株式コード

stocks/6737

EIZO

プライム電気機器[ 3月決算 ][ 優待: なし ]2.1倍

主要指標

FY2026 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
5.2%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
77.2%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高は落ち着いている2026年7月31日(金) 時点

直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月19日2026年7月31日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
2.1倍
水準トレンド
0.99倍
25営業日で1.5倍以上
2
データ保有期間
2025年12月10日
2026年7月31日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2026 有報

【事業の内容】 2025年3月31日現在の当社グループ(当社及び当社のグループ会社、以下同じ)は18社(国内:6社、海外:12社)で構成し、映像機器及びその関連製品を開発・生産し、国内外のあらゆる市場向けに、お客様のニーズに対応する機能を搭載した高品質・高信頼性の映像環境ソリューションを提供しております。 <B&P(Business & Plus)市場向け>金融機関、公共機関、文教施設、一般オフィス、ホームオフィス等、様々な用途向けに提供する製品です。高品質・高信頼性などの基本性能に加え、優れたTCO(導入、維持管理を含む全ての使用期間にかかるコスト)パフォーマンスを提供するとともに、国内外の各種規格への対応、…

経営方針・中期経営計画FY2026 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当社グループが判断したものであります。(1) 会社の経営の基本方針当社は、テクノロジーの可能性を追求し、顧客に新たな価値を認めていただける製品を他社に先駆けて創造、提案し、顧客の満足を得ることを経営の基本方針としております。このため、当社は映像技術を核とした市場や顧客のニーズに応じた最適な映像環境ソリューションを提案する「Visual Technology Company」として、世界トップレベルの高品質かつ信頼性の高い映像製品の提供、システムソリューションの提案を行っております。…

大株主FY2026 有報

  • 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)12.37%
  • 2株式会社日本カストディ銀行(信託口)11.10%
  • 3株式会社北陸銀行4.07%
  • 4株式会社北國銀行3.86%
  • 5佐々木 嘉樹2.79%
  • 6株式会社ヒロアキコーポレーション2.76%
  • 7株式会社ハヅキコーポレーション2.76%
  • 8EIZO社員持株会2.39%
  • 9株式会社FUJI1.85%
  • 10三井住友信託銀行株式会社(信託口甲25号)1.46%

最新の決算(短信)

今期実績

売上収益
813億円
前年比 +1%
純利益
73億円
前年比 +76.5%
EPS
180.64円

※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。

政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、当該株式への投資が、当該株式の価値の変動又は当該株式に係る配当によって利益を受けること及び手許資金の運用を目的とする場合は純投資目的である投資株式に区分し、良好な取引関係の継続や業務連携関係の強化、長期的な信頼関係の構築を目的とする場合は、純投資目的以外の目的である投資株式に区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、…

役員・役員報酬FY2026 有報

役員報酬(区分別)

  • 監査等委員115百万円
  • 社内取締役41.25億円
  • 社外役員 (一括)420百万円

役員一覧

  • 実盛 祥隆代表取締役会長 CEO304,000
  • 恵比寿 正樹代表取締役社長 COO24,000
  • 有生 学取締役常務執行役員24,000
  • 出南 一彦取締役(常勤監査等委員)18,000
  • Thomas J. Waletzki取締役
  • 井上 亨取締役(監査等委員)
  • 大砂 雅子取締役(監査等委員)
  • 滝野 弘二取締役(監査等委員)

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
2012596億円16億円74.08円50円2.8%
2013583億円16億円74.96円50円2.7%
2014736億円54億円255.05円55円8.3%
2015726億円33億円155.8円60円4.5%
2016749億円42億円197.1円70円5.3%
2017783億円57億円265.54円80円6.9%
2018841億円71億円334.82円90円8.1%
2019729億円43億円202.09円100円4.6%
2020765億円47億円219.13円110円4.9%
2021766億円62億円288.71円115円5.9%
2022868億円78億円365.61円120円6.7%
2023808億円59億円280.97円125円4.9%
2024805億円55億円265.13円200円4.4%
2025805億円41億円100.81円157.5円3.3%
2026813億円73億円180.64円110円5.6%

株主構成(所有者別)FY2026 有報

  • 金融機関34.1%
  • 個人・その他24.5%
  • その他法人19.9%
  • 外国法人等19.0%
  • 証券会社2.2%
  • 外国個人0.4%

主要な子会社・関係会社FY2026 有報

  • アイレムソフトウェアエンジニアリング㈱アミューズメント用ソフトウェアの開発、販売連結 100%
  • カリーナシステム㈱光学機器、映像記録、配信システムなどのハードウェア・ソフトウェアの開発、販売連結 100%
  • EIZOエムエス㈱映像機器の製造、電子回路基板の製造連結 100%
  • EIZOサポートネットワーク㈱映像機器のアフターサービス連結 100%
  • EIZO AG映像機器及びその関連製品等の販売連結 100%
  • EIZO Europe GmbH映像機器及びその関連製品等の販売連結 100%
  • EIZO GmbHヘルスケア市場向け映像機器及びその関連機器等の開発、製造、販売連結 100%
  • EIZO GmbHヘルスケア市場向け映像機器及びその関連機器等の開発、製造、販売連結 100%
  • EIZO Inc.映像機器及びその関連製品等の販売連結 100%
  • EIZO Inc.映像機器及びその関連製品等の販売連結 100%
  • EIZO Limited映像機器及びその関連製品等の販売連結 100%
  • EIZO Middle East Ltd.映像機器及びその関連製品等の販売連結 100%
  • EIZO Nordic AB映像機器及びその関連製品等の販売連結 100%
  • EIZO Private Limited映像機器及びその関連製品等の販売連結 100%
  • EIZO Rugged Solutions Inc.航空管制用を始めとした特定市場向けグラフィックスボード等の開発、製造、販売連結 100%
  • EIZO Technologies GmbH産業用モニター及びモニター用コントローラーボードの開発、製造、販売連結 100%
  • EIZO顕像技術(蘇州)有限公司映像機器及びその関連製品等の開発、製造、販売連結 100%

設備・不動産FY2026 有報

主要な設備・拠点

本社・研究開発棟・工場・石川県 / 本社・研究開発棟・工場・石川県 / 福留事務所・石川県 / 福留事務所・石川県 / EIZOエムエス㈱本社・羽咋工場・石川県 / EIZOエムエス㈱本社・羽咋工場・石川県 / EIZOエムエス㈱七尾工場・物流倉庫・石川県 / EIZOエムエス㈱七尾工場・物流倉庫・石川県 / EIZOエムエス㈱鹿島倉庫・石川県 / EIZOエムエス㈱鹿島倉庫・石川県 / 有限公司 / 有限公司

費用内訳FY2026 有報

  • 給料手当82億円
  • 研究開発費62億円
  • 賞与・引当金4.6億円
  • その他販管費3.3億円
  • 退職給付費用2.6億円
  • 貸倒引当金繰入額3百万円
  • その他販管費-67百万円

同業ポジション(ROE)

FY2026 のROEは5.6%(業種中央値 7.4%)

業種中央値を下回っています。

役員報酬の決定方針FY2026 有報

【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項[取締役の報酬制度概要]当社は、2016年6月23日開催の第49回定時株主総会における定款変更のご承認により監査等委員会設置会社に移行し、取締役(監査等委員である取締役を除く)の固定報酬と業績連動報酬を合わせた報酬等の額は、「年額350百万円以内(ただし使用人兼務取締役の使用人分の給与及び賞与は含まない。)」と決議いただいております。このうち業績連動報酬につきましては、業務執行取締役を対象とし、2022年6月22日開催の第55回定時株主総会におけるご承認により、…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

特許294認定3

認定・届出

  • DX認定制度経済産業省
  • DX認定制度経済産業省
  • DX認定制度経済産業省

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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。