主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 8.9%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 49.5%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 1.5倍
- 水準トレンド
- 0.88倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 1日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社はIFRSによって連結財務諸表を作成しており、当該連結財務諸表を基に、関係会社についてはIFRSの定義に基づいて開示しております。「第2 事業の状況」及び「第3 設備の状況」においても同様です。2026年3月31日現在、当社グループは、TDK株式会社(当社)及び連結子会社152社、持分法適用関連会社6社により構成されており、「受動部品」、「センサ応用製品」、「磁気応用製品」、「エナジー応用製品」のセグメント区分及びそれらに含まれない「その他」の製造と販売を営んでおります。事業内容と当社及び関係会社の当該事業に係る位置付けは、次のとおりです。 区分主要事業主要な会社受動部品セラミックコンデンサ、アルミ電解コンデンサ、…
セグメント別売上構成
- エナジー応用製品54.7%1兆3,703億円
- 受動部品23.7%5,932億円
- 磁気応用製品10.5%2,629億円
- センサ応用製品9.0%2,246億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1) 当社グループの経営の基本方針当社は、東京工業大学(現 東京科学大学)で発明された磁性材料フェライトの工業化を目的としたベンチャー企業として、1935年に設立されました。社是である「創造によって文化、産業に貢献する」という創業の精神に基づき、独創性をたゆまず追求し、イノベーションの推進により創造した新たな価値(製品・サービス)の提供を通じて、企業価値を高めてまいりました。また、当社グループは、今後も株主及び投資家、顧客、取引先、従業員、地域社会等のすべてのステークホルダーの満足と信頼、…
中期経営計画・IR資料（ＴＤＫ公式IR）古い順・最後が最新
大株主FY2026 有報
- 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）26.89%
- 2株式会社日本カストディ銀行（信託口）12.67%
- 3JP MORGAN CHASE BANK 385632（常任代理人 株式会社みずほ銀行）3.37%
- 4STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505001（常任代理人 株式会社みずほ銀行）2.56%
- 5STATE STREET BANK WEST CLIENT - TREATY 505234（常任代理人 株式会社みずほ銀行）2.14%
- 6CITIBANK, N.A.-NY, AS DEPOSITARY BANK FOR DEPOSITARY SHARE HOLDERS（常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店）1.82%
- 7HSBC HONGKONG-TREASURY SERVICES A/C ASIAN EQUITIES DERIVATIVES（常任代理人 香港上海銀行東京支店）1.67%
- 8GOVERNMENT OF NORWAY（常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店）1.60%
- 9JP MORGAN CHASE BANK 385781（常任代理人 株式会社みずほ銀行）1.42%
- 10JPモルガン証券株式会社1.31%
最新の決算（短信）
2026年3月期 決算短信〔IFRS〕(連結)
今期実績
- 売上収益
- 2兆5,048億円
- 前年比 +13.6%
- 純利益
- 1,957億円
- 前年比 +17%
- EPS
- 103.09円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、純投資目的の投資株式は株式の価値変動または株式に係る配当によって利益を受け取る事を目的として保有します。純投資目的以外の投資株式は政策保有株式と位置付け、その保有により当社グループの企業価値を持続的に高めることを基本方針とし、(1) 事業展開上の戦略的保有、または、(2) 取引関係の維持強化の目的で保有しております。② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容政策保有株式の保有については、毎年、取締役会等において、銘柄ごとに保有目的、取引の状況、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 社内監査役2名72百万円
- 社内取締役4名6.85億円
- 社外監査役3名46百万円
- 社外取締役4名76百万円
役員一覧
- 齋藤 昇代表取締役社長執行役員CEO加湿器対策本部長164,300株
- 山西 哲司代表取締役副社長執行役員CFO123,000株
- 桃塚 高和常勤監査役45,000株
- 橋山 秀一取締役執行役員CTO 技術・知財本部長14,500株
- 石川 将常勤監査役5,500株
- ダグラス・K・フリーマン監査役
- 中山 こずゑ取締役
- 勝本 徹取締役
- 山名 昌衛取締役
- 山本 千鶴子監査役
- 岩井 睦雄取締役
- 藤野 隆監査役
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 8,025億円 | -25億円 | -19.06円 | 80円 | -0.5% |
| 2013 | 8,418億円 | 12億円 | 9.5円 | 70円 | 0.2% |
| 2014 | 9,845億円 | 163億円 | 129.47円 | 70円 | 2.7% |
| 2015 | 1兆826億円 | 494億円 | 392.78円 | 90円 | 7.2% |
| 2016 | 1兆1,523億円 | 648億円 | 514.23円 | 120円 | 9.2% |
| 2017 | 1兆1,783億円 | 1,451億円 | 1,150.16円 | 120円 | 19.8% |
| 2018 | 1兆2,717億円 | 635億円 | 502.8円 | 130円 | 7.8% |
| 2019 | 1兆3,818億円 | 822億円 | 651.02円 | 160円 | 9.7% |
| 2020 | 1兆3,630億円 | 578億円 | 457.47円 | 180円 | 6.7% |
| 2021 | 1兆4,790億円 | 793億円 | 628.08円 | 180円 | 8.6% |
| 2022 | 1兆9,021億円 | 1,836億円 | 484.53円 | 145円 | 15.6% |
| 2023 | 2兆1,808億円 | 1,142億円 | 301.19円 | 106円 | 8.3% |
| 2024 | 2兆1,039億円 | 1,247億円 | 328.7円 | 116円 | 7.9% |
| 2025 | 2兆2,048億円 | 1,672億円 | 88.1円 | 86円 | 9.5% |
| 2026 | 2兆5,048億円 | 1,957億円 | 103.09円 | 36円 | 9.8% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- 外国法人等46.4%
- 金融機関41.9%
- 個人・その他8.1%
- 証券会社3.0%
- その他法人0.6%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- TDKエレクトロニクスファクトリーズ株式会社受動部品連結 100%
- TDKサービス株式会社保険代行・不動産業連結 100%
- TDKラムダ株式会社エナジー応用製品連結 100%
- Headway Technologies, Inc.磁気応用製品連結 100%
- TDK China Co., Ltd.関係会社に対する投融資並びに関係会社管理連結 100%
- TDK Electronics AG受動部品連結 100%
- TDK Electronics Korea Corporation受動部品連結 100%
- TDK Europe S.A.関係会社に対する投融資並びに関係会社管理連結 100%
- TDK Europe S.A.関係会社に対する投融資並びに関係会社管理連結 100%
- TDK HONG KONG COMPANY LIMITED受動部品連結 100%
- TDK U.S.A. Corporation関係会社に対する投融資並びに関係会社管理連結 100%
- TDK-Micronas GmbHセンサ応用製品連結 100%
- Magnecomp Precision Technology Public Co., Ltd.磁気応用製品連結 99.9%
- Navitasys India Private Limitedエナジー応用製品連結 99.9%
- TDK Taiwan Corporation「その他」に区分される製品連結 95.4%
- Amperex Technology Limitedエナジー応用製品連結 42.4%
- Navitasys Technology Limitedエナジー応用製品連結 42.4%
- Dongguan Amperex Technology Limitedエナジー応用製品連結 0%
- InvenSense, Inc.センサ応用製品連結 0%
- Ningde Amperex Technology Limitedエナジー応用製品連結 0%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本荘工場・秋田県 / TDKエレクトロニクスファクトリーズ㈱・秋田県 / 浅間テクノ工場・長野県 / 成田工場・千葉県 / TDKラムダ㈱・東京都 / テクニカルセンター・千葉県
同業ポジション（ROE）
FY2026 のROEは9.8%（業種中央値 7.4%）。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額またはその算定方法の決定に関する方針に係る事項a．取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針当社は、取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針(以下「決定方針」)について、取締役会の諮問機関である報酬諮問委員会に原案を諮問し答申を得たのち、2024年4月26日開催の取締役会において決定方針を決議し、2026年3月26日開催の取締役会において内容の一部修正いたしました。変更後の決定方針の内容の概要は、次のとおりです。＜基本方針＞取締役会の諮問機関である報酬諮問委員会における審議・検証を通じ、以下を目的として報酬制度を設計する。短期及び中長期の業績との連動性を重視し、また、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
国の調達（受注）
- 2020/12/24国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構4,104万円
ポスト５Ｇ情報通信システム基盤強化研究開発事業先導研究（委託）６Ｇ向けミリ波・テラヘルツ帯基地局の高度化のためのアンテナ技術の研究開発
- 2019/09/18国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構1,219万円
ＮＥＤＯ先導研究プログラムエネルギー・環境新技術先導研究プログラム低レアメタル擬固体電池技術の研究開発
- 2018/07/04国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構8,394万円
省エネ製品開発の加速化に向けた複合計測分析システム研究開発事業省エネ製品開発の加速化に向けた複合計測分析システム研究開発事業
認定・届出
- ＤＸ認定制度経済産業省
- 物品の製造：A 物品の販売：A 役務の提供等：A 物品の買受け：Aデジタル庁
6762 ＴＤＫ を取引するなら
広告NISA成長投資枠の対象銘柄なら売買手数料0円。 1株から買える証券会社もあります。
1日50万円以下の現物取引なら手数料0円
単元未満株対応・口座管理料0円
※広告 / kabucodeは編集基準で証券会社を掲載しています
※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。