株式コード

stocks/6699

ダイヤモンドエレクトリックホールディングス

スタンダード電気機器[ 3月決算 ][ 優待: なし ]

主要指標

FY2025 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
3.6%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
14.4%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高が減ってきている2026年8月3日(月) 時点

直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 19% 下回っています。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月23日2026年8月3日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
0.6倍
水準トレンド
0.81倍
25営業日で1.5倍以上
1
データ保有期間
2025年12月10日
2026年8月3日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2025 有報

【事業の内容】当社は、持株会社体制の下、自動車機器事業、エネルギーソリューション事業、電子機器事業の各セグメントにおいて事業会社(注)を置き、各事業会社は、取り扱う製品・サービスについて国内及び海外の包括的な戦略を立案し、事業活動を展開しております。 (注) 事業会社:ダイヤゼブラ電機株式会社ダイヤモンド電子株式会社米国ダイヤモンド電機株式会社 当社グループは、当社、連結子会社21社(国内5社、海外16社)、持分法適用会社3社(関連会社3社)及び持分法非適用会社5社(非連結子会社4社、関連会社1社)により構成(2025年3月31日現在)され、自動車用点火コイル・電装品、…

セグメント別売上構成

  • 報告セグメント合計98.6%904億円
  • 自動車機器事業38.1%349億円
  • 電子機器事業33.8%310億円
  • エネルギーソリューション事業26.8%245億円

経営方針・中期経営計画FY2025 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1) 経営方針当社グループは、前中長期経営計画<DSA2021>に則って、ダイヤモンド電機株式会社及び田淵電機株式会社、上場企業二社の同時再生に取り組み、2022年度から更に金型事業を行う株式会社クラフトをグループの一員としました。これらグループ再生の目途を立て、新たに2023年10月に、2028年3月期を最終年度とする中長期経営計画「炎のスクラム」を策定しました。…

大株主FY2025 有報

  • 1株式会社日本カストディ銀行(信託口)8.66%
  • 2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)8.62%
  • 3ダイヤモンドエンジニアリング株式会社7.31%
  • 4All Diamond Shareholders4.84%
  • 5池永 辰朗2.31%
  • 6豊栄産業株式会社1.53%
  • 7ダイヤモンドエレクトリックHD傍楽仲間達持株会1.09%
  • 8JP JPMSE LUX RE NOMURA INT PLC 1 EQ CO(常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行)0.92%
  • 9JPモルガン証券株式会社0.89%
  • 10株式会社三井住友銀行0.88%

最新の決算(短信)

令和7年 2026年3月期 連結 期末決算短信

今期実績

売上収益
968億円
前年比 +5.5%
純利益
8.2億円
前年比 +99.1%
EPS
94.1円

※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。

政策保有株式(株式の保有状況)FY2025 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式について、株式の価値の変動または株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする投資を純投資目的である株式とし、株式の価値の変動または配当によって利益を受けることを目的としつつ、当該企業等との提携の強化などを通じた中長期的な当社グループの企業価値の向上を目的とする株式を純投資目的以外の目的である投資株式としております。 ② ダイヤゼブラ電機株式会社における株式の保有状況当社及び連結子会社のうち、…

役員・役員報酬FY2025 有報

役員報酬(区分別)

  • 監査等委員118百万円
  • 社内取締役243百万円
  • 社外役員 (一括)526百万円

役員一覧

  • 小野 有理代表取締役社長CEO兼グループCEO77,100
  • 入江 正孝取締役(監査等委員)17,200
  • 笠間 士郎取締役(監査等委員)1,800
  • 吉田 夛佳志取締役800
  • 岡本 岳取締役800
  • 奥下 英己取締役(監査等委員)
  • 小谷 カオル取締役

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
2019556億円1.4億円39.78円12.5円2%
2020710億円-340.43円17.5円-27.1%
2021706億円15円1.5%
2022763億円13億円179.04円25円15%
2023911億円-11億円-139.52円25円-10.3%
2024933億円-19億円-226.59円12.5円-18.1%
2025917億円4.1億円49.14円25円3.8%

株主構成(所有者別)FY2025 有報

  • 個人・その他59.1%
  • 金融機関20.2%
  • その他法人15.3%
  • 外国法人等2.7%
  • 証券会社2.6%
  • 外国個人0.1%

主要な子会社・関係会社FY2025 有報

  • ゼブラ電子株式会社エネルギーソリューション事業連結 100%
  • ダイヤクラフト株式会社金型成型事業連結 100%
  • ダイヤゼブラ電機株式会社自動車機器事業 エネルギーソリューション事業 電子機器事業連結 100%
  • ダイヤモンド電機株式会社自動車機器事業連結 100%
  • ハンガリーダイヤモンド電機自動車機器事業 電子機器事業連結 100%
  • ベトナムダイヤゼブラ電機電子機器事業連結 100%
  • 米国ダイヤモンド電機自動車機器事業連結 100%
  • タイダイヤモンド電機自動車機器事業 電子機器事業連結 99.9%
  • インドネシアダイヤモンド電機(製造)自動車機器事業連結 98.6%
  • インドネシアダイヤモンド電機(販売)自動車機器事業連結 98.3%
  • ダイヤモンド電子株式会社電子機器事業連結 86.3%
  • インドクラフト金型成型事業連結
  • インドダイヤモンド電機自動車機器事業 電子機器事業連結
  • タイクラフト金型成型事業連結
  • タイダイヤゼブラ電機エネルギーソリューション事業 電子機器事業連結
  • メキシコダイヤゼブラ電機電子機器事業連結
  • 中国ダイヤゼブラ電機(上海)電子機器事業連結
  • 中国ダイヤモンド電機国際貿易(蘇州)自動車機器事業 電子機器事業連結
  • 中国ダイヤモンド電機(蘇州)自動車機器事業連結
  • 韓国ダイヤモンド電機自動車機器事業連結

設備・不動産FY2025 有報

主要な設備・拠点

本社試験・研究棟・大阪府 / 本社テクニカルセンター・大阪府 / DZ-Lab.・大阪府 / 本社・大阪府 / 鳥取テクニカルセンター・鳥取県 / 鳥取工場・鳥取県 / 新潟工場・新潟県 / 秋田工場・秋田県 / ハンガリーダイヤモンド電機ハンガリー工場

費用内訳FY2025 有報

  • 研究開発費33億円
  • 給料手当28億円
  • 業務委託・手数料11億円
  • 賞与・引当金3.8億円
  • その他販管費3.1億円
  • 退職給付費用95百万円
  • 減価償却費6百万円
  • 貸倒引当金繰入額2百万円

同業ポジション(ROE)

FY2025 のROEは3.8%(業種中央値 6.8%)

業種中央値を下回っています。

役員報酬の決定方針FY2025 有報

【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項取締役の報酬等の額について、2019年6月25日開催の第1期定時株主総会において、取締役(監査等委員である取締役を除く。)の金銭報酬の額を年額500百万円以内、監査等委員である取締役の金銭報酬の額を年額70百万円以内とすることをご承認いただいており、2021年6月25日開催の第3期定時株主総会において、上記の金銭報酬の枠内で譲渡制限付株式を付与するための金銭報酬債権を支給すること及び上記の金銭報酬とは別枠として業績連動型株式報酬制度を導入することを決議いただいております。1)基本方針当社の取締役の報酬の基本方針は、…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

特許6

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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。