主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- —
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 75.0%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 28% 下回っています。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 0.3倍
- 水準トレンド
- 0.72倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 1日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】当社グループの事業内容は下記の8つとなります。1. ウェルネス・ライフスタイル製品(ウェアラブル等)及び関連アプリ、クラウド、サブスクリプションの企画、開発、製造、委託製造、販売及び運用2. リワード/ポイント/決済/ロイヤルティ/Web3等のプラットフォームの企画、開発及び運営3. デジタル広告・マーケティング事業(広告企画・制作、配信・運用、広告代理・仲介、アドネットワーク、データ分析・効果測定/アトリビューション及びメディア運営)4. 暗号資産・NFT等のデジタルアセットの企画、開発、発行、販売、取得、保有、運用、流通、管理及び関連コンサルティング5. ブランドビジネス(自社/他社ブランドの企画、開発、…
セグメント別売上構成
- AV関連事業50.4%5億円
- 家電事業49.6%5億円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当社グループが判断したものであります。 1.経営方針 (1)会社の経営の基本方針AV関連事業においては、主力製品であるワイヤレステレビチューナー「XIT-AIR120CW」及び「LTE対応 SIMフリーホームルーター PIX-RT100」の安定供給と販売機会の最大化を目指しています。また、これらの分野の新製品の開発を進めています。また、強みであるソフトウェア及びハードウェア開発の技術力を活かし、新興ブランドとして、ウェアラブルIoTデバイス、特にスマートリングを中心に、スキンケア、ヘアケア、オーラルケアなど、…
中期経営計画・IR資料(ピクセラ公式IR)古い順・最後が最新
大株主FY2025 有報
- 1楽天証券株式会社2.56%
- 2GMOクリック証券株式会社1.19%
- 3三菱UFJeスマート証券株式会社1.04%
- 4松井証券株式会社0.94%
- 5JP JPMSE LUX RE UBS AG LONDON BRANCH EQ CO(常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)0.92%
- 6全 泰淳0.85%
- 7今川 弘典0.80%
- 8株式会社SBI証券0.67%
- 9日本証券金融株式会社0.65%
- 10山下 博0.63%
最新の決算(短信)
今期実績
- 売上収益
- 6億円
- 前年比 +21.9%
- 純利益
- -7.4億円
- EPS
- -70.21円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式(株式の保有状況)FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする純投資目的である投資株式、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である投資株式として区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容保有目的が純投資目的以外の株式を取得する際には、社内規程に基づき取得意義や経済合理性の観点を踏まえて取得の是非を判断すると共に、取得後は定期的に保有継続の合理性を検証しております。…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬(区分別)
- 社内取締役6名47百万円
- 社外役員 (一括)4名23百万円
役員一覧
- 藤 岡 毅代表取締役社長8,000株
- 上 田 賢 嗣取締役27株
- 廣 岡 大 輔取締役24株
- 十 代 田 敦監査役
- 岩 井 亨取締役
- 平 松 仁 昌監査役
- 成 田 友 依取締役
- 真 鍋 孔 明取締役
- 藤 原 豊 和常勤監査役
- 遠 藤 暢 克取締役
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 59億円 | -5.9億円 | -53.92円 | — | — |
| 2013 | 37億円 | -2.5億円 | -23.19円 | — | — |
| 2014 | 30億円 | -4.9億円 | -38.13円 | — | — |
| 2015 | 28億円 | -2.8億円 | -18.57円 | — | — |
| 2016 | 19億円 | -4.8億円 | -21.22円 | — | — |
| 2017 | 24億円 | — | 0.21円 | — | 0.4% |
| 2018 | 26億円 | -10億円 | -20.66円 | — | — |
| 2019 | 51億円 | -16億円 | -26.61円 | — | — |
| 2020 | 37億円 | -12億円 | -15.57円 | — | — |
| 2021 | 33億円 | -9.4億円 | -7.13円 | — | — |
| 2022 | 20億円 | -13億円 | -6.99円 | — | — |
| 2023 | 15億円 | -14億円 | -3.49円 | — | — |
| 2024 | 12億円 | -12億円 | -64.35円 | — | — |
| 2025 | 10億円 | -8.5億円 | -13.53円 | — | — |
株主構成(所有者別)FY2025 有報
- 個人・その他87.1%
- 証券会社7.7%
- 外国法人等3.3%
- 外国個人0.7%
- 金融機関0.7%
- その他法人0.5%
主要な子会社・関係会社FY2025 有報
- 株式会社A-Stage家電事業連結 100%
- 株式会社RfStreamAV関連事業連結 100%
- biz・Creave株式会社Webメディア事業アフィリエイト事業持分 39%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
本社・大阪府 / 東京営業所・東京都 / ㈱A-Stage本社・東京都
費用内訳FY2025 有報
- 研究開発費1.4億円
- 販売促進費1.3億円
- 業務委託・手数料1.3億円
- 業務委託・手数料1.2億円
- 役員報酬・賞与83百万円
- 退職給付費用2百万円
- 貸倒引当金繰入額0百万円
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、取締役会において取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針を決議しております。また、当事業年度の取締役の個人別の報酬等の内容は、当該決定方針に基づいて決定されているため、取締役会として、報酬等の内容は取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針に沿うものと判断しております。取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針の内容は以下のとおりであります。イ.基本方針当社の取締役の報酬は、金銭による固定報酬としての基本報酬のみとし、役位、職責、在任年数に応じた適正な水準としております。…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
国の調達(受注)
- 2017/10/11総務省3,830万円
2900490177ボツワナ共和国におけるアナログ停波及びEWBS導入の促進に関する調査検討の請負
- 2016/12/20総務省1.4億円
2800490210地上デジタル放送日本方式(ISDB-T方式)採用国における地上デジタル放送サービスの高度化実現可能性に関する調査等の請負
- 2016/03/30総務省9,160万円
2800490022地上デジタル放送日本方式(ISDB-T方式)採用国におけるモバイル端末対応受信機及び高度化対応受信機の普及に関する調査の請負
6731 ピクセラ を取引するなら
広告NISA成長投資枠の対象銘柄なら売買手数料0円。 1株から買える証券会社もあります。
1日50万円以下の現物取引なら手数料0円
単元未満株対応・口座管理料0円
※広告 / kabucodeは編集基準で証券会社を掲載しています
※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。