株式コード

stocks/6668

アドテック プラズマ テクノロジー

スタンダード電気機器[ 8月決算 ][ 優待: なし ]

主要指標

FY2025 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
15.2%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
48.4%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高が増えてきている2026年7月30日(木) 時点

直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 32% 上回っています。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月18日2026年7月30日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
1.2倍
水準トレンド
1.32倍
25営業日で1.5倍以上
9
データ保有期間
2025年12月10日
2026年7月30日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2025 有報

【事業の内容】 当社グループは、当社、子会社7社及び関連会社1社により構成されており、事業内容をセグメントごとに示すと、次のとおりであります。セグメントの名称主要内容会社名半導体・液晶関連事業半導体・液晶基板製造工程において使用される製造装置に搭載するプラズマ用高周波電源、マッチングユニット及び計測器等の設計、製造、…

セグメント別売上構成

  • 半導体・液晶関連事業89.3%113億円
  • 研究機関・大学関連事業10.7%14億円

経営方針・中期経営計画FY2025 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。 なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1)経営方針 当社の経営の基本方針は、社是として『信頼』、すなわち「すべてのことが信頼を築くものでなければならない。」を社員の行動の心構えとし、その達成のために、「Quality(高品質)」、「Unique(ユニーク)」、「Innovative(革新)」、「Creative(創造)」、「Kind to the Earth(地球に優しく)」を経営理念として掲げております。 この理念は、それぞれの頭文字をとり、…

中期経営計画・IR資料(アドテック プラズマ テクノロジー公式IR)古い順・最後が最新

大株主FY2025 有報

  • 1藤井 修逸22.76%
  • 2佐々木 嘉樹2.45%
  • 3株式会社日本カストディ銀行(信託口)2.43%
  • 4WILL FIELD CAPITAL PTE. LTD.(常任代理人 三田証券株式会社)2.40%
  • 5BNP PARIBAS LUXEMBOURG/2S/JASDEC/FIM/LUXEMBOURG FUNDS/UCITS ASSETS(常任代理人 香港上海銀行東京支店)2.39%
  • 6JP MORGAN CHASE BANK 380802(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)2.33%
  • 7島根 良明1.30%
  • 8NOMURA PB NOMINEES LIMITED OMNIBUS-MARGIN (CASHPB)(常任代理人 野村證券株式会社)1.22%
  • 9アドテックプラズマテクノロジー従業員持株会1.19%
  • 10越智 年宣1.06%

最新の決算(短信)

2026年8月期第2四半期決算短信〔日本基準〕(連結)[200KB]

今期実績

売上収益
55億円
前年比 -13.2%
純利益
6.2億円
前年比 -36.9%
EPS
73.1円

※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。

政策保有株式(株式の保有状況)FY2025 有報

【株式の保有状況】①投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式(以下、「政策保有株式」という。)の区分について、業務提携の強化、営業及び金融政策維持のために政策保有株式を保有するものとしております。なお、原則として、純投資目的での株式保有はいたしません。 ②保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式 a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 当社は、当社の事業戦略、取引先との事業上の関係などを総合的に勘案し、当該取引先の株式を保有しております。 また、毎年、取締役会において、保有の合理性の検証のため、…

役員・役員報酬FY2025 有報

役員報酬(区分別)

  • 社内取締役51.35億円
  • 社外取締役411百万円

役員一覧

  • 森下 秀法取締役社長(代表取締役)32,700
  • 後藤 浩樹取締役14,800
  • 高原 敏浩専務取締役13,800
  • 坂谷 和宏取締役総務・経理部長3,900
  • 沖本 秀幸取締役(監査等委員)
  • 神原 多恵取締役(監査等委員)
  • 藤井 美代子取締役(監査等委員)
  • 藤代 祥之取締役

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
201245億円3百万円0.35円2000円0.1%
201337億円-89百万円-10.38円-4.1%
201453億円2.5億円29.1円20円11%
201559億円4.5億円51.99円4円16.8%
201653億円4円1%
201772億円11億円132.3円6円33.3%
201885億円13億円151.45円8円28.3%
201961億円3.5億円41.01円8円6.6%
202071億円6.5億円75.6円10円11.3%
202180億円8.8億円101.96円12円13.6%
2022123億円22億円253.56円14円27.2%
2023125億円17億円195.66円20円16.8%
2024113億円12億円141.83円20円10.6%
2025127億円20億円234.4円27円15.9%

株主構成(所有者別)FY2025 有報

  • 個人・その他77.9%
  • 外国法人等10.1%
  • 証券会社4.9%
  • 金融機関4.2%
  • その他法人2.3%
  • 外国個人0.5%

主要な子会社・関係会社FY2025 有報

  • ADTEC Plasma Technology China Ltd.半導体・液晶関連事業連結 100%
  • ADTEC Plasma Technology Korea Co., Ltd.半導体・液晶関連事業連結 100%
  • ADTEC Plasma Technology Taiwan Ltd.半導体・液晶関連事業連結 100%
  • ADTEC Plasma Technology Vietnam Co., Ltd.半導体・液晶関連事業連結 100%
  • Adtec Europe Limited半導体・液晶関連事業連結 100%
  • Adtec Technology, Inc.半導体・液晶関連事業連結 100%
  • 株式会社IDX研究機関・大学関連事業連結 98.8%
  • Adtec Healthcare Limited医療分野向け事業持分 31.6%

設備・不動産FY2025 有報

主要な設備・拠点

本社及び本社工場・広島県 / デザインセンター・広島県 / テクニカルセンター・広島県 / パーツセンター・広島県 / 研究開発棟・広島県 / 東京テクニカルセンター・神奈川県 / 本社別館・広島県 / 佐野事業所・栃木県 / IDX本社・栃木県 / Adtec EuropeLimited本社事務所 / logy Korea Co., Ltd.本社事務所

費用内訳FY2025 有報

  • 給料手当8.9億円
  • 研究開発費7.7億円
  • 役員報酬・賞与1.8億円
  • 減価償却費93百万円

同業ポジション(ROE)

FY2025 のROEは15.9%(業種中央値 6.8%)

業種中央値を上回っています。

役員報酬の決定方針FY2025 有報

【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、2021年11月26日開催の取締役会において、取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針を決議しております。また、取締役の個人別の報酬等の内容については、代表取締役が業績、職位、職務等を勘案した原案を取締役会に諮り、社外取締役等の意見を踏まえて、取締役会において決定していることから、決定方針に沿うものであると判断しております。a.株主総会での決議内容取締役(監査等委員を除く。)の報酬限度額は、2015年11月27日開催の第31回定時株主総会において、役員賞与を含め年額2億円(うち社外取締役1千万円)以内(ただし、使用人分給与は含まない。…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

特許14

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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。