主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- -0.2%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 93.1%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 1.0倍
- 水準トレンド
- 1.11倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 1日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】当社グループは、当社（コーセル㈱）及び子会社21社、その他の関係会社１社で構成されており、直流安定化電源の製造・販売を主たる事業としております。当社グループは、製造・販売体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、「日本生産販売事業」、「北米販売事業」、「ヨーロッパ生産販売事業」、「アジア販売事業」及び「中国生産事業」の５つを報告セグメントとしております。セグメントの名称会社名所在地主な事業内容日本生産販売事業当社（コーセル㈱）日本ユニット電源、…
セグメント別売上構成
- 日本生産販売事業61.1%165億円
- ヨーロッパ生産販売事業23.2%63億円
- アジア販売事業9.9%27億円
- 中国生産事業6.7%18億円
- 北米販売事業5.9%16億円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 （1）会社の経営の基本方針 当社は、『品質至上を核に社会の信頼に応える』を経営理念として掲げ、直流安定化電源装置の設計開発・生産・販売を通して、今後ますます高度化するエレクトロニクス社会の進化に寄与し「持続可能な社会の実現」に貢献する企業でありたいと考えております。 そのために、誠意ある企業文化の基盤醸成とともに、グローバル化の進展、価値観の多様化等をうけて、…
大株主FY2025 有報
- 1LITE-ON TECHNOLOGY CORPORATION（光寶科技股份有限公司）（受信場所 日本ライトン株式会社）19.99%
- 2日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）9.85%
- 3飴 久晴9.66%
- 4買場 清6.66%
- 5株式会社日本カストディ銀行（信託口）4.91%
- 6若土 征男3.56%
- 7みずほ信託銀行株式会社 退職給付信託 北陸銀行口 再信託受託者 株式会社日本カストディ銀行2.72%
- 8STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部）2.66%
- 9コーセル取引先持株会1.78%
- 10コーセル従業員持株会1.51%
最新の決算（短信）
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 250億円
- 前年比 -7.4%
- 純利益
- -34億円
- EPS
- -82.81円
次期予測（会社予想）※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 289億円
- 前年比 +15.3%
- 営業利益
- 13億円
- 純利益
- 16億円
- EPS / 配当
- 38.99円
- 配当 60円
政策保有株式（株式の保有状況）FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社は純投資目的である株式は保有しておらず、全て純投資目的以外の目的である投資株式に区分しております。なお、純投資目的とは株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることのみを目的とする場合とし、それ以外の目的で保有する株式は全て純投資目的以外の株式としております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式ａ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 以下のとおり、純投資目的以外の目的である投資株式（政策保有株式）に関する方針や議決権行使の基準について定めております。…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬（区分別）
- 監査等委員1名11百万円
- 社内取締役6名16百万円
役員一覧
- 斉藤 盛雄代表取締役社長55,000株
- 清澤 聡取締役ＴＱＭ推進 兼 総務・人事労務担当45,000株
- 安田 勲取締役グローバル営業統括 兼LITE-ON連携推進担当42,000株
- 真野 達也取締役品質保証担当 兼 新ビジネス推進担当 兼 無錫科索電子有限公司董事長25,000株
- 萩野 勝彦取締役（常勤監査等委員）13,000株
- 朴木 範博取締役生産技術担当 兼 ＩＴ戦略担当 兼 ベトナム事業担当 兼 生産技術部長6,000株
- 廣川 芳通取締役開発統括 兼 新製品開発一部長2,000株
- 徐 建中取締役
- 日下部 俊彰取締役
- 横田 響子取締役
- 渡辺 絢取締役（監査等委員）
- 西川 浩夫取締役（監査等委員）
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 193億円 | 18億円 | 46.66円 | 21円 | 5.4% |
| 2013 | 176億円 | 15億円 | 39.07円 | 20円 | 4.4% |
| 2014 | 207億円 | 23億円 | 58.83円 | 24円 | 6.3% |
| 2015 | 219億円 | 25億円 | 65.94円 | 26円 | 6.7% |
| 2016 | 216億円 | 17億円 | 45.17円 | 21円 | 4.6% |
| 2017 | 225億円 | 26億円 | 70.39円 | 26円 | 6.9% |
| 2018 | 266億円 | 33億円 | 90.71円 | 32円 | 8.4% |
| 2019 | 279億円 | 21億円 | 59.41円 | 25円 | 5.3% |
| 2020 | 239億円 | 3億円 | 8.73円 | 20円 | 0.8% |
| 2021 | 270億円 | 11億円 | 31.07円 | 17円 | 2.8% |
| 2022 | 281億円 | 19億円 | 55.5円 | 26円 | 4.7% |
| 2023 | 353億円 | 32億円 | 93.54円 | 32円 | 7.6% |
| 2024 | 414億円 | 52億円 | 155.86円 | 54円 | 11.6% |
| 2025 | 271億円 | -1.1億円 | -2.84円 | 55円 | 1.8% |
株主構成（所有者別）FY2025 有報
- 個人・その他46.8%
- 外国法人等29.4%
- 金融機関19.9%
- その他法人3.7%
- 証券会社0.2%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2025 有報
- COSEL ASIA LTD.アジア販売事業連結 100%
- COSEL EUROPE GmbHヨーロッパ生産販売事業連結 100%
- COSEL USA INC.北米販売事業連結 100%
- Powerbox International ABヨーロッパ生産販売事業連結 100%
- 上海科素商貿有限公司中国生産事業連結 100%
- 無錫科索電子有限公司中国生産事業連結 100%
- 科索（上海）電子有限公司アジア販売事業連結 100%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
本社及び本社工場並びにＲ＆Ｄセンター・富山県 / 本社及び本社工場並びにＲ＆Ｄセンター・富山県 / 事務用機器立山工場・富山県 / 事務用機器立山工場・富山県 / 首都圏営業所及び安全規格室分室・神奈川県 / 首都圏営業所及び安全規格室分室・神奈川県 / 評価試験機器さいたま営業所・埼玉県 / 評価試験機器さいたま営業所・埼玉県 / 日本生産販売事業－－－－－－－6大阪営業所・大阪府 / 日本生産販売事業－－－－－－－6大阪営業所・大阪府 / 名古屋営業所・愛知県 / 名古屋営業所・愛知県
費用内訳FY2025 有報
- 給料手当20億円
- 荷造運送費3.8億円
- 退職給付費用1.3億円
- その他販管費1.3億円
- 賞与・引当金77百万円
- 減価償却費16百万円
- 貸倒引当金繰入額-2百万円
- その他販管費-66百万円
同業ポジション（ROE）
FY2025 のROEは-0.2%（業種中央値 6.8%）。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項ａ．取締役の報酬制度の概要当社の役員報酬制度は、企業価値の継続的な向上を可能とするよう、短期のみでなく中長期的な業績向上への貢献意欲を高める目的で設計しており、職務執行の対価として毎月固定額を支給する「月額報酬」と、当該事業年度の業績に連動した「役員賞与」、及び中長期的な業績向上、企業価値の増大への貢献意識を高めることを目的とした「業績連動型株式報酬」によって構成されております。取締役（監査等委員を除く取締役）及び監査等委員である取締役の報酬額等については、2022年８月10日開催の第53回定時株主総会において、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
6905 コーセル を取引するなら
広告NISA成長投資枠の対象銘柄なら売買手数料0円。 1株から買える証券会社もあります。
1日50万円以下の現物取引なら手数料0円
単元未満株対応・口座管理料0円
※広告 / kabucodeは編集基準で証券会社を掲載しています
※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。