株式コード

stocks/6908

イリソ電子工業

プライム電気機器[ 3月決算 ][ 優待: なし ]

主要指標

FY2025 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
3.6%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
77.3%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高は落ち着いている2026年7月31日(金) 時点

直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月19日2026年7月31日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
0.8倍
水準トレンド
1.15倍
25営業日で1.5倍以上
4
データ保有期間
2025年12月10日
2026年7月31日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2025 有報

【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の子会社)は、当社(イリソ電子工業株式ああ会社)、連結子会社12社及び非連結子会社1社により構成され、オートモーティブ(車載)機器、デジタル機器、インダストリアル機器向けに、プリント基板接続用の基板対基板コネクタ(BtoBコネクタ) 、FPC基板(Flexible Printed Circuits)やFFCケーブル(Flexible Flat Cable)接続用のFPC/FFCコネクタ、機器間の信号接続用のインターフェイスコネクタといった多極コネクタの製造、開発及び販売を主要な内容とした事業活動をしております。(注)コネクタの種類の説明は次のとおりであります。…

セグメント別売上構成

  • アジア57.4%323億円
  • 欧州16.3%92億円
  • 日本16.0%90億円
  • 北米10.3%58億円

経営方針・中期経営計画FY2025 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】下記の文中の将来に関する事項は、有価証券報告書提出日(2025年6月23日)現在において当社グループが判断したものです。 (1)会社の経営の基本方針当社は「人の心を尊重し、豊かな価値を創り、社会貢献に努める」ことを経営理念とし、全社員の知恵をお客様の課題解決に注ぎ、お客様が提供する製品・サービスの未来に続く架け橋となるべく、「顧客価値を創造する100年企業」となることを目指しております。2023年4月には、新たに当社のステートメント(行動宣言)として「私たちは、社会やお客様の期待を超える“つなげる”を実現します」という言葉を策定し、当社が製造するコネクタを通して、人と環境にやさしく、…

大株主FY2025 有報

  • 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)14.10%
  • 2有限会社エス・エフ・シー11.09%
  • 3株式会社日本カストディ銀行(信託口)8.62%
  • 4佐藤 定雄8.35%
  • 5株式会社シティインデックスイレブンス3.86%
  • 6株式会社日本カストディ銀行(信託口4)2.09%
  • 7THE BANK OF NEW YORK MELLON 140044(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)1.69%
  • 8NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE IEDU UCITS CLIENTS NON LENDING 15 PCT TREATY ACCOUNT(常任代理人 香港上海銀行東京支店)1.67%
  • 9JP JPMSE LUX RE BARCLAYS CAPITAL SEC LTD EQ CO(常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)1.29%
  • 10モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社1.28%

最新の決算(短信)

2026年3月期 第3四半期決算短信日本基準(連結)

今期実績

売上収益
471億円
前年比 +11.8%
純利益
37億円
前年比 +27%
EPS
173.48円

※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。

政策保有株式(株式の保有状況)FY2025 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、主に株式の価値の変動または株式に係る配当によって利益を受けることを目的として保有する株式を純投資目的である投資株式、それ以外の株式を純投資目的以外の目的として保有する投資株式に区分しております。株式の保有に関しては、取引や事業上必要である場合を除き、他社の株式を取得・保有しないことを基本方針としております。例外的に保有を行う場合には、純投資として保有メリットの検証等を十分に行います。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式該当事項はありません。…

役員・役員報酬FY2025 有報

役員報酬(区分別)

  • 監査等委員113百万円
  • 社内取締役61.03億円
  • 社外役員 (一括)636百万円

役員一覧

  • 佐藤 定雄取締役1,792,000
  • 武田 佳司取締役専務執行役員 社長補佐兼製造本部、技術本部、品質保証本部管掌29,000
  • 鈴木 仁代表取締役社長執行役員24,000
  • 佐藤 登取締役 (監査等委員)7,000
  • 宮内 敏彦取締役(監査等委員)2,000
  • 大平 明彦取締役執行役員 営業本部長11
  • 柴田 雅久取締役(監査等委員)1
  • 内田 明美取締役(監査等委員)
  • 藤田 浩司取締役(監査等委員)

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
2012237億円18億円159.18円15円9%
2013248億円18億円160.83円20円8%
2014328億円44億円192.19円40円16.1%
2015372億円51億円221.43円60円14.9%
2016382億円40億円353.46円60円10.5%
2017375億円49億円414.32円80円11.7%
2018422億円55億円230.47円50円11.7%
2019428億円37億円157.7円60円7.4%
2020396億円33億円139.49円50円6.4%
2021365億円21億円90.89円50円4.1%
2022439億円39億円166.22円60円6.8%
2023529億円55億円235.58円80円8.6%
2024553億円56億円237.75円90円7.8%
2025563億円27億円118.25円100円3.6%

株主構成(所有者別)FY2025 有報

  • 個人・その他37.5%
  • 金融機関25.5%
  • 外国法人等19.1%
  • その他法人14.5%
  • 証券会社3.3%
  • 外国個人0.1%

主要な子会社・関係会社FY2025 有報

  • IRISO ELECTRONICS Mexico, S.A. de C.V.コネクタ事業連結 100%
  • IRISO ELECTRONICS PHILIPPINES, INC.コネクタ事業連結 100%
  • IRISO ELECTRONICS VIETNAM CO.,LTD.コネクタ事業連結 100%
  • IRS(S)PTE LTDコネクタ事業連結 100%
  • 上海意力速電子工業有限公司コネクタ事業連結 100%
  • 南通意力速電子工業有限公司コネクタ事業連結 100%
  • 意力速(上海)電子技術研発有限公司コネクタ事業連結 100%
  • IRISO ELECTRONICS EUROPE GmbHコネクタ事業連結 100%
  • IRISO ELECTRONICS(HONG KONG) LIMITEDコネクタ事業連結 100%
  • IRISO U.S.A., INC.コネクタ事業連結 100%
  • 意力速(上海)貿易有限公司コネクタ事業連結 100%
  • IRISO ELECTRONICS(THAILAND) LTD.コネクタ事業連結 49%

設備・不動産FY2025 有報

主要な設備・拠点

本社・神奈川県 / 生産技術開発センター・神奈川県 / 茨城工場・茨城県 / 秋田工場・秋田県 / 花巻工場・岩手県 / 上海意力速電子工業有限公司本社工場 / ONICSPHILIPPINES,INC.本社工場 / 南通意力速電子工業有限公司本社工場

費用内訳FY2025 有報

  • 給料手当30億円
  • 研究開発費15億円
  • 賞与・引当金3.9億円
  • 退職給付費用1億円
  • 減価償却費30百万円
  • 貸倒引当金繰入額-26百万円

同業ポジション(ROE)

FY2025 のROEは3.6%(業種中央値 6.8%)

業種中央値を下回っています。

役員報酬の決定方針FY2025 有報

【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項イ.当社役員報酬制度の基本的な考え方当社の役員報酬制度は、業績との連動性を強化して中長期的な業績向上と企業価値増大への貢献意欲をさらに高めること及び報酬等の決定プロセスが透明性・客観性の高いものとすることを基本方針としております。取締役(監査等委員である取締役及び社外取締役を除く)の報酬は、各事業年度における業績の向上及び企業価値増大に向けて職責を負うことを考慮し、月額固定報酬並びに業績連動型報酬で構成しております。また、当社は、取締役(監査等委員である取締役及び社外取締役を除く)の報酬等に関する手続の透明性・客観性を高めるため、…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

特許327

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