主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 2.3%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 74.3%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 28% 下回っています。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 0.4倍
- 水準トレンド
- 0.72倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 6日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】 当社グループは電子計測器の専門メーカーであり、特にテレビ、映画等の高精細画像をはじめとする映像関連分野を得意とし、放送局向け計測器、業務用映像関連機器メーカーの開発やメンテナンス用計測器、スポーツイベントの中継における信号監視用の計測器など、多岐にわたる電子計測器の開発と製造、販売を主な事業としております。 特に映像関連分野において、市場のIP化及びクラウド化の急速な進展に対応した、最先端のデジタル技術による製品に注力しております。 このように当社グループの事業内容は、電子計測器の開発と製造、販売であり、単一セグメントに基づいておりますために、セグメント情報を開示しておりません。…
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題は、以下のとおりであります。 なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。(1) 経営環境 当社グループは、デジタル放送市場と電波関連市場に特化した電子計測器の開発と製造、販売を主たる事業として行っており、日本、アジア、北米、欧州を中心に直接営業及び代理店を通じたグローバル販売網を構築しております。主たる顧客は、放送事業者、動画制作事業者、放送関連機器メーカーです。 当社グループは、新技術のいち早い製品化や顧客満足度の高いユーザーインターフェース、…
大株主FY2026 有報
- 1上田八木短資株式会社6.03%
- 2リーダー電子取引先持株会5.10%
- 3永井 詳二3.93%
- 4INTERACTIVE BROKERS LLC常任代理人 インタラクティブ・ブローカーズ証券会社3.67%
- 5斉藤 博久2.38%
- 6神山 友央2.21%
- 7ニチエイ電子株式会社2.05%
- 8株式会社三菱ＵＦＪ銀行1.96%
- 9楽天証券株式会社1.89%
- 10株式会社ＳＢＩ証券1.85%
最新の決算（短信）
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 42億円
- 前年比 +3.2%
- 純利益
- 71百万円
- EPS
- 19.66円
次期予測（会社予想）※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 41億円
- 前年比 -3.5%
- 営業利益
- 50百万円
- 前年比 +85.8%
- 純利益
- 70百万円
- 前年比 -2.3%
- EPS / 配当
- 20.65円
- 配当 15円
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】①投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする投資を純投資目的である投資株式とし、それ以外を純投資目的以外の目的である投資株式としております。 ②保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式ａ.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、事業機会の創出や取引・協業関係の構築・維持・強化のための手段の一つとして、純投資目的以外の株式を取得・保有する場合があります。これら株式を取得する際には、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 監査等委員1名9百万円
- 社内取締役3名42百万円
- 社外役員 (一括)4名11百万円
役員一覧
- 長尾 行造代表取締役社長48,000株
- 梶川 元靖取締役（監査等委員）11,000株
- 松林 弘光取締役8,000株
- 小川 克己取締役（監査等委員）
- 小野塚 格取締役（監査等委員）
- 松尾 元喜取締役
- 楠田 喜彦取締役（監査等委員）
- 黒田 徹取締役
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 30億円 | -7億円 | -168.14円 | 8円 | — |
| 2013 | 25億円 | -14億円 | -328.9円 | — | — |
| 2014 | 25億円 | -3.8億円 | -90.57円 | — | — |
| 2015 | 27億円 | 1.7億円 | 44.32円 | — | 5.7% |
| 2016 | 26億円 | -45百万円 | -12.64円 | — | 1.2% |
| 2017 | 23億円 | 69百万円 | 19.63円 | 5円 | 2.4% |
| 2018 | 30億円 | 1.1億円 | 31.16円 | 8円 | 3.7% |
| 2019 | 34億円 | 3.1億円 | 87.83円 | 25円 | 9.8% |
| 2020 | 40億円 | 4億円 | 103.46円 | 26円 | 10.1% |
| 2021 | 33億円 | 1.4億円 | 30.64円 | 10円 | 3% |
| 2022 | 38億円 | 1.2億円 | 26.02円 | 10円 | 2.5% |
| 2023 | 41億円 | -6.4億円 | -143.8円 | 10円 | — |
| 2024 | 45億円 | 1.4億円 | 31.35円 | 15円 | 3.7% |
| 2025 | 41億円 | -1.8億円 | -54.81円 | 15円 | — |
| 2026 | 42億円 | 72百万円 | 19.66円 | 15円 | 2.1% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- 個人・その他81.2%
- その他法人8.8%
- 証券会社4.9%
- 外国法人等3.6%
- 金融機関1.5%
- 外国個人0.1%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- Leader Electronics of Europe Limited電子計測器の開発、製造、販売連結 100%
- リーダー・インスツルメンツ・コーポレーション電子計測器の販売連結 100%
- リーダー・コリア・カンパニー・リミテッド電子計測器の販売連結 100%
- リーダー・ヨーロッパ・リミテッド電子計測器の販売連結 100%
- 佳隆利宜達（北京）電子貿易有限公司電子計測器の販売連結 100%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本社・神奈川県 / 本社・神奈川県
費用内訳FY2026 有報
- 研究開発費8.8億円
- その他販管費7.6億円
- 給料手当7.4億円
- 賞与・引当金90百万円
- 販売促進費75百万円
- 賞与・引当金36百万円
- 減価償却費30百万円
- 退職給付費用26百万円
- 広告宣伝費18百万円
- 減価償却費17百万円
- 貸倒引当金繰入額3百万円
同業ポジション（ROE）
FY2025 のROEは-5.6%（業種中央値 6.8%）。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社の役員の報酬プログラムは、経営者として職務に専念し責任を全うしうる基本報酬（現金報酬）及び業績及び株主価値向上へのインセンティブにより構成されています。インセンティブとしては、連結会計年度内の連結営業利益を指標とする役員賞与、中期的な連結営業利益の伸長を指標とする有償ストックオプション、就任期間全般を通じた株式価値の向上への動機づけとなる譲渡制限付株式報酬を設けております。当社の役員の報酬額は、2019年６月27日開催の第65期定時株主総会において、監査等委員以外の取締役の報酬額を年額２億５千万円以内（うち社外取締役分年額３千万円以内）、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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