主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 8.6%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 48.2%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 24% 下回っています。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 1.0倍
- 水準トレンド
- 0.76倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 1日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社グループは、当社、子会社19社、関連会社２社で構成され、エネルギー、機能性部材料、光学・システム及び価値共創事業製品の製造・販売を主な事業内容としております。なお、当連結会計年度よりエネルギー、機能性部材料、光学・システムを当社の強みであるアナログコア技術を軸に重点的に伸ばしていくべき事業群(アナログコア事業群)と定義し、積極的な成長投資を行い、事業成長を加速することとしました。その他の事業は利益貢献を目的とする価値共創事業と定義し、効率運営を徹底し収益の最大化を図ることとしました。上記に伴い、報告セグメントを、エネルギー、機能性部材料、光学・システム、価値共創事業に変更しております。…
セグメント別売上構成
- エネルギー28.2%366億円
- 光学・システム27.7%359億円
- 機能性部材料24.5%318億円
- ライフソリューション19.6%255億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中における将来に関する事項は、当連結会計年度末において当社グループが判断したものであります。 (1) 会社の経営の基本方針当社グループでは、独自の強みである「混合分散（まぜる）」「精密塗布（ぬる）」「高精度成形（かためる）」を柱とする「アナログコア技術」に立脚した事業を成長の主軸と位置付け、事業ポートフォリオ改革を進めるとともに、すべてのステークホルダーに最高の価値を提供する「価値創出企業」となることをめざしています。また、以下を経営の基本方針としています。a．経営理念当社グループは、その創業の精神である“和協一致”、“仕事に魂を打ち込み”、“社会に奉仕したい”を継承しつつ、…
中期経営計画・IR資料（マクセル公式IR）古い順・最後が最新
大株主FY2026 有報
- 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社（注）１14.95%
- 2STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部）9.02%
- 3株式会社日本カストディ銀行（注）１7.77%
- 4STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505227（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部）7.05%
- 5TAIYO FUND, L.P. （常任代理人 株式会社三菱ＵＦＪ銀行）6.13%
- 6日亜化学工業株式会社4.64%
- 7日本ゼオン株式会社3.04%
- 8STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505301（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部）2.30%
- 9STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部）1.80%
- 10STATE STREET BANK WEST CLIENT - TREATY 505234（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部）1.74%
最新の決算（短信）
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 1,294億円
- 前年比 -0.3%
- 純利益
- 83億円
- 前年比 +102%
- EPS
- 202.03円
次期予測（会社予想）※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 1,430億円
- 前年比 +10.5%
- 営業利益
- 100億円
- 前年比 +26.7%
- 純利益
- 67億円
- 前年比 -18.9%
- EPS / 配当
- 181.76円
- 配当 56円
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、純投資目的である株式は株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする株式とし、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である投資株式としております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式ａ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、政策保有株式は原則として保有しません。ただし、取引関係の維持及び強化による中長期的な企業価値向上に資すると認められる場合はこの限りではありません。当社は、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 監査等委員1名20百万円
- 社内取締役4名1.67億円
- 社外取締役3名27百万円
役員一覧
- 中 村 啓 次代表取締役取締役社長16,200株
- 鈴 木 啓 之取締役(常勤監査等委員)10,800株
- 増 田 憲 俊取締役9,200株
- 相 神 一 裕取締役 （監査等委員）3,000株
- 高 尾 伸 一 郎取締役2,700株
- 秦 和 義取締役(監査等委員)2,500株
- 村 瀬 幸 子取締役
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 1,205億円 | 18億円 | 38.62円 | — | 1.8% |
| 2013 | 1,092億円 | 4.9億円 | 9.54円 | 12.83円 | 0.5% |
| 2014 | 1,485億円 | 74億円 | 118.2円 | 63円 | 6.3% |
| 2015 | 1,560億円 | 68億円 | 129.07円 | 63円 | 6% |
| 2016 | 1,562億円 | 39億円 | 74.39円 | 36円 | 3.4% |
| 2017 | 1,351億円 | 57億円 | 108.32円 | 36円 | 5% |
| 2018 | 1,482億円 | 71億円 | 134.88円 | 44円 | 6% |
| 2019 | 1,506億円 | 53億円 | 100.51円 | 36円 | 4.4% |
| 2020 | 1,450億円 | -105億円 | -205.23円 | 268円 | -9.8% |
| 2021 | 1,391億円 | -94億円 | -189.51円 | — | -10.9% |
| 2022 | 1,382億円 | -37億円 | -73.98円 | 40円 | -4.5% |
| 2023 | 1,328億円 | 52億円 | 109.33円 | 40円 | 6.3% |
| 2024 | 1,291億円 | 75億円 | 164.59円 | 50円 | 8.5% |
| 2025 | 1,298億円 | 41億円 | 93.12円 | 50円 | 4.4% |
| 2026 | 1,294億円 | 83億円 | 202.03円 | 50円 | 9.3% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- 外国法人等45.6%
- 金融機関22.4%
- 個人・その他21.0%
- その他法人9.0%
- 証券会社2.1%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- マクセルイズミ㈱家庭用電気機器、電設工具の製造及び販売連結 100%
- マクセルフロンティア㈱自動車部品等の樹脂成形品及び金型、組込みシステム及び画像認識システムの開発、製造及び販売、電子機器組立連結 100%
- GANGQUAN PRECISION (SHENZHEN) CO., LTD.家庭用電気機器の製造及び販売連結 100%
- Maxell (Shanghai) Trading Co., Ltd.当社グループ製品の販売連結 100%
- Maxell (Shenzhen) Trading Co., Ltd.当社グループ製品の販売連結 100%
- Maxell Asia (Singapore) Pte. Ltd.当社グループ製品の販売連結 100%
- Maxell Asia, Ltd.アジア地域販売会社の統括及び当社グループ製品の販売連結 100%
- Maxell Corporation of America当社グループ製品の販売連結 100%
- Maxell Europe Ltd.当社グループ製品の販売連結 100%
- Maxell Joei Tech (Thailand) Co., Ltd.光学部品の販売連結 100%
- Maxell Taiwan, Ltd.当社グループ製品の販売連結 100%
- Maxell Tohshin (Malaysia) Sdn. Bhd.光学部品の製造及び販売連結 100%
- Wuxi Maxell Energy Co., Ltd.電池等の製造及び販売連結 100%
- マクセルクレハ㈱各種工業用ゴム製品の製造加工及び販売連結 90.81%
- Maxell Digital Products China Co., Ltd.光学部品の製造及び販売連結 78%
- PT. SLIONTEC EKADHARMA INDONESIA粘着テープの製造及び販売連結 72%
- 宇部マクセル京都㈱塗布型セパレータ製品の塗布製造連結 51%
- 宇部マクセル㈱リチウムイオン電池用セパレータに関わる生産、販売、技術開発及び研究開発持分 34%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
京都事業所研究所・本社・京都府 / 小野事業所・兵庫県 / 川崎事業所・神奈川県 / 九州事業所・福岡県 / 横浜事業所・神奈川県
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当105億円
- 業務委託・手数料27億円
- 福利厚生費16億円
- 減価償却費14億円
- 業務委託・手数料13億円
- その他販管費11億円
- 地代家賃10億円
- その他販管費7.2億円
- 販売促進費3.5億円
- 広告宣伝費2.8億円
- 租税公課2.6億円
- 退職給付費用2.5億円
同業ポジション（ROE）
FY2026 のROEは9%（業種中央値 7.4%）。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、取締役の報酬等に関する妥当性と決定プロセスの透明性・公正性を確保するために、取締役会の諮問機関として、委員の過半数を独立社外取締役で構成し、かつ独立社外取締役が委員長を務める指名・報酬委員会を設置しており、取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針についても、指名・報酬委員会における審議・答申を経て取締役会で決定しております。本報告書提出日時点における当社の取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針の概要は、以下のとおりです。イ．基本方針ⅰ）ステークホルダーの負託に応え、持続的な成長及び企業価値の向上に資する報酬体系とします。…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
認定・届出
- 広域的処理認定環境省
- 物品の製造：A 物品の販売：A 役務の提供等：Aデジタル庁
6810 マクセル を取引するなら
広告NISA成長投資枠の対象銘柄なら売買手数料0円。 1株から買える証券会社もあります。
1日50万円以下の現物取引なら手数料0円
単元未満株対応・口座管理料0円
※広告 / kabucodeは編集基準で証券会社を掲載しています
※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。