主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 11.1%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 77.4%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 26% 下回っています。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月18日 〜 2026年7月30日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 1.2倍
- 水準トレンド
- 0.74倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 3日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月30日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当企業グループは、当社（SEMITEC 株式会社）、連結子会社SEMITEC USA CORP.、SEMITEC（HONG KONG）CO.,LTD.、SEMITEC TAIWAN CORP.、SEMITEC KOREA CO.,LTD.、SEMITEC ELECTRONICS PHILIPPINES INC.、石塚国際貿易（上海）有限公司、石塚感応電子（韶関）有限公司、Thai Semitec Co.,Ltd.、石塚感応電子（深圳）有限公司、SEMITEC Europe GmbH、SEMITEC ELECTRONICS VIETNAM CO.,LTD.、…
セグメント別売上構成
- 中華圏36.0%91億円
- その他アジア27.0%68億円
- 日本21.4%54億円
- 北米15.6%40億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。(1）経営方針 当企業グループは、温度センサを中心として多種多様なセンサの開発・販売・製造を行っており、創業当時より「誰よりも先に新しいものを生み出す」、「いつも先の時代を見つめる」、「柔軟で斬新な考えを持ち続ける」を基本理念としております。その考えを守り、従来のセンサにとらわれず、センサに求められるニーズを常に深堀し、新しい製品の開発・製品化に努めております。…
大株主FY2026 有報
- 1石塚興産株式会社26.56%
- 2石塚大助6.02%
- 3石塚二朗5.75%
- 4ＳＥＭＩＴＥＣ従業員持株会4.73%
- 5日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)4.52%
- 6株式会社日本カストディ銀行(信託口)4.50%
- 7石塚みどり3.18%
- 8岩崎泰次1.79%
- 9JP MORGAN CHASE BANK 380621（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部）1.65%
- 10成川武彦1.45%
最新の決算（短信）
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 255億円
- 前年比 +0.4%
- 純利益
- 27億円
- 前年比 -13.5%
- EPS
- 276.23円
次期予測（会社予想）※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 249億円
- 前年比 -2.2%
- 営業利益
- 30億円
- 前年比 -16.5%
- 純利益
- 21億円
- 前年比 -23.7%
- EPS / 配当
- 213.63円
- 配当 56円
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】 当社は、前事業年度及び当事業年度において、株式を保有しておりませんので、記載すべき事項はありませ ん。
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 監査等委員2名43百万円
- 社内取締役8名2.63億円
- 社外役員 (一括)3名17百万円
役員一覧
- 石塚 大助取締役社長（代表取締役）執行役員651,176株
- 石塚 淳也常務取締役（生産総括）執行役員91,064株
- 高橋 克司常務取締役（営業総括）執行役員56,603株
- 柳田 健充取締役執行役員革新推進室長40,983株
- 榎本 博基取締役執行役員Ｒ・and推進本部長14,394株
- 佐瀬 正俊取締役（監査等委員）11,822株
- 李 旭取締役執行役員北米事業本部長11,099株
- 小島 一浩取締役執行役員管理本部長8,785株
- 十文字 裕司取締役執行役員ワールドテクノロジーセンター長3,383株
- 須川 直輔取締役（監査等委員）188株
- 平田 浩介取締役（監査等委員）70株
- 青田 広幸取締役（監査等委員）
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 93億円 | -6.8億円 | -249.86円 | 20円 | — |
| 2013 | 98億円 | -6.9億円 | -245.11円 | — | — |
| 2014 | 119億円 | 3.2億円 | 112.6円 | 25円 | 5.2% |
| 2015 | 131億円 | 7.8億円 | 276.49円 | 30円 | 10.9% |
| 2016 | 132億円 | 3.3億円 | 116.58円 | 20円 | 4.2% |
| 2017 | 131億円 | 4億円 | 140.11円 | 20円 | 5.2% |
| 2018 | 145億円 | 5.9億円 | 206.21円 | 30円 | 7.3% |
| 2019 | 153億円 | 9.7億円 | 341.36円 | 30円 | 11.2% |
| 2020 | 149億円 | 6.6億円 | 233.78円 | 20円 | 7.2% |
| 2021 | 179億円 | 19億円 | 677.57円 | 40円 | 18.3% |
| 2022 | 211億円 | 27億円 | 949.57円 | 80円 | 19.7% |
| 2023 | 232億円 | 32億円 | 277.68円 | 100円 | 18.2% |
| 2024 | 227億円 | 21億円 | 191.94円 | 26円 | 10.6% |
| 2025 | 253億円 | 31億円 | 291.69円 | 40円 | 13.9% |
| 2026 | 255億円 | 27億円 | 276.23円 | 47円 | 11.4% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- 個人・その他46.4%
- その他法人27.3%
- 外国法人等13.6%
- 金融機関10.0%
- 証券会社2.7%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- SEMITEC ELECTRONICS INDIA PRIVATE LIMITEDその他アジア センサ等の製造及び販売連結 100%
- SEMITEC ELECTRONICS PHILIPPINES INC.その他アジア センサ素子等の製造連結 100%
- SEMITEC ELECTRONICS VIETNAM CO.,LTD.その他アジア センサアッセンブル等の製造及び販売連結 100%
- SEMITEC Europe GmbHセンサ等の販売連結 100%
- SEMITEC KOREA CO.,LTD.その他アジア センサ等の製造及び販売連結 100%
- SEMITEC TAIWAN CORP.中華圏 センサ等の販売連結 100%
- SEMITEC USA CORP.北米 センサ等の販売連結 100%
- SEMITEC（HONG KONG）CO.,LTD.中華圏 センサ等の販売連結 100%
- Thai Semitec Co.,Ltd.その他アジア センサアッセンブル等の販売連結 100%
- 江蘇興順電子有限公司中華圏 センサ素子等の製造及び販売連結 100%
- 石塚国際貿易（上海）有限公司中華圏 センサ等の販売連結 100%
- 石塚感応電子（深圳）有限公司中華圏 センサアッセンブル等の製造及び販売連結 100%
- 石塚感応電子（韶関）有限公司中華圏 センサアッセンブル等の製造連結 100%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本社・東京都 / 〔－〕千葉工場・千葉県 / 〕西日本営業所・大阪府 / 〔－〕名古屋営業所・愛知県 / 〔－〕八戸テクノロジーセンター・青森県
費用内訳FY2026 有報
- その他販管費21億円
- 給料手当16億円
- 研究開発費12億円
- 賞与・引当金3.5億円
- 福利厚生費3.4億円
- 役員報酬・賞与2.7億円
- 福利厚生費87百万円
- 退職給付費用75百万円
同業ポジション（ROE）
FY2026 のROEは11.4%（業種中央値 7.4%）。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社の役員（監査等委員を除く。）の報酬は、各取締役毎の固定的な基本報酬と業績連動報酬から構成されております。なお、報酬等の上限額については、2015年６月25日開催の第59回定時株主総会において、取締役（監査等委員を除く。）について年額500百万円を上限（ただし、使用人分給与は含まない）、取締役（監査等委員）について年額50百万円を上限と決議いただいております。 a.基本報酬部分は、他社水準、従業員給与の水準等を総合的に勘案し、役位に応じて決定しております。なお、 2025年６月25日開催の取締役会における議案事項として上程し、決議されております。…
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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。