主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 7.9%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 81.4%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 1.5倍
- 水準トレンド
- 1.05倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 6日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】当社グループは、当社のほか、連結子会社である「頂正科技股份有限公司」(本社:台湾南部科學園區)、「SKE KOREA CO., LTD.」(本社:韓国忠淸南道天安市)、「愛史科電子貿易(上海)有限公司」(本社:中国上海市長寧区)及びアサヒテック株式会社(本社:愛知県瀬戸市)の4社により構成されており、大型フォトマスクの設計・製造・販売を主な事業内容としております。当社グループの事業内容は次のとおりであります。 大型フォトマスク事業 大型フォトマスク事業は、主にスマートフォンやパソコン、薄型テレビ等に使用される液晶パネルや有機ELパネルの製造過程で必要な原版であるフォトマスクの設計・製造・販売を行っております。 なお、…
セグメント別売上構成
- 大型フォトマスク事業98.6%288億円
- Screen Mask And Metal Mask1.1%3.3億円
- ソリューション事業0.3%84百万円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中における将来に関する事項は、当該有価証券報告書提出日現在において、当社グループが判断したものであります。 (1) 会社の経営の基本方針 当社は「創造と調和」を経営の基本理念としております。社会、自然そして人との調和を大切にしながら、社会の求める良い製品を作り出していくことで、物質的にも精神的にも豊かな社会の実現に寄与できる企業となることを目指しております。 また、当社は、成長を続けるエレクトロニクス業界においてその事業環境の変化に適時的確に対応し、社内外の経営資源を有効に活用することにより、継続的な成長と収益を実現できる経営体質の確立を目指すとともに、…
中期経営計画・IR資料(エスケーエレクトロニクス公式IR)古い順・最後が最新
大株主FY2025 有報
- 1株式会社写真化学6.96%
- 2株式会社ニコン5.39%
- 3株式会社京都銀行3.38%
- 4株式会社SCREENホールディングス2.99%
- 5石田昌德2.95%
- 6石田敬輔2.85%
- 7株式会社石田産業2.63%
- 8株式会社三菱UFJ銀行2.38%
- 9石井良明2.30%
- 10日本生命保険相互会社2.14%
最新の決算(短信)
今期実績
- 売上収益
- 144億円
- 前年比 +0.6%
- 純利益
- 18億円
- 前年比 +10.6%
- EPS
- 176.93円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式(株式の保有状況)FY2025 有報
【株式の保有状況】①投資株式の区分の基準及び考え方当社は、株式の価値の変動または配当の受領によって利益を得ることを目的として保有する株式を純投資目的である投資株式とし、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である投資株式(政策保有株式)に区分しております。 ②保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、政策保有株式については必要最小限の保有とし、取引関係の維持・強化、業界情報の収集等の総合的観点から保有目的の合理性に関する検証結果を踏まえ、当社の企業価値の向上に必要かどうか等を定期的に検証しております。なお、…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬(区分別)
- 監査等委員1名14百万円
- 社内取締役7名1.59億円
- 社外取締役4名18百万円
役員一覧
- 石 田 昌 德代表取締役社長311,200株
- 石 田 敬 輔取締役相談役300,200株
- 阿 部 和 香取締役 新領域創造室担当 ソリューション事業部担当103,600株
- 上 野 篤 雄取締役 フォトマスク事業本部担当フォトマスク事業本部長8,400株
- 橋 本 昌 典取締役生産本部担当技術開発本部担当知財グループ担当6,600株
- 前 野 隆 一取締役(常勤監査等委員)3,400株
- 向 田 泰 久取締役 経営戦略室担当2,300株
- 奥 田 正 男取締役 管理本部担当2,300株
- 中 野 雄 介取締役(監査等委員)1,800株
- 立 石 知 雄取締役(監査等委員)1,600株
- 佐々木 真一郎取締役(監査等委員)1,300株
- 神 服 佐知子取締役(監査等委員)300株
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 110億円 | -23億円 | -203.53円 | — | -28.5% |
| 2013 | 181億円 | 19億円 | 163.22円 | 10円 | 22.9% |
| 2014 | 194億円 | 26億円 | 231.22円 | 15円 | 24.4% |
| 2015 | 197億円 | 22億円 | 192.45円 | 18円 | 16.6% |
| 2016 | 157億円 | 18億円 | 163.61円 | 18円 | 12.4% |
| 2017 | 170億円 | 12億円 | 113.73円 | 15円 | 7.8% |
| 2018 | 228億円 | 33億円 | 311.03円 | 17円 | 18.4% |
| 2019 | 258億円 | 48億円 | 456.89円 | 35円 | 22.6% |
| 2020 | 191億円 | -9.7億円 | -92.67円 | 10円 | -4.3% |
| 2021 | 204億円 | 11億円 | 102.24円 | 20円 | 4.6% |
| 2022 | 249億円 | 33億円 | 317.53円 | 64円 | 12.5% |
| 2023 | 281億円 | 34億円 | 325.96円 | 162円 | 11.2% |
| 2024 | 257億円 | 23億円 | 220.66円 | 109円 | 7.2% |
| 2025 | 292億円 | 27億円 | 263円 | 130円 | 8.2% |
株主構成(所有者別)FY2025 有報
- 個人・その他57.5%
- その他法人21.1%
- 金融機関11.1%
- 外国法人等9.0%
- 証券会社1.1%
- 外国個人0.2%
主要な子会社・関係会社FY2025 有報
- アサヒテック株式会社スクリーンマスク、メタルマスクの製造・販売連結 100%
- SKE KOREA CO.,LTD.大型フォトマスクの販売連結 100%
- 愛史科電子貿易(上海)有限公司大型フォトマスクの販売、その他電子製品の販売連結 100%
- 頂正科技股份有限公司大型フォトマスクの製造・販売、ヘルスケア製品の販売連結 100%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
京都工場・京都府 / 滋賀工場・滋賀県 / 本社・京都府
費用内訳FY2025 有報
- 給料手当9.3億円
- 業務委託・手数料4.8億円
- 研究開発費2.4億円
- 役員報酬・賞与51百万円
- 退職給付費用31百万円
- 株式報酬29百万円
- 減価償却費8百万円
- 貸倒引当金繰入額0百万円
同業ポジション(ROE)
FY2025 のROEは8.2%(業種中央値 6.8%)。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】役員報酬の内容①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社の取締役の報酬等の総額は、2018年12月21日開催の第17期定時株主総会において、取締役(監査等委員である取締役を除く。)の金銭報酬の額は、年額300,000千円以内(定款で定める員数は10名以内とする。)と決議しております。当該定時株主総会終結時点の取締役(監査等委員である取締役を除く。)の員数は6名です。また、上記とは別枠で、株式報酬を信託期間約5年間において210,000千円を上限に支給することを、同じく2018年12月21日開催の第17期定時株主総会において決議しております。なお、信託期間の満了時には、…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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