主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 4.4%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 78.6%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 23% 下回っています。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 1.2倍
- 水準トレンド
- 0.77倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 2日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社グループは、当社(株式会社メガチップス)及び子会社8社、関連会社1社により構成されており、独自のアナログ・デジタル技術をベースとしたLSIの設計、開発から生産までトータルソリューションを提供しております。当社及び当社の子会社において製品の設計・開発を行い、主に海外の大手ファウンドリーに製造委託し、当社及び当社の子会社から販売しております。当社と主な関係会社の当該事業に係る位置づけは次のとおりです。なお、当社グループは単一の事業セグメントであるため、セグメント情報に関連付けた記載を行っておりません。
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1) 経営方針当社グループは、「革新」により社業の発展を図り、「信頼」により顧客との共存を維持し、「創造」により社会に貢献し続ける存在でありたいという経営理念のもと1990年に創業して以降、経営資源を研究開発に集中することで独自技術を磨くとともに、顧客の製品やサービスなどのアプリケーションに関する知識と長年培ってきたLSIの知識を融合させることで、…
大株主FY2026 有報
- 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)11.81%
- 2株式会社シンドウ・アンド・アソシエイツ7.39%
- 3有限会社シンドウ7.26%
- 4BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG (FE-AC) (常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)4.60%
- 5株式会社日本カストディ銀行(信託口)3.89%
- 6進藤晶弘3.26%
- 7進藤律子3.14%
- 8松井典子2.97%
- 9青木未佳2.90%
- 10株式会社三菱UFJ銀行2.86%
最新の決算(短信)
決算短信 [474KB]
今期実績
- 売上収益
- 362億円
- 前年比 -14.5%
- 純利益
- 93億円
- 前年比 +72.8%
- EPS
- 578.31円
次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 420億円
- 前年比 +16.1%
- 営業利益
- 25億円
- 純利益
- 270億円
- 前年比 +190.8%
- EPS / 配当
- 1,804.7円
- 配当 260円
政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、将来の成長に向けて事業の拡大を図るため、投資先との提携等によるシナジー効果を狙った戦略的な投資等を純投資目的以外の株式としております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式イ.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、投資先との提携等によるシナジー効果を狙った戦略的な投資等を除いては、投資株式を保有しない方針であります。当社は取締役会において、各投資先のシナジー創出や事業の進捗状況・将来性等を総合的に勘案し、保有の適否を判断しております。なお、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬(区分別)
- 社内監査役1名11百万円
- 社内取締役6名3.84億円
- 社外役員 (一括)7名81百万円
役員一覧
- 進藤 晶弘取締役会長560,000株
- 林 能昌取締役副社長執行役員ハードウェア事業本部長108,000株
- 肥川 哲士代表取締役社長85,000株
- 青木 博士常勤監査役24,000株
- 北野 敬一監査役10,000株
- 岩井 正明取締役執行役員管理統括部長7,000株
- 永田 潤子取締役5,000株
- 長井 完文取締役5,000株
- 松本 平八取締役4,000株
- 中村 哲取締役1,000株
- 古川 智祥監査役
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 354億円 | 21億円 | 88.8円 | 27円 | 8.4% |
| 2013 | 536億円 | 40億円 | 170.23円 | 34円 | 15.4% |
| 2014 | 585億円 | 47億円 | 202.4円 | 34円 | 15.9% |
| 2015 | 642億円 | 13億円 | 55.64円 | 34円 | 3.9% |
| 2016 | 557億円 | -7.8億円 | -35.24円 | 34円 | -2.6% |
| 2017 | 674億円 | -9.5億円 | -44.14円 | 34円 | -3.4% |
| 2018 | 890億円 | 19億円 | 90.05円 | 34円 | 6.6% |
| 2019 | 951億円 | -17億円 | -79.4円 | 17円 | -6% |
| 2020 | 658億円 | -18億円 | -82.35円 | 17円 | -6.6% |
| 2021 | 838億円 | 209億円 | 961.28円 | 80円 | 53.6% |
| 2022 | 753億円 | 275億円 | 1,349.01円 | 90円 | 46.9% |
| 2023 | 707億円 | 71億円 | 369.4円 | 90円 | 10% |
| 2024 | 579億円 | 45億円 | 242.3円 | 110円 | 5.1% |
| 2025 | 423億円 | 54億円 | 306.27円 | 140円 | 4.9% |
株主構成(所有者別)FY2026 有報
- 個人・その他42.3%
- 外国法人等23.3%
- 金融機関19.1%
- その他法人12.6%
- 証券会社2.5%
- 外国個人0.2%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- LDVP MCC Co-Investment Fund II, L.P.投資ファンド連結 100%
- MegaChips LSI USA Corporation半導体の開発、マーケティング及び販売連結 100%
- MegaChips VC USA LLCコーポレートベンチャーキャピタルファンド連結 100%
- MegaChips VC2 USA LLCコーポレートベンチャーキャピタルファンド連結 100%
- LDV Partners Fund III, L.P.投資ファンド連結 83.3%
- LDVP MCC Co-Investment Fund, L.P.投資ファンド連結 82.5%
- 信芯股份有限公司(MegaChips Taiwan Corporation)半導体の開発及び技術サポート持分 100%
- 順盈投資有限公司(Shun Yin Investment Ltd.)投資事業持分 100%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本社・大阪府 / 東京事業所・東京都 / 開発解析センター・東京都
費用内訳FY2026 有報
- 研究開発費18億円
- 給料手当9.4億円
- 賞与・引当金2億円
- 貸倒引当金繰入額1億円
- 退職給付費用53百万円
同業ポジション(ROE)
FY2026 のROEは6.1%(業種中央値 7.4%)。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は役員報酬等の内容の決定に関する方針を定めており、当該方針の制定・変更を報酬委員会からの答申をもとに取締役会において決定しております。役員報酬等に関する方針の概要は次のとおりです。イ.取締役の報酬に関する基本方針当社の取締役報酬は、競争力の源泉である優秀な人材を保持・獲得できる水準を勘案し、当社グループの企業価値の増大を重視した報酬体系とします。具体的には、基本報酬としての定額報酬、業績連動報酬等としての役員賞与及び非金銭報酬等としての譲渡制限付株式報酬で構成します。報酬総額は株主総会で決議された範囲内で決定します。…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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