺昌電子股份有限公司コネクタの製造・販売連結 100%
- 科陸電子貿易(上海)有限公司コネクタの販売連結 100%
- KEL Europe GmbHコネクタの販売・販売支援連結 100%
- KEL USA, Inc.コネクタの販売・販売支援持分 100%
- 科陸電子(香港)有限公司コネクタの販売持分 100%
- 開陸連接器(珠海)有限公司コネクタの製造・販売持分 100%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本社・東京都 / }山梨事業所 / }南アルプス事業所・山梨県 / {6}長野事業所 / 旺昌電子股份有限公司本社 / 有限公司本社 / KEL Europe GmbH本社
費用内訳FY2026 有報
- 業務委託・手数料3.2億円
- 荷造運送費2.6億円
- 賞与・引当金84百万円
- 減価償却費75百万円
- 退職給付費用22百万円
同業ポジション(ROE)
FY2026 のROEは1.4%(業種中央値 7.4%)。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、2025年6月26日開催の取締役会において、取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針を決議しております。当該取締役会の決議に際しては、あらかじめ決議する内容について監査等委員会の意見を確認しております。また、取締役会は、当事業年度に係る取締役の個人別の報酬等について、報酬等の内容の決定方法および決定された報酬等の内容が当該決定方針と整合していることや、監査等委員会の意見が尊重されていることを確認しており、当該決定方針に沿うものであると判断しております。取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針の内容は次のとおりであります。…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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