株式コード

stocks/6804

ホシデン

プライム電気機器[ 優待: なし ]

主要指標

FY2026 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
10.6%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
69.8%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高が減ってきている2026年7月31日(金) 時点

直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 16% 下回っています。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月19日2026年7月31日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
1.4倍
水準トレンド
0.84倍
25営業日で1.5倍以上
1
データ保有期間
2025年12月10日
2026年7月31日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2026 有報

【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社(ホシデン株式会社)、子会社21社により構成されており、当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に関わる位置付けは次のとおりであります。 当社グループは電子部品の開発及び製造販売を主たる事業として行っており、それらの事業を製品種類、及び類似性を考慮して「機構部品」「音響部品」「複合部品その他」の3つを報告セグメントとしております。なお、当社グループの業績管理区分の一部変更に伴い、当連結会計年度より、当社グループの報告セグメントの区分として従来の「表示部品」を「複合部品その他」に含めて表示しております。 「機構部品」の区分に属する主要な製品にはコネクタ、ジャック、…

セグメント別売上構成

  • 機構部品86.7%2,147億円
  • 音響部品8.5%210億円
  • 複合部品その他3.9%97億円
  • 表示部品0.9%22億円

経営方針・中期経営計画FY2026 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1) 経営方針当社は、電子部品メーカーとして常に市場が求めるものを、先進の技術力と徹底した品質保証体制に支えられた高性能・高品質な製品をタイムリーに供給することにより、エレクトロニクス市場の発展に貢献してまいりました。AI技術やADAS(先進運転支援システム)技術等の急速な進化やIoE(全てのものがインターネットにつながる)の普及により、今後さらに高度化、…

大株主FY2026 有報

  • 1日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口)13.78%
  • 2みずほ信託銀行㈱退職給付信託みずほ銀行口再信託受託者㈱日本カストディ銀行4.98%
  • 3日本生命保険(相)(常任代理人:日本マスタートラスト信託銀行㈱)4.63%
  • 4MSIP CLIENT SECURITIES(常任代理人:モルガン・スタンレーMUFG証券㈱4.12%
  • 5㈱日本カストディ銀行(信託口)3.63%
  • 6東京海上日動火災保険㈱2.95%
  • 7㈱三菱UFJ銀行2.55%
  • 8古橋 由美2.37%
  • 9ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505001(常任代理人:㈱みずほ銀行決済営業部)2.30%
  • 10ホシデン共栄会2.11%

最新の決算(短信)

決算短信

今期実績

売上収益
4,483億円
前年比 +81.1%
純利益
162億円
前年比 +61.5%
EPS
322.65円

次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。

売上収益
4,360億円
前年比 -2.7%
営業利益
180億円
前年比 -6.4%
純利益
125億円
前年比 -22.9%
EPS / 配当
253.9円
配当 77

政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、投資株式について、もっぱら株式の価値の変動または配当の受領によって利益を得ることを目的として保有する株式を純投資目的である投資株式、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である投資株式(政策保有株式)に区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、取引先との長期的・安定的な関係の円滑化と維持発展を目的とし、当社の中長期的な企業価値の向上に資することを目的に、かかる取引先の株式を所有しております。個別の株式の保有意義、…

役員・役員報酬FY2026 有報

役員報酬(区分別)

  • 社内監査役212百万円
  • 社内取締役32.06億円
  • 社外役員 (一括)627百万円

役員一覧

  • 古橋 健士代表取締役社長1,078,000
  • 堂地 龍取締役営業本部長15,000
  • 丸野 進取締役5,000
  • 丸山 征克監査役3,000
  • 佐藤 真吾取締役一般事業本部長2,000
  • 神谷 龍夫常勤監査役1,000
  • 種村 隆行監査役1,000
  • 小西 ゆかり取締役0
  • 平澤 裕紀子取締役0

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
20121,729億円-53億円-78.56円20円
20132,309億円21億円32.37円10円2.3%
20142,051億円-34億円-50.83円10円
20151,482億円10円0.1%
20161,399億円-107億円-173.65円10円
20171,501億円21億円33.59円8円2.7%
20182,994億円102億円172.11円20円12.5%
20192,334億円107億円180.62円25円11.8%
20202,119億円94億円161.37円25円9.7%
20212,339億円103億円178.7円25円9.8%
20222,076億円119億円211.57円65円10.4%
20232,772億円126億円232.88円71円10.3%
20242,189億円116億円224.23円68円8.9%
20252,476億円100億円194.76円59円7.3%
20264,483億円162億円322.65円98円11.2%

株主構成(所有者別)FY2026 有報

  • 個人・その他32.3%
  • 外国法人等30.5%
  • 金融機関29.4%
  • その他法人5.0%
  • 証券会社2.8%
  • 外国個人0.0%

主要な子会社・関係会社FY2026 有報

  • ホシデンサービス㈱倉庫業連結 100%
  • ホシデン精工㈱機構部品の製造連結 100%
  • ホシデンエフ・ディ㈱表示部品の製造連結 100%
  • ホシデン九州㈱音響部品の製造連結 100%
  • ホシデン化成㈱機構部品、音響部品、複合部品その他の製造連結 100%
  • ホシデン和歌山㈱機構部品の製造連結 100%
  • ホシデンアメリカ㈱機構部品、音響部品、複合部品その他の販売連結 100%
  • ホシデンインディア(私)音響部品、複合部品その他の製造販売連結 100%
  • ホシデンカンボジア(私)機構部品の製造連結 100%
  • ホシデンシンガポール(私)音響部品、複合部品その他の販売連結 100%
  • ホシデンタイランド㈱機構部品、複合部品その他の販売連結 100%
  • ホシデンベソン㈱音響部品の製造販売連結 100%
  • ホシデンベトナム(バクザン)㈲機構部品の製造販売連結 100%
  • ホシデンマレーシア(私)音響部品、複合部品その他の製造販売連結 100%
  • ホシデンヨーロッパ㈲音響部品、表示部品の販売連結 100%
  • 日星電貿易(深圳)㈲機構部品、音響部品、複合部その他の販売連結 100%
  • 星電高科技(青島)㈲機構部品、音響部品、複合部品その他の製造連結 100%
  • 東莞橋頭中星電器㈲機構部品の製造連結 100%
  • 豪熙電電子(上海)㈲機構部品、音響部品の販売連結 100%
  • 青島星電電子㈲機構部品、音響部品の製造連結 100%

設備・不動産FY2026 有報

主要な設備・拠点

本社工場・大阪府 / 東京事業所・群馬県 / 東京営業部・神奈川県 / ホシデン九州㈱本社工場

費用内訳FY2026 有報

  • 荷造運送費14億円
  • 業務委託・手数料11億円
  • 役員報酬・賞与1.7億円
  • 貸倒引当金繰入額16百万円
  • 退職給付費用-2百万円

同業ポジション(ROE)

FY2026 のROEは11.2%(業種中央値 7.4%)

業種中央値を上回っています。

役員報酬の決定方針FY2026 有報

【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項・取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針に関する事項当社は、取締役の個人別の報酬等の内容に係る基本方針(以下、決定方針という。)を定めており、その概要は次のとおりです。当社の取締役の役員報酬は、「月額報酬」、「取締役賞与」及び「非金銭報酬等」で構成します。「月額報酬」については、株主総会で総額の上限額を決議し、個人別の月額報酬の決定については、個々の職責、業績、リスクの大きさ等を総合的に判断し、取締役会の授権を受けた代表取締役社長が、任意に設置する指名・報酬委員会の諮問内容に基づき、決定します。支給時期については、毎月1回の定められた日とします。…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

特許538認定1

認定・届出

  • 物品の製造:A 物品の販売:A 役務の提供等:Aデジタル庁

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