主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 8.4%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 65.8%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 17% 下回っています。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 1.3倍
- 水準トレンド
- 0.83倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 4日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社(株式会社日本トリム)、連結子会社7社及び持分法適用関連会社4社の計12社により構成されており、電解水素水整水器等を中心とした機器の製造販売、ボトルドウォーターの製造販売を行うウォーターヘルスケア事業及び再生医療・細胞治療を目的とした周産期組織由来の細胞の処理及び保管、電解水透析用機器の販売等を行う医療関連事業を主な事業として取り組んでおります。 (1)ウォーターヘルスケア事業(当社)株式会社日本トリム電解水素水整水器等を中心とした健康機器販売及びそれに関連する附属品等の販売。(連結子会社4社)株式会社トリムエレクトリックマシナリー電解水素水整水器等の製造。…
セグメント別売上構成
- ウォーターヘルスケア事業87.1%196億円
- 医療関連事業12.9%29億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当社グループが判断したものです。 (1) 会社の経営の基本方針当社グループは、“快適で健康なヒューマンライフの創造に貢献する”という企業理念のもと、健康・医療をメインテーマに事業を展開し、グローバルなメディカルカンパニーへと飛躍することを目指しております。当社グループは、「社会は何時の時代も我々の製品を必要としている。」をスローガンに、ESG、SDGsを意識した経営を推進し、人々のWell-beingの実現、サステナブルな社会の創造に貢献してまいります。 当社グループの事業は、ウォーターヘルスケア事業と医療関連事業からなり、現在、…
大株主FY2026 有報
- 1森澤 紳勝(注1)40.42%
- 2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)(注2)6.71%
- 3株式会社プレミアムウォーターホールディングス6.28%
- 4株式会社日本カストディ銀行(信託E口)(注3)5.22%
- 5野村信託銀行株式会社(日本トリム従業員持株会専用信託口)(注4)2.25%
- 6日本トリム従業員持株会1.52%
- 7株式会社日本カストディ銀行(信託口)(注2)1.42%
- 8BNYM SA/NV FOR BNYM FOR BNYM GCM CLIENT ACCTS M ILM FE(常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)1.18%
- 9三谷 禎秀0.84%
- 10光通信株式会社0.84%
最新の決算(短信)
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 242億円
- 純利益
- 20億円
- EPS
- —
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、業務提携、取引の維持・強化等事業活動上の必要性等を勘案し、保有する株式数を含め合理性があると認める場合は、純投資目的以外の株式として区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式該当事項はありません。 ③ 保有目的が純投資目的である投資株式 区分当事業年度前事業年度銘柄数(銘柄)貸借対照表計上額の合計額(千円)銘柄数(銘柄)貸借対照表計上額の合計額(千円)非上場株式3100,0003100,000非上場株式以外の株式---- 区分当事業年度受取配当金の合計額(千円)売却損益の合計額(千円)評価損益の合計額(千円)非上場株式---非上場株式以外の株式---
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬(区分別)
- 社内監査役1名17百万円
- 社内取締役4名1.03億円
- 社外役員 (一括)6名19百万円
役員一覧
- 森澤 紳勝代表取締役会長兼CEO3,350,000株
- 田原 周夫代表取締役社長12,000株
- 西谷 由実専務取締役営業本部長7,000株
- 亀井 美登里取締役
- 内山 由紀監査役
- 大仁 邦彌取締役
- 山岸 健一郎監査役
- 神﨑 昭彦常勤監査役
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 96億円 | 11億円 | 256.09円 | 60円 | 10.1% |
| 2013 | 107億円 | 15億円 | 179.31円 | 70円 | 12.9% |
| 2014 | 131億円 | 25億円 | 296.69円 | 50円 | 18.4% |
| 2015 | 128億円 | 13億円 | 154.01円 | 50円 | 8.6% |
| 2016 | 153億円 | 21億円 | 249.5円 | 60円 | 13% |
| 2017 | 153億円 | 20億円 | 234.46円 | 60円 | 11.4% |
| 2018 | 140億円 | 12億円 | 143.36円 | 60円 | 6.7% |
| 2019 | 152億円 | 13億円 | 157.05円 | 60円 | 7.2% |
| 2020 | 161億円 | 2.2億円 | 27.67円 | 70円 | 1.3% |
| 2021 | 149億円 | 15億円 | 195.45円 | 60円 | 8.9% |
| 2022 | 163億円 | 19億円 | 250.58円 | 60円 | 10.4% |
| 2023 | 180億円 | 16億円 | 214.78円 | 120円 | 8.1% |
| 2024 | 204億円 | 22億円 | 280.51円 | 85円 | 9.9% |
| 2025 | 225億円 | 22億円 | 292.41円 | 130円 | 9.7% |
| 2026 | 242億円 | 20億円 | 269.58円 | 130円 | 8.5% |
株主構成(所有者別)FY2026 有報
- 個人・その他42.1%
- その他法人32.3%
- 金融機関15.7%
- 外国法人等8.0%
- 証券会社1.8%
- 外国個人0.1%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- 株式会社トリムエレクトリックマシナリー電解水素水整水器等の製造連結 100%
- 株式会社トリムライフサポート電解水素水整水器の取付及びアフターサービス連結 100%
- 広州多寧健康科技有限公司電解水素水整水器等の輸入販売連結 100%
- 株式会社トリムメディカルインスティテュート電解水透析用機器販売連結 98%
- 株式会社ステムセル研究所細胞バンク事業連結 70.5%
- 株式会社機能水細胞分析センター機能水の測定科学分析連結 70%
- ストレックス株式会社医薬研究用機器・医療関連機器の製造販売連結 54%
- PT.SUPER WAHANA TEHNOボトルドウォーターの製造販売連結 50%
- 日中医療開発株式会社中国での医療事業に関する専門職の派遣持分 50%
- 多寧生技股份有限公司電解水素水整水器等の輸入販売持分 50%
- 漢琨國際控股有限公司中国での医療事業の運営管理持分 40%
- 株式会社南国市産業振興機構株式会社西島園芸団地の再生のための管理・運営持分 33.3%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本社・大阪府 / 大阪オフィス・大阪府 / トリムエレクトリックマシナリー高知工場・高知県 / ステムセル研究所細胞処理・細胞保管センター・神奈川県
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当26億円
- 広告宣伝費22億円
- 業務委託・手数料12億円
- 研究開発費3.1億円
- 賞与・引当金1.5億円
- 退職給付費用90百万円
- その他販管費51百万円
- 減価償却費37百万円
- 退職給付費用33百万円
同業ポジション(ROE)
FY2026 のROEは8%(業種中央値 7.4%)。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項イ. 取締役及び監査役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針に関する事項・決定方針の決定方法当社は、当社グループの持続的成長と企業価値向上を実現するために機能する報酬体系とすることを目的に、2021年2月26日開催の取締役会において、会社法第361条第7項の規定に基づき、取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定に関する方針(以下、「決定方針」という。)を決議しております。なお、監査役の報酬額については監査役の協議のもと、限度額の範囲内で個別の報酬額を決定します。・決定方針の内容の概要当社は、取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針を定めております。…
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