株式コード

stocks/6856

堀場製作所

プライム電気機器[ 優待: なし ]

主要指標

FY2025 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
10.7%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
67.1%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高は落ち着いている2026年7月31日(金) 時点

直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月19日2026年7月31日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
1.4倍
水準トレンド
1.11倍
25営業日で1.5倍以上
6
データ保有期間
2025年12月10日
2026年7月31日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2025 有報

【事業の内容】当社グループは2025年12月31日現在、当社及び連結子会社46社、非連結子会社1社で構成され、測定機器の製造、販売及びサービスを主たる業務としています。当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは以下のとおりです。なお、次表の区分は「第5経理の状況 1連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一です。また、2024年2月14日に公表した中長期経営計画「MLMAP2028」において設定した3つの注力フィールドの推進体制を整備すべく、社内体制を見直しました。これに伴い、当連結会計年度の期首より、…

セグメント別売上構成

  • Materials And Semiconductor47.0%1,565億円
  • Energy And Environment40.4%1,344億円
  • Bio And Healthcare12.7%422億円

経営方針・中期経営計画FY2025 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】以下の文中における将来に関する事項については、有価証券報告書提出日(2026年3月23日)現在、入手しうる情報に基づいて判断したものです。 (1) 会社の経営の基本方針当社グループは、社是「おもしろおかしく」のもと世界で事業展開する分析・計測機器メーカーとして「真のグローバルカンパニー」をめざし、様々な産業分野のグローバルな市場に対して、分析技術を中心とした事業活動を通じて、「地球環境の保全」「ヒトの健康」「社会の安全・利便性向上」「科学技術の発展」等をもたらすことにより社会貢献することを基本理念としています。また、連結経営を重視し、…

大株主FY2025 有報

  • 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)11.74%
  • 2株式会社日本カストディ銀行(信託口)6.11%
  • 3STICHTING PENSIOENFONDS ZORG EN WELZIJN (常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)2.97%
  • 4STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001 (常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)2.83%
  • 5GOLDMAN SACHS INTERNATIONAL(常任代理人 ゴールドマン・サックス証券株式会社)2.74%
  • 6堀場 厚2.61%
  • 7UBS AG LONDON A/C IPB SEGREGATED CLIENT ACCOUNT(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)2.11%
  • 8堀場洛楽会投資部会2.00%
  • 9株式会社京都銀行(常任代理人 株式会社日本カストディ銀行)1.97%
  • 10堀場グループ従業員持株会1.70%

最新の決算(短信)

今期実績

売上収益
845億円
前年比 +17.6%
純利益
87億円
前年比 +6.7%
EPS
206.13円

※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。

政策保有株式(株式の保有状況)FY2025 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、純投資目的とは株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることのみを目的とする場合とし、それ以外の目的で保有する株式は全て純投資目的以外の株式としています。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、持続的に成長していくために様々な企業との協力関係が必要であると考えています。そのため、事業戦略、取引先との関係強化、…

役員・役員報酬FY2025 有報

役員報酬(区分別)

  • 社内監査役118百万円
  • 社内取締役711.53億円
  • 社外役員 (一括)547百万円

役員一覧

  • 堀場 厚代表取締役会長兼グループCEO1,097,072
  • 堀場 弾取締役646,131
  • 齊藤 壽一代表取締役副会長兼グループCOO28,333
  • 足立 正之代表取締役社長24,528
  • George Gillespie取締役9,124
  • 本川 仁監査役(常勤)5,099
  • 小山 浩史常務取締役グループCFO財務法務本部長兼東京支店長3,391
  • 山田 啓二監査役1,778
  • 田邉 智子取締役1,479
  • 松田 文彦取締役976
  • 外山 晴之取締役608
  • 河本 紗代子監査役

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
20111,235億円87億円204.88円40円10%
20121,176億円74億円174.87円50円7.8%
20131,381億円90億円212.76円60円8.4%
20141,531億円106億円250.28円67円8.9%
20151,719億円133億円305.73円70円10.7%
20161,701億円130億円307.74円85円10%
20171,954億円163億円386.3円116円11.5%
20182,106億円223億円529.24円145円14.3%
20192,002億円155億円367.09円130円9.3%
20201,871億円132億円312.58円90円7.6%
20212,243億円213億円505.05円150円11.2%
20222,701億円341億円807.06円245円15.4%
20232,906億円403億円953.71円290円15.4%
20243,174億円336億円799.44円270円11.3%
20253,331億円371億円883.5円450円11.2%

株主構成(所有者別)FY2025 有報

  • 外国法人等41.7%
  • 金融機関29.3%
  • 個人・その他18.1%
  • その他法人6.5%
  • 証券会社4.3%
  • 外国個人0.1%

設備・不動産FY2025 有報

主要な設備・拠点

本社・工場・京都府 / 東京支店・東京セールスオフィス・東京都 / びわこ工場・滋賀県 / 朽木研修所・滋賀県 / 堀場エステック本社・工場・京都府 / 堀場エステック阿蘇工場・熊本県 / 堀場エステック京都福知山テクノロジーセンター・京都府 / 堀場アドバンスドテクノ 本社・工場・京都府 / 堀場テクノサービス本社・京都府 / 本社 / 本社・工場 / 本社・工場・リサーチセンター

費用内訳FY2025 有報

  • 給料手当310億円
  • 研究開発費247億円
  • 賞与・引当金19億円
  • 退職給付費用10億円
  • 減価償却費6.3億円
  • 貸倒引当金繰入額7百万円

同業ポジション(ROE)

FY2025 のROEは11.2%(業種中央値 6.8%)

業種中央値を上回っています。

役員報酬の決定方針FY2025 有報

【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社における役員の報酬等は、企業価値の長期的かつ持続的な増大に資することを目的とし、株主利益と連動した報酬体系とすることに加え、優秀な経営人財を確保できる報酬水準となるように制度設計しています。取締役の報酬は、基本報酬(定期同額給与等)に加え、各事業年度の業績に連動した業績連動給与及び中長期的な業績に連動する譲渡制限付株式報酬、事後交付型株式報酬により構成されています。各報酬の割合については、それぞれの報酬に対する限度額を株主総会にて決議することにより、設定しています。また、各取締役に対する報酬等の額は、…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

国の調達7特許841認定1

国の調達(受注)

  1. 2025/11/28国土交通省4,470万円

    大型車の車輪脱落事故に係る実車を用いた実証実験結果に基づく解析調査

  2. 2025/01/17国土交通省960万円

    大型車の車輪脱落事故に係る実車を用いた実証実験結果に基づく解析調査

  3. 2024/12/03原子力安全庁1,280万円

    令和6年度福島県内用サーベイメータの購入

  4. 2023/12/18原子力安全庁8,960万円

    令和5年度福島県内用サーベイメータの購入

  5. 2023/07/31国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構7,100万円

    燃料電池等利用の飛躍的拡大に向けた共通課題解決型産学官連携研究開発事業共通課題解決型基盤技術開発燃料電池のプロセスインフォマティクス共通基盤の構築

認定・届出

  • 物品の製造:A 物品の販売:A 役務の提供等:Aデジタル庁

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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。