主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 6.3%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 39.7%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 0.5倍
- 水準トレンド
- 0.89倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 1日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社グループは、当社及び子会社10社で構成されており、プリント配線板及びこれに付随する電子部品等の製造・販売を主要な事業としております。当社グループの事業に係わる位置付けは次のとおりであります。 報告セグメント主要製品主要な関係会社日 本プリント配線板、金型、回路設計実装関連製品当社電子部品の実装、実装関連製品三和電子株式会社中 国プリント配線板、金型、…
セグメント別売上構成
- 中国50.8%133億円
- 日本36.1%95億円
- インドネシア9.2%24億円
- ベトナム3.7%9.6億円
- メキシコ0.3%83百万円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当社グループが判断したものであります。 当社グループはグローバル市場において顧客満足を第一とし、「地に足のついた経営」を進め持続した成長を目指すことを基本とし、そのために以下を経営基本方針といたしております。①すべての事業活動において「安全の確保、法令の遵守、環境保全」を最優先する。②顧客のニーズに応え、新技術、新工法の開発と品質向上にたゆまぬ努力を傾注する。③選択と集中を進め、自社の強みを活かした分野に経営資源を集中する。当社グループは、日本、中国、インドネシア、ベトナムの各生産拠点から、…
中期経営計画・IR資料（京写公式IR）古い順・最後が最新
大株主FY2026 有報
- 1㈱児嶋コーポレーション14.10%
- 2児嶋 雄二7.10%
- 3㈱エヌビーシー3.60%
- 4児嶋 淳平3.50%
- 5児嶋 一登3.20%
- 6児嶋 亨3.10%
- 7池田 朋子2.90%
- 8㈱日本カストディ銀行（信託口）2.60%
- 9㈱メイコー1.90%
- 10㈱三菱ＵＦＪ銀行1.80%
最新の決算（短信）
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 247億円
- 純利益
- 78百万円
- EPS
- —
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする株式を純投資目的である投資株式とし、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である投資株式（政策保有株式）として区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式ａ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、投資先企業の株式保有を通じて安定的な取引関係の維持・向上をはかることが、当社の企業価値の向上に資すると認められる場合にのみ、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 監査等委員1名5百万円
- 社内監査役2名4百万円
- 社内取締役4名1.06億円
- 社外役員 (一括)5名19百万円
役員一覧
- 児 嶋 淳 平取締役専務執行役員営業本部長525,000株
- 児 嶋 一 登代表取締役社長社長執行役員476,000株
- 山 口 泰 司取締役常務執行役員 生産本部長26,000株
- 平 岡 俊 也取締役専務執行役員経営管理本部長12,000株
- 奥 田 茂取締役 監査等委員
- 日 比 利 雄取締役
- 松阿彌 初美取締役 監査等委員
- 森 清 隆取締役
- 髙 岡 謙 次取締役 監査等委員
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 162億円 | 6.1億円 | 42.86円 | 5円 | 20.7% |
| 2013 | 150億円 | 3.2億円 | 22.08円 | 5円 | 9% |
| 2014 | 161億円 | 5.2億円 | 36.25円 | 5円 | 12% |
| 2015 | 177億円 | 6.9億円 | 47.82円 | 8円 | 12.3% |
| 2016 | 194億円 | 4.7億円 | 33.04円 | 8円 | 7.5% |
| 2017 | 194億円 | 5.5億円 | 38.71円 | 8円 | 8.7% |
| 2018 | 213億円 | 4.7億円 | 32.5円 | 8円 | 7.1% |
| 2019 | 210億円 | 2.9億円 | 20.48円 | 8円 | 4.3% |
| 2020 | 190億円 | — | — | 4円 | 0% |
| 2021 | 173億円 | -1.3億円 | -9.46円 | 0円 | -2.1% |
| 2022 | 213億円 | 2.9億円 | 20.18円 | 5円 | 4.3% |
| 2023 | 245億円 | -4.8億円 | -33.78円 | 3円 | -6.7% |
| 2024 | 246億円 | 6億円 | 41.91円 | 10円 | 7.8% |
| 2025 | 262億円 | 6.1億円 | 42.37円 | 11円 | 6.8% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- 個人・その他58.3%
- その他法人28.3%
- 金融機関8.8%
- 証券会社3.2%
- 外国法人等1.4%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- 三和電子株式会社プリント配線板の電子部品実装及び同品質検査連結 100%
- Guangzhou Kyosha Trading Companyプリント配線板の販売連結 100%
- Kyosha Hong Kong Company Limitedプリント配線板の販売連結 100%
- Kyosha Malaysia Circuit Technology Sdn. Bhd.プリント配線板の販売連結 100%
- Kyosha North America, Inc.プリント配線板の販売連結 100%
- Kyosha (Thailand) Co., Ltd.プリント配線板の販売連結 99.99%
- Kyosha de Mexico, S.A. de C.V.実装搬送治具の製造・販売連結 99.99%
- PT. Kyosha Indonesiaプリント配線板の製造及び販売連結 95.54%
- Guangzhou Kyosha Circuit Technology Co., Ltd.プリント配線板の製造及び販売連結 95%
- Kyosha Vietnam Co., Ltd.プリント配線板の製造及び販売連結 94.12%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本社及び京都工場・京都府 / 九州工場・熊本県 / 新潟工場・新潟県 / 関東ＴＥＣ横浜事業所・神奈川県 / 三和電子㈱本社・岡山県 / ong KongCompany Limited本社 / PT.Kyosha Indonesia本社 / deMexico, S.A. de C.V.本社 / yosha Vietnam Co., Ltd.本社
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当11億円
- 荷造運送費3.9億円
- 賞与・引当金72百万円
- 退職給付費用21百万円
同業ポジション（ROE）
FY2026 のROEは0.8%（業種中央値 7.4%）。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は取締役（監査等委員である取締役を除く。）の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針を定めており、当社の取締役（監査等委員である取締役を除く。）の報酬等については固定報酬及び非金銭報酬とし、その決定に際しては、各職責を踏まえた適正な水準とすることを基本方針としております。取締役（監査等委員である取締役を除く。）の個人別の報酬等については、株主総会の決議で定められた報酬総額の範囲内において、固定報酬については職務、業績、貢献度等を総合的に勘案し、非金銭報酬については、当社の中長期的な企業価値及び株主価値の持続的な向上を図るインセンティブを与えるため、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
6837 京写 を取引するなら
広告NISA成長投資枠の対象銘柄なら売買手数料0円。 1株から買える証券会社もあります。
1日50万円以下の現物取引なら手数料0円
単元未満株対応・口座管理料0円
※広告 / kabucodeは編集基準で証券会社を掲載しています
※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。