株式コード

stocks/6823

リオン

プライム電気機器[ 優待: なし ]1.7倍 3日連続
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主要指標

FY2026 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
9.6%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
83.3%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高は落ち着いている2026年7月31日(金) 時点

直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）

表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日

水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）

直近営業日
1.7倍
水準トレンド
0.92倍
25営業日で1.5倍以上
3日
データ保有期間
2025年12月10日
〜 2026年7月31日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2026 有報

【事業の内容】当社グループは、当社（リオン株式会社）及び主たる子会社６社で構成され、微粒子計測器、医療機器及び環境機器の開発、製造、販売並びにサービスを事業内容としております。 当社グループ各社の主な事業に係わる位置づけ及びセグメントとの関連は次のとおりであります。セグメントの名称主要製品主な関係会社微粒子計測器事業[微粒子計測器] 液中微粒子計、 気中微粒子計等 当社 (開発・製造・販売)九州リオン㈱ (販売)リオンサービスセンター㈱ (サービス)リオンテクノ㈱ (製造)医療機器事業[補聴器] 補聴器、 難聴者訓練用機器等[医用検査機器] オージオメータ、…

セグメント別売上構成

  • 医療機器事業45.0%125億円
  • 微粒子計測器事業34.2%95億円
  • 環境機器事業20.8%58億円

経営方針・中期経営計画FY2026 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】(1) 企業理念当社は「すべての行動を通して 人へ 社会へ 世界へ貢献する」との企業理念を掲げており、人々の健康・福祉に貢献し、質の高い充実した生活の実現に寄与することを、社会的使命と位置付けております。上記理念の実現のために、当社グループは長年培われた技術力を駆使し、福祉の充実、環境保全に係わる課題に正面から取り組み、広く社会に貢献する企業グループを目指して邁進してまいりました。当社グループがさらに将来に向かって躍進するためには、研究開発型企業として技術力を一層高めることが重要であり、そのためには基礎科学の高揚と応用科学の実践を推進する上で、経営基盤の更なる拡充を図ることが必要となります。…

中期経営計画・IR資料（リオン公式IR）古い順・最後が最新

大株主FY2026 有報

  • 1一般財団法人小林理学研究所25.41%
  • 2日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）10.86%
  • 3株式会社日本カストディ銀行（信託口）7.63%
  • 4リオン取引先持株会3.91%
  • 5株式会社みずほ銀行1.70%
  • 6JPモルガン証券株式会社1.58%
  • 7リオン従業員持株会1.34%
  • 8STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103（常任代理人　株式会社みずほ銀行　決済営業部）1.28%
  • 9NOMURA PB NOMINEES LIMITED OMNIBUS-MARGIN（CASHPB）（常任代理人　野村證券株式会社）1.27%
  • 10日本生命保険相互会社1.22%

最新の決算（短信）

決算短信

今期実績

売上収益
285億円
純利益
33億円
EPS
—

※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。

決算短信を見る ↗

政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、投資株式について、専ら株式の価値の変動又は配当の受領によって利益を得ることを目的として保有する株式を純投資目的である投資株式、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である投資株式（政策保有株式）に区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式ａ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、政策保有株式の縮減に継続して取り組んでおります。現状わずかに保有している株式については、取締役会において、銘柄ごとにその保有の目的や合理性について検証し、保有を継続するか否かを毎年審議しております。…

役員・役員報酬FY2026 有報

役員報酬（区分別）

  • 社内監査役1名14百万円
  • 社内取締役4名1.32億円
  • 社外役員 (一括)7名33百万円

役員一覧

  • 清　水　健　一取締役会長41,000株
  • 岩　橋　清　勝代表取締役副社長 環境機器事業部長36,000株
  • 加　藤　公　規代表取締役社長20,000株
  • 篠　﨑　利　之取締役微粒子計測器事業部長6,000株
  • 上　田　麻　理取締役4,000株
  • 中 野 渡　誠常勤監査役2,000株
  • 佐 久 間　善 弘監査役0株
  • 寺　町　東　子監査役0株
  • 高　橋　和　伸取締役0株
  • 江　島　真　也取締役
  • 濱 田　喜 久 子取締役

長期業績（最大15年）

年度売上収益純利益EPS配当ROE
2012166億円5.6億円53.65円20円5.2%
2013172億円11億円101.08円22円9.1%
2014185億円13億円112.45円25円9.8%
2015188億円14億円117.47円28円9.5%
2016189億円16億円129.99円30円9.7%
2017192億円14億円114.72円30円8%
2018204億円19億円153.76円35円10.1%
2019213億円20億円163.14円40円9.9%
2020215億円18億円144.96円43円8.2%
2021205億円16億円133.27円43円7.1%
2022226億円22億円181.41円45円9.1%
2023239億円18億円146.33円45円6.9%
2024257億円27億円215.51円55円9.5%
2025279億円29億円232.19円70円9.4%
2026285億円33億円271.41円85円10.1%

株主構成（所有者別）FY2026 有報

  • その他法人29.5%
  • 個人・その他28.2%
  • 金融機関24.4%
  • 外国法人等15.2%
  • 証券会社2.7%
  • 外国個人0.1%

主要な子会社・関係会社FY2026 有報

  • リオンサービスセンター㈱微粒子計測器事業、医療機器事業、環境機器事業連結 100%
  • リオンテクノ㈱微粒子計測器事業、医療機器事業、環境機器事業連結 100%
  • 九州リオン㈱微粒子計測器事業、医療機器事業、環境機器事業連結 100%
  • 東日本リオン㈱医療機器事業連結 100%
  • Norsonic AS環境機器事業連結 100%
  • 東海リオン㈱医療機器事業連結 90%

設備・不動産FY2026 有報

主要な設備・拠点

本社・東京都 / 八王子工場・東京都 / 九州リオン㈱本社・福岡県 / リオンサービスセンター㈱本社・東京都

費用内訳FY2026 有報

  • その他販管費36億円
  • 研究開発費8.4億円
  • 賞与・引当金5.8億円
  • 退職給付費用1.5億円
  • 減価償却費72百万円
  • 貸倒引当金繰入額0百万円

同業ポジション（ROE）

FY2026 のROEは10.1%（業種中央値 7.4%）。

業種中央値を上回っています。

役員報酬の決定方針FY2026 有報

【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項ａ．取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針に関する事項当社は、取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針を定めております。その概要は以下のとおりです。・取締役の報酬は、企業価値の持続的な向上を図るインセンティブとして機能し、かつ株主や従業員との価値共有が推進される報酬体系とすること、ならびに、個人別の報酬の決定に際しては、各職責を踏まえた適正な水準とすることを基本方針とする。・取締役（社外取締役を除く）の報酬は、固定報酬としての「基本報酬」と変動報酬としての「業績連動報酬」及び「非金銭報酬（譲渡制限付株式報酬）」で構成する。社外取締役の報酬は、…

本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

国の調達80件特許278件認定1件

国の調達（受注）

  1. 2026/05/22防衛省349万円

    北富士演習場及び東富士演習場周辺（８）砲撃音自動測定装置等保守業務

  2. 2026/05/13防衛省270万円

    令和８年度松島飛行場周辺航空機騒音自動測定装置の移設等業務

  3. 2026/05/12防衛省1,105万円

    令和８年度航空機騒音自動測定装置等及び砲撃音自動測定装置等の保守点検等業務

  4. 2026/04/22防衛省245万円

    岐阜飛行場周辺（８）航空機自動騒音測定装置等の保守点検等業務

  5. 2026/04/21防衛省585万円

    厚木飛行場及び浜松飛行場周辺（８）航空機騒音自動測定装置等保守業務

認定・届出

  • 物品の製造：A 物品の販売：A 役務の提供等：Aデジタル庁

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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。