株式コード

stocks/6850

チノー

プライム電気機器[ 優待: なし ]

主要指標

FY2026 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
8.6%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
56.9%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高は落ち着いている2026年7月31日(金) 時点

直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月19日2026年7月31日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
0.9倍
水準トレンド
0.96倍
25営業日で1.5倍以上
4
データ保有期間
2025年12月10日
2026年7月31日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2026 有報

【事業の内容】 当社グループは、当社、子会社12社によって構成されており、当社グループが営んでいる主な事業内容と各関係会社等の当該事業に係る位置付けは、次のとおりであります。 (1)計測制御機器<国内> 当社が製造、販売しております。<海外> 米国で CHINO Works America Inc.(連結子会社)、中国で上海大華-千野儀表有限公司(連結子会社)、タイで CHINO Corporation (Thailand) Limited (連結子会社)が当社からの購入品を販売し、韓国で韓国チノー㈱(連結子会社)、…

セグメント別売上構成

  • 計装システム34.0%100億円
  • 計測制御機器33.2%97億円
  • センサ29.3%86億円

経営方針・中期経営計画FY2026 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。尚、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1)経営方針 当社グループは、「計測・制御・監視技術の限界に挑戦し、産業の発展とより良い明日の社会の実現に貢献する」ことを企業の基本理念として掲げております。独創性のある技術とソリューションの創出を通じて、社会課題を解決し、「温度のチノー」として、株主・お客様・取引先・従業員・地域社会などさまざまなステークホルダーから信頼を得ながら中長期的な企業価値の向上に努め、豊かな社会の創造に貢献してまいります。…

大株主FY2026 有報

  • 1チノ-取引先持株会9.52%
  • 2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)8.68%
  • 3チノー従業員持株会3.75%
  • 4株式会社ニッカトー2.47%
  • 5株式会社共和電業2.44%
  • 6株式会社北浜製作所2.14%
  • 7日本生命保険相互会社(常任代理人 日本マスタートラスト信託 銀行株式会社)1.79%
  • 8東亜ディーケーケー株式会社1.19%
  • 9株式会社日本カストディ銀行(信託口)0.98%
  • 10明陽電機従業員持株会0.92%

最新の決算(短信)

決算短信

今期実績

売上収益
316億円
純利益
20億円
EPS

※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。

政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、取引先との協力関係の維持強化や事業の円滑な推進を図るためにのみ株式を保有することとしており、当社保有の株式は全て純投資目的以外の目的となります。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式 a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 中長期的な視点からその保有効果や対象企業の財務状況を定期的に検証し、投資継続の意義が乏しい銘柄については、適宜株価や市場動向を踏まえ売却を行います。また、毎年、取締役会において、その保有目的、その他考慮すべき事情を総合的に勘案した上で保有の要否を判断しております。…

役員・役員報酬FY2026 有報

役員報酬(区分別)

  • 全役員212百万円
  • 取締役425百万円
  • 社内監査役115百万円
  • 社内取締役41.68億円

役員一覧

  • 豊田 三喜男代表取締役社長執行役員39,539
  • 西口 明彦取締役専務執行役員営業本部長25,582
  • 松岡 学取締役常務執行役員品質本部長18,136
  • 斉藤 卿是常勤監査役13,951
  • 三木 幸信取締役
  • 小野塚 邦子取締役
  • 山下 和彦監査役
  • 渡真利 千恵取締役
  • 粕谷 吉彦監査役

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
2012182億円2.8億円6.51円7円2.2%
2013174億円3.2億円7.54円7円2.4%
2014168億円3.3億円39.31円7円2.5%
2015197億円4億円46.2円35円2.9%
2016195億円3億円35.39円40円2.2%
2017186億円3.7億円43.62円35円2.8%
2018207億円8.3億円98.25円40円5.9%
2019220億円11億円131.48円45円7.6%
2020206億円12億円143.78円45円8%
2021211億円13億円152.24円45円8.1%
2022219億円11億円124.07円46円6.1%
2023238億円15億円181.22円52円8.5%
2024274億円18億円206.87円60円9%
2025293億円20億円234.31円80円9.4%
2026316億円20億円120.44円9%

株主構成(所有者別)FY2026 有報

  • 個人・その他65.8%
  • その他法人18.5%
  • 金融機関12.0%
  • 外国法人等3.0%
  • 証券会社0.8%
  • 外国個人0.0%

主要な子会社・関係会社FY2026 有報

  • ㈱チノーソフテックスその他(ソフトウェア関連)連結 100%
  • ㈱浅川レンズ製作所センサ連結 100%
  • アドバンス理工㈱計装システム連結 100%
  • 三基計装㈱計装システム連結 100%
  • CHINO Corporation India Private Limited計測制御機器連結 100%
  • CHINO Works America Inc.計測制御機器連結 100%
  • アーズ㈱その他(センサネットワーク製品開発・販売関連)連結 81%
  • 千野測控設備(昆山)有限公司計測制御機器及び計装システム連結 80%
  • 明陽電機㈱センサ連結 64%
  • 上海大華-千野儀表有限公司計測制御機器連結 50%
  • 韓国チノー㈱計測制御機器、計装システム及びセンサ連結 50%
  • CHINO Corporation (Thailand) Limited計測制御機器連結 49%

設備・不動産FY2026 有報

主要な設備・拠点

藤岡事業所・群馬県 / 藤岡事業所・群馬県 / 久喜事業所・埼玉県 / 久喜事業所・埼玉県 / 山形事業所・山形県 / 山形事業所・山形県 / 本社・イノベーションセンター・東京都 / 本社・イノベーションセンター・東京都 / 明陽電機㈱・静岡県 / 明陽電機㈱・静岡県

費用内訳FY2026 有報

  • 給料手当24億円
  • その他販管費24億円
  • 研究開発費11億円
  • 賞与・引当金4.1億円
  • 減価償却費1.9億円
  • 退職給付費用82百万円
  • その他販管費78百万円
  • 役員報酬・賞与76百万円
  • 退職給付費用11百万円

同業ポジション(ROE)

FY2026 のROEは7.9%(業種中央値 7.4%)

業種中央値を上回っています。

役員報酬の決定方針FY2026 有報

【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項役員報酬については、当社の事業を中長期的に成長させ、企業価値を持続的に向上させる制度とすることを基本方針としております。取締役及び監査役の報酬については、それぞれ株主総会で決議された報酬総額を上限として、取締役の個人別の報酬等は取締役会決議により決定し、監査役の個人別の報酬等は監査役の協議により決定しております。 2022年6月28日開催の第86回定時株主総会において、取締役の報酬限度額は金銭報酬である基本報酬及び業績連動報酬の合計について年額250百万円以内(使用人兼務取締役の使用人分給与は含まない)、…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

特許274認定1

認定・届出

  • 物品の製造:A 物品の販売:A 役務の提供等:Aデジタル庁

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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。