主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- -13.3%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 51.8%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月23日 〜 2026年8月3日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 0.7倍
- 水準トレンド
- 0.96倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 3日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年8月3日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社は、各種アナログＩＣ製品の開発・製造・販売を行っております。当社グループは、当社、連結子会社９社（販売子会社６社、製造子会社２社、製造販売子会社１社）によって構成されております。当社グループは、「常に豊かな知性と感性を磨き、市場に適応した価値ある製品を創出し、豊かな社会の実現と地球環境の保全に貢献するとともに、私たちの事業に携わるすべての人々が共に繁栄することを企業の理念とする」という企業理念に基づき、事業活動を展開しています。私たちの生活に欠かせない携帯電話、ＡＶ機器、パソコン、家電などから産業用機器、医療機器、自動車などの各種機械装置まで、高度情報化社会の進展に伴って電子機器化が急速に進んでいます。…
セグメント別売上構成
- 日本69.2%166億円
- アジア23.4%56億円
- 欧州5.1%12億円
- 北米2.3%5.4億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、次のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当社グループが判断したものであります。 （１）会社の経営の基本方針当社グループは、「常に豊かな知性と感性を磨き、市場に適応した価値ある製品を創出し、豊かな社会の実現と地球環境の保全に貢献するとともに、私たちの事業に携わるすべての人々が共に繁栄すること」を経営理念として掲げ、設立以来、アナログ半導体に特化し、製品の開発・製造・販売を精力的に行ってまいりました。上記の経営理念に則り、ステークホルダーである株主、顧客、取引先、…
大株主FY2026 有報
- 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）11.22%
- 2PERSHING-DIV. OF DLJ SECS. CORP.（常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店）10.82%
- 3藤阪 知之4.45%
- 4株式会社中国銀行4.34%
- 5アルス株式会社4.16%
- 6吉備興業株式会社3.66%
- 7株式会社日本カストディ銀行（信託口）3.24%
- 8尾崎 貴紀2.96%
- 9芝宮 孝司2.74%
- 10尾崎 公子1.89%
最新の決算（短信）
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 251億円
- 前年比 +4.7%
- 純利益
- 12億円
- EPS
- 109.38円
次期予測（会社予想）※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 280億円
- 前年比 +11.7%
- 営業利益
- 13億円
- 前年比 +19.8%
- 純利益
- 14億円
- 前年比 +20.7%
- EPS / 配当
- 132.17円
- 配当 56円
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】①投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、配当や値上がりを目的とした投資を純投資とし、純投資目的以外の目的として取引先との業務の円滑な推進を図るために政策保有株式として取引先の株式を保有します。 ②保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式イ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 取締役会が、毎年、政策保有株式の保有のねらい及び合理性について取引金額や帳簿残高等を基に検証し、保有の妥当性が認められない場合は、縮減するなど見直しを検討することとしております。…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 社内取締役6名1.66億円
- 社外取締役5名36百万円
役員一覧
- 芝宮 孝司代表取締役会長執行役員299,400株
- 前川 貴取締役執行役員経営企画本部 本部長105,600株
- 木村 岳史代表取締役社長執行役員39,000株
- 石井 弘幸取締役22,250株
- 宮田 敬史取締役執行役員品質保証本部本部長8,107株
- 川俣 尚高取締役(監査等委員)2,600株
- 池田 耕太郎取締役(監査等委員)2,600株
- 山本 智晴取締役執行役員事業本部 本部長2,100株
- 廣瀬 由美取締役（監査等委員）2,100株
- 櫻井 茂樹取締役執行役員管理本部 本部長1,300株
- 薗田 聡取締役（監査等委員）400株
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 92億円 | -1.3億円 | -56.42円 | — | 0.8% |
| 2013 | 86億円 | 1.9億円 | 83.66円 | 1500円 | 3.1% |
| 2014 | 94億円 | 14億円 | 148.01円 | 40円 | 19.1% |
| 2015 | 100億円 | 12億円 | 118.1円 | 110円 | 13.3% |
| 2016 | 106億円 | 5.8億円 | 54.59円 | 32円 | 5.3% |
| 2017 | 216億円 | 29億円 | 308.77円 | 32円 | 26.3% |
| 2018 | 240億円 | 9億円 | 99.44円 | 34円 | 7% |
| 2019 | 239億円 | 10億円 | 95.89円 | 38円 | 6.2% |
| 2020 | 215億円 | 4.2億円 | 38.03円 | 40円 | 2.2% |
| 2021 | 237億円 | 9.3億円 | 85.42円 | 36円 | 4.9% |
| 2022 | 309億円 | 32億円 | 288.6円 | 44円 | 14.9% |
| 2023 | 320億円 | 22億円 | 198.69円 | 56円 | 9.2% |
| 2024 | 258億円 | -43億円 | -390.73円 | 56円 | -19% |
| 2025 | 240億円 | -24億円 | -214.62円 | 56円 | -12.4% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- 個人・その他48.9%
- 金融機関18.6%
- その他法人17.5%
- 外国法人等13.0%
- 証券会社1.9%
- 外国個人0.1%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- フェニテックセミコンダクター株式会社製品の製造（前工程（ウエハ工程））、開発及び、販売連結 100%
- TOREX (HONG KONG) LIMITED当社グループ製品の販売連結 100%
- TOREX SEMICONDUCTOR EUROPE LIMITED当社グループ製品の販売連結 100%
- TOREX SEMICONDUCTOR(S) PTE LTD当社グループ製品の販売連結 100%
- TOREX USA Corp.当社グループ製品の販売及び、顧客ニーズをベースとした製品開発連結 100%
- TOREX VIETNAM SEMICONDUCTOR CO.,LTD当社グループの製品の製造（後工程（組立工程））連結 100%
- 台湾特瑞仕半導體股份有限公司当社グループ製品の販売連結 100%
- 特瑞仕芯电子(上海)有限公司当社グループ製品の販売及び、担当地域に関連する業務連結 100%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
㎡金額本社・東京都 / 関西支社・大阪府 / 札幌技術センター・北海道 / 岡山第１工場・岡山県 / 鹿児島工場
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当20億円
- 減価償却費4.2億円
- 研究開発費3.4億円
- 賞与・引当金1.8億円
- 役員報酬・賞与1.6億円
- 退職給付費用95百万円
同業ポジション（ROE）
FY2026 のROEは6.4%（業種中央値 7.4%）。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針当社は、取締役の個人別の報酬等の内容にかかる決定方針を取締役会で決議しております。当該取締役会の決議に際しては、あらかじめ決議する内容について指名報酬委員会へ諮問し、答申を受けております。また、取締役会は、当事業年度に係る取締役の個人別の報酬等について、報酬等の内容の決定方法及び決定された報酬等の内容が当該決定方針と整合していることや、指名報酬委員会からの答申が尊重されていることを確認しており、当該決定方針に沿うものであると判断しております。取締役の個人別の報酬等の内容にかかる決定方針の内容は次のとおりです。（基本方針）当社の取締役報酬の考え方は、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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