主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 16.9%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 19.6%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月23日 〜 2026年8月3日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 1.1倍
- 水準トレンド
- 0.95倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 1日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年8月3日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】 当社グループは、当社、親会社(鴻海精密工業股份有限公司)、連結子会社116社及び持分法適用会社12社を中心に構成され、電気通信機器・電気機器及び電子応用機器全般並びに電子部品の製造・販売を主な事業内容としております。 セグメント別の主要製品・サービス及び主要会社名は次のとおりであります。 なお、当連結会計年度より報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第5 経理の状況 1 連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項 (セグメント情報等)」に記載のとおりであります。報告セグメント主要製品・サービス主要会社名スマートライフ冷蔵庫、過熱水蒸気オーブン、電子レンジ、小型調理機器、エアコン、洗濯機、掃除機、…
セグメント別売上構成
- Smart Workplace44.0%8,323億円
- スマートライフ31.6%5,975億円
- ディスプレイデバイス22.1%4,191億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1) 経営方針① 経営理念・経営信条当社の創業者 早川徳次の言葉の一つに「他社がまねするような商品をつくれ」があります。この言葉には、次の時代のニーズをいち早くかたちにした“モノづくり”により、社会に貢献し、信頼される企業を目指すという当社グループの経営の考え方が凝縮されています。当社グループは、1973年に、この創業の精神を「経営理念・経営信条」として明文化し、この精神に沿って、…
中期経営計画・IR資料(シャープ公式IR)古い順・最後が最新
大株主FY2026 有報
- 1HON HAI PRECISION INDUSTRY CO., LTD.(常任代理人 ㈱みずほ銀行)22.32%
- 2SIO INTERNATIONAL HOLDINGS LIMITED(常任代理人 ㈱みずほ銀行)13.23%
- 3FOXCONN (FAR EAST) LIMITED(常任代理人 ㈱みずほ銀行)11.81%
- 4FOXCONN TECHNOLOGY PTE. LTD.(常任代理人 ㈱みずほ銀行)9.96%
- 5日本マスタートラスト信託銀行㈱(信託口)6.95%
- 6LGT BANK LTD(常任代理人 ㈱三菱UFJ銀行)4.01%
- 7WORLD PRAISE LIMITED(常任代理人 みずほ証券㈱)3.95%
- 8CLEARSTREAM BANKING S.A.(常任代理人 香港上海銀行)1.86%
- 9㈱日本カストディ銀行(信託口)1.60%
- 10日本生命保険相互会社0.73%
最新の決算(短信)
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 1兆8,928億円
- 前年比 -12.4%
- 純利益
- 474億円
- 前年比 +31.4%
- EPS
- 73.05円
次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 1兆7,700億円
- 前年比 -6.5%
- 営業利益
- 490億円
- 前年比 +0.9%
- 純利益
- 420億円
- 前年比 -11.5%
- EPS / 配当
- 64.68円
政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、投資株式について、もっぱら株式の価値の変動または配当の受領によって利益を得ることを目的として保有する株式を純投資である投資株式、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である株式(政策保有株式)に区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、政策保有株式について、経営戦略上の必要性、事業提携の推進、取引関係の維持・強化等を総合的に勘案し、当社グループの中長期的な企業価値の向上に資すると判断する場合に限り保有し、それ以外は、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬(区分別)
- 監査等委員1名16百万円
- 社内取締役2名2.03億円
- 社外役員 (一括)9名1.34億円
役員一覧
- 姫 岩 康 雄取締役(監査等委員)12,000株
- 沖 津 雅 浩代表取締役副会長6,000株
- 呉 柏 勲代表取締役副会長執行役員3,000株
- 村 瀬 裕 之取締役(監査等委員)2,000株
- 梶 原 ゆみ子取締役(監査等委員)
- 永 塚 誠 一取締役
- 矢 野 康 治取締役
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 2兆4,559億円 | -3,761億円 | -341.78円 | 10円 | -45.5% |
| 2013 | 2兆4,786億円 | -5,453億円 | -489.83円 | — | — |
| 2014 | 2兆9,272億円 | — | 8.09円 | — | 7.2% |
| 2015 | 2兆7,863億円 | -2,223億円 | -131.51円 | — | — |
| 2016 | 2兆4,616億円 | -2,560億円 | -154.64円 | — | — |
| 2017 | 2兆506億円 | -249億円 | -6.86円 | — | -19.8% |
| 2018 | 2兆4,273億円 | 702億円 | 106.07円 | 10円 | 20.9% |
| 2019 | 2兆3,948億円 | 640億円 | 116.8円 | 20円 | 17.8% |
| 2020 | 2兆2,623億円 | 137億円 | 34.31円 | 18円 | 4.6% |
| 2021 | 2兆4,259億円 | 533億円 | 87.2円 | 30円 | 17.6% |
| 2022 | 2兆4,956億円 | 740億円 | 121.14円 | 40円 | 18.4% |
| 2023 | 2兆5,481億円 | -2,608億円 | -407.31円 | — | -78.7% |
| 2024 | 2兆3,219億円 | -1,500億円 | -230.99円 | — | -85.5% |
| 2025 | 2兆1,601億円 | 361億円 | 55.59円 | — | 24.4% |
| 2026 | 1兆8,928億円 | 474億円 | 73.05円 | — | 21.9% |
株主構成(所有者別)FY2026 有報
- 外国法人等74.5%
- 個人・その他15.7%
- 金融機関7.6%
- その他法人1.3%
- 証券会社0.8%
- 外国個人0.1%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- Dynabook㈱SWP連結 100%
- シャープエネルギーソリューション㈱SL連結 100%
- シャープセミコンダクターイノベーション㈱SL連結 100%
- シャープセンシングテクノロジー㈱その他連結 100%
- シャープディスプレイソリューションズ㈱SWP連結 100%
- シャープディスプレイテクノロジー㈱DD連結 100%
- シャープマーケティングジャパン㈱SL,SWP連結 100%
- シャープIPインフィニティ㈱その他(知的財産管理)連結 100%
- Sharp (Phils.) CorporationSL連結 100%
- Sharp Appliances (Thailand) Ltd.SL連結 100%
- Sharp Business Systems (India) Private Ltd.SL,SWP連結 100%
- Sharp Corporation Mexico, S.A. de C.V.SL,SWP連結 100%
- Sharp Corporation of Australia Pty. Ltd.SWP連結 100%
- Sharp Electronics (Europe) GmbHSL,SWP,DD連結 100%
- Sharp Electronics (Europe) LimitedSL,SWP連結 100%
- Sharp Electronics (Malaysia) Sdn.Bhd.SL,SWP連結 100%
- Sharp Electronics (Vietnam) Company LimitedSL連結 100%
- Sharp Electronics CorporationSL,SWP,DD連結 100%
- Sharp Electronics of Canada Ltd.SL,SWP連結 100%
- Sharp Hong Kong LimitedSL,SWP,DD連結 100%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
広島事業所・広島県 / 八尾事業所・大阪府 / 奈良事業所・奈良県 / 堺事業所・大阪府 / 天理事業所・奈良県 / 三重事業所・三重県 / 亀山事業所・三重県 / 白山事業所・石川県 / 葛城事業所・奈良県 / 幕張事業所・千葉県 / 本社・大阪府
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当1,361億円
- 研究開発費249億円
- 退職給付費用31億円
- 減価償却費18億円
同業ポジション(ROE)
FY2026 のROEは20.5%(業種中央値 7.4%)。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、取締役(監査等委員である取締役を除く。)の個人別の報酬等の内容に係る決定方針について、以下の通り、取締役会で決議しております。当該取締役会の決議に際しては、あらかじめ決議する内容について報酬委員会へ諮問し、答申を受けております。なお、監査等委員である取締役の個人別の報酬等は、監査等委員である取締役の協議により決定しております。 a.基本方針取締役(監査等委員である取締役を除く。)の報酬は、企業価値の持続的な向上を図るインセンティブとして機能するよう会社業績や株主価値と連動した報酬体系とし、個々の取締役(監査等委員である取締役を除く。…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
補助金(交付実績)
- 2024/04/01環境省909万円
地域共創・セクター横断型カーボンニュートラル技術開発・実証事業
- 2020/05/25経済産業省1.2億円
令和2年度マスク生産設備導入支援事業費補助金(シャープ)
- 2020/03/30経済産業省4,131万円
令和元年度マスク生産設備導入支援事業費補助金(シャープ株式会社)
国の調達(受注)
- 2024/08/26国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構1.5億円
量子・古典ハイブリッド技術のサイバー・フィジカル開発事業量子・古典アプリケーション開発・実証大規模な物流倉庫における入出庫の経路最適化アプリケーションの研究開発
- 2022/10/04国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構2.4億円
高効率・高速処理を可能とするAIチップ・次世代コンピューティングの技術開発AIエッジコンピューティングの産業応用加速のための技術開発映像データリアルタイム処理用AIデバイス高位合成ツールの研究開発
- 2021/08/19国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構6,967万円
高効率・高速処理を可能とするAIチップ・次世代コンピューティングの技術開発研究開発課題発掘のための先導調査研究超高精細映像コーデックを内蔵したAIチップの実現性に関する研究開発
- 2020/09/09国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構1.4億円
太陽光発電主力電源化推進技術開発/太陽光発電の新市場創造技術開発/フィルム型超軽量モジュール太陽電池の開発(重量制約のある屋根向け)(高自由度設計フィルム型ペロブスカイト太陽電池モジュールの技術開発)
- 2020/09/04国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構3.0億円
太陽光発電主力電源化推進技術開発/太陽光発電の新市場創造技術開発/移動体用太陽電池の研究開発(超高効率モジュール技術開発)
認定・届出
- 広域的処理認定環境省
- 広域的処理認定環境省
- 物品の製造:B 物品の販売:B 役務の提供等:Bデジタル庁
6753 シャープ を取引するなら
広告NISA成長投資枠の対象銘柄なら売買手数料0円。 1株から買える証券会社もあります。
1日50万円以下の現物取引なら手数料0円
単元未満株対応・口座管理料0円
※広告 / kabucodeは編集基準で証券会社を掲載しています
※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。