主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- -18.6%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 66.1%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 109% 上回っています。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 0.6倍
- 水準トレンド
- 2.09倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 1日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社は、主力とする家電製品等の製造販売及び新冷却技術FPSC（フリー・ピストン・スターリング・クーラー）とその応用製品の製造・販売等をおこなっております。 事業内容は、以下のとおりであります。 製品内容㈱ツインバード家電製品事業照明器具、調理家電、クリーナー、生活家電、冷蔵庫、洗濯機、ＡＶ機器、健康理美容機器FPSC事業FPSC冷凍冷蔵庫 （事業系統図）
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社の経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当事業年度末現在において当社が判断したものであります。 （１）経営の基本方針当社は、経営理念として「感動と快適さを提供する商品の開発」「相互信頼を通じた豊かな関係づくり」「快活な職場づくりへの参画と社会の発展への寄与」「自己の成長と豊かな生活の実現」を掲げ事業活動を進めております。また、上場企業としての原点に立ち返り、ステークホルダーズの皆様のご期待にお応えし続けるため、…
中期経営計画・IR資料（ツインバード公式IR）古い順・最後が最新
大株主FY2026 有報
- 1㈱双栄13.38%
- 2日本マスタートラスト信託銀行㈱（信託口）3.92%
- 3ツインバード従業員持株会2.71%
- 4野水重明2.56%
- 5㈱日本政策投資銀行2.53%
- 6㈱日本カストディ銀行（信託口）2.21%
- 7野水秀勝1.28%
- 8㈱第四北越銀行1.00%
- 9野水御富士0.97%
- 10SCBHK AC EFG BANK HONG KONG BRANCH（常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行）0.92%
最新の決算（短信）
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 90億円
- 前年比 -10.5%
- 純利益
- -12億円
- EPS
- -114.28円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式は運用の対象としておりません。純投資目的以外の目的である投資株式は、取引先等との業務上の関係の維持及び強化や取引の円滑化を図り、企業価値向上につなげることを目的として、取引先等の株式を保有しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式（ａ）保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、保有目的が純投資以外の目的である投資株式について、当該株式の保有が安定した取引関係の構築や、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 監査等委員1名12百万円
- 社内取締役5名94百万円
- 社外役員 (一括)7名21百万円
役員一覧
- 野水 重明取締役社長（代表取締役）283,000株
- 佐藤 勉専務取締役生産本部本部長兼 品質改革本部本部長34,000株
- 渡邉 英一取締役開発本部副本部長22,000株
- 河村 吉章常務取締役開発本部本部長15,000株
- 渡邉 桂三取締役企画管理本部本部長11,000株
- 浅見 孝幸常務取締役営業本部本部長兼 東京支社支社長9,000株
- 高橋 泰行取締役5,000株
- 加藤 善孝取締役（監査等委員）3,000株
- 小村 隆取締役（監査等委員）3,000株
- 田中 通泰取締役2,000株
- 大田 陸介取締役（監査等委員）0株
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 150億円 | 9.4億円 | 107.55円 | 5円 | 16.3% |
| 2013 | 124億円 | 1.5億円 | 17.29円 | 5円 | 2.5% |
| 2014 | 111億円 | 2.3億円 | 25.99円 | 5円 | 3.5% |
| 2015 | 134億円 | 3.4億円 | 38.83円 | 7円 | 4.7% |
| 2016 | 136億円 | 3.3億円 | 37.93円 | 10円 | 4.6% |
| 2017 | 134億円 | 1.8億円 | 20.34円 | 15円 | 2.7% |
| 2018 | 132億円 | 1.1億円 | 12.43円 | 10円 | 1.7% |
| 2019 | 116億円 | 19百万円 | 2.17円 | 11円 | 0.3% |
| 2020 | 122億円 | -1.3億円 | -15.32円 | 11円 | — |
| 2021 | 125億円 | 1.6億円 | 17.44円 | 12円 | 2.3% |
| 2022 | 129億円 | 4.2億円 | 39.64円 | 15円 | 5% |
| 2023 | 109億円 | 70百万円 | 6.58円 | 13円 | 0.8% |
| 2024 | 103億円 | 1.1億円 | 10.17円 | 13円 | 1.3% |
| 2025 | 101億円 | -1億円 | -9.55円 | 13円 | — |
| 2026 | 90億円 | -12億円 | -114.28円 | 13円 | — |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- 個人・その他67.6%
- その他法人16.2%
- 金融機関13.1%
- 証券会社1.4%
- 外国法人等1.2%
- 外国個人0.4%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本社工場・新潟県
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当8.8億円
- その他販管費7.1億円
- 荷造運送費4.1億円
- 研究開発費3.8億円
- 広告宣伝費3億円
- 福利厚生費1.8億円
- 減価償却費1.5億円
- 役員報酬・賞与1.3億円
- 賞与・引当金83百万円
- その他販管費59百万円
- その他販管費47百万円
- 退職給付費用40百万円
同業ポジション（ROE）
FY2026 のROEは-17%（業種中央値 7.4%）。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項取締役（社外取締役及び監査等委員である取締役を除く。以下、「対象取締役」という。）の報酬は、役位、世間水準及び従業員給与とのバランスを考慮した基本報酬、業績連動報酬としての金銭報酬及び当社の中長期的な業績向上と企業価値向上への貢献意欲をより一層高める報酬体系として、譲渡制限付株式報酬制度及び業績連動型譲渡制限付株式報酬制度の二つの株式報酬制度から構成するものとしています。報酬を決定するに当たっての手続きとしては、株主総会で承認された総額の範囲内で、独立社外取締役を過半数とする任意の指名・報酬委員会に諮問し、監査等委員会の同意を得て、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
補助金（交付実績）
- 2022/12/13厚生労働省423万円
令和４年度医療施設等運営費補助金（医療国際展開推進等事業（ＷＨＯ事前認証取得等及び国際公共調達推進事業））
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