主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 42.4%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 33.0%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 26% 下回っています。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月23日 〜 2026年8月3日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 0.9倍
- 水準トレンド
- 0.74倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 1日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年8月3日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】当社グループは、当社、Geniee International Pte., Ltd.(シンガポール)、Geniee Vietnam Co., Ltd.(ベトナム)、PT. Geniee Technology Indonesia(インドネシア)、PT. Adstars Media Pariwara(インドネシア)、Zelto,Inc.(アメリカ)、Adpushup Software India.,Ltd.(インド)、ZELTO-FZCO(UAE）、CATS株式会社、ソーシャルワイヤー株式会社、アットクリッピング株式会社、CROSSCOOP PHILIPPINES INC.(フィリピン)、…
セグメント別売上構成
- 広告プラットフォーム事業40.5%46億円
- マーケティングSaaS事業33.1%37億円
- Digital PR19.0%21億円
- 海外事業7.4%8.4億円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】(1) 経営方針当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。当社グループは、企業のあらゆるマーケティング活動をテクノロジーで支援し、日本とアジアに貢献するため、Purposeを設定し、その実現に向けて事業を展開しております。Business Purpose(ジーニーのプロダクトやサービスが実現する世界観)として、「誰もがマーケティングで成功できる世界を創る」、Corporate Purpose(組織の長期目標・存在意義)として、…
中期経営計画・IR資料（ジーニー公式IR）古い順・最後が最新
大株主FY2025 有報
- 1株式会社みずほ銀行44.76%
- 2工藤 智昭29.29%
- 3五味 大輔1.96%
- 4NICE SATISFY LIMITED1.80%
- 5吉村 卓也1.62%
- 6株式会社日本カストディ銀行(信託口)1.26%
- 7BNYM SA/NV FOR BNYM FOR BNYM GCM CLIENT ACCTS M ILM FE（常任代理人 株式会社三菱ＵＦＪ銀行）0.89%
- 8BNYM SA/NV FOR BNYM FOR BNY GCM CLIENT ACCOUNTS M LSCB RD（常任代理人 株式会社三菱ＵＦＪ銀行）0.76%
- 9上田八木短資株式会社0.55%
- 10廣瀬 寛0.47%
最新の決算（短信）
2026年３月期決算短信〔ＩＦＲＳ〕(連結)
今期実績
- 売上収益
- 139億円
- 前年比 +22.5%
- 純利益
- 13億円
- 前年比 -34.3%
- EPS
- 95.36円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式（株式の保有状況）FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、株式の価値の変動、または株式に係る配当によって利益を受けることを主目的とした投資を純投資株式、戦略上の重要性、取引関係強化を主目的とした投資を政策保有株式と区分しております。純投資目的以外の投資株式については、以下②に記載するとおり、政策保有株式として所有しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式ａ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社では、新規事業の推進・拡大等、…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬（区分別）
- 社内取締役2名30百万円
- 社外役員 (一括)3名23百万円
役員一覧
- 工藤 智昭代表取締役社長6,544,400株
- 鳥谷 克幸取締役(常勤監査等委員)7,000株
- 西野 勇一取締役2,000株
- 轟 幸夫取締役(監査等委員)1,700株
- 佐々木 義孝取締役(監査等委員)
- 越水 遥取締役
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2014 | 13億円 | -4百万円 | -0.35円 | — | — |
| 2015 | 29億円 | 1.2億円 | 8.56円 | — | 16.4% |
| 2016 | 74億円 | 52百万円 | 3.31円 | — | 4.1% |
| 2017 | 117億円 | -15百万円 | -0.92円 | — | 10.6% |
| 2018 | 144億円 | 63百万円 | 3.84円 | — | 2.6% |
| 2019 | 150億円 | -5.4億円 | -30.77円 | — | — |
| 2020 | 143億円 | -1.8億円 | -9.99円 | — | — |
| 2021 | 141億円 | 1億円 | 5.66円 | — | 3.9% |
| 2022 | 144億円 | 5億円 | 27.86円 | — | 18.4% |
| 2023 | 65億円 | 21億円 | 119.52円 | — | 54% |
| 2024 | 80億円 | 10億円 | 58.31円 | — | 16.9% |
| 2025 | 113億円 | 20億円 | 136.3円 | — | 25.8% |
株主構成（所有者別）FY2025 有報
- 個人・その他89.0%
- 外国法人等6.6%
- 金融機関1.6%
- 証券会社1.3%
- その他法人1.3%
- 外国個人0.1%
主要な子会社・関係会社FY2025 有報
- CATS株式会社マーケティングSaaS事業連結 100%
- Adpushup Software India., Ltd.広告プラットフォーム事業連結 100%
- Geniee International Pte., Ltd.広告プラットフォーム事業連結 100%
- Geniee Vietnam Co., Ltd.広告プラットフォーム事業連結 100%
- PT. Geniee Technology Indonesia広告プラットフォーム事業連結 100%
- ZELTO-FZCO広告プラットフォーム事業連結 100%
- Zelto, Inc.広告プラットフォーム事業連結 100%
- PT. Adstars Media Pariwara広告プラットフォーム事業連結 51%
- ソーシャルワイヤー株式会社デジタルPR事業連結 49%
- アットクリッピング株式会社デジタルPR事業連結 0%
- MK1 TECHNOLOGY VIETNAM COMPANY LIMITEDデジタルPR事業連結 0%
- JAPAN AI株式会社マーケティングSaaS事業持分 11.5%
- トランスマート株式会社翻訳事業持分 0%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
本社・東京都
費用内訳FY2025 有報
- その他販管費33億円
- 給料手当33億円
- 減価償却費6.1億円
同業ポジション（ROE）
FY2025 のROEは25.8%（業種中央値 11.1%）。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、2024年２月22日付で委員の過半数を独立社外取締役とする指名・報酬諮問委員会を設置しております。当事業年度の取締役の個人別報酬等の内容に係る決定方針は次の通りであります。ａ．基本方針当社における取締役（監査等委員である取締役を除く。）の報酬は、株主総会決議に基づき報酬の決定を一任された取締役会が、株主総会で決定された範囲内で、経営状況、職位、職責に応じ役員としての個々の業務執行状況を考慮し、慎重な議論を重ね決定します。現在においては、基本報酬を月例の固定金銭報酬として支払っているのみであり、中長期的な業績と連動する報酬の割合や、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
認定・届出
- 物品の製造： 物品の販売：B 役務の提供等：Bデジタル庁
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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。