主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- -0.3%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 52.5%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 63% 上回っています。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月17日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 1.2倍
- 水準トレンド
- 1.63倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 6日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】 当社グループは、当社、子会社14社及び関連会社２社で構成され、電源機器、システム機器、合成樹脂塗料、精密機構部品及びパワー半導体の製造販売を内容とし、更に各事業に関連する研究及びその他のサービス等の事業活動を展開しております。 当社グループの事業内容及び当社と関連会社の当該事業に係る位置付けは、次のとおりであります。 なお、次の５事業はセグメント情報に掲げるセグメント区分と同一であります。 〔エレクトロニクス事業〕会社数２社電源機器：当社が製造・販売するほか、電源機器の一部については子会社埼玉オリジン㈱、関連会社北富士オリジン㈱に製造を委託しております。なお、子会社埼玉オリジン㈱については、…
セグメント別売上構成
- ケミトロニクス事業35.0%101億円
- コンポーネント事業28.9%83億円
- エレクトロニクス事業26.1%75億円
- メカトロニクス事業4.1%12億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 （１）経営方針当社は、『人類社会に役立つ存在感あふれる、開かれた、独自性ある、自己実現の場である企業を目指す』ことを経営理念とし取り組んでいます。「エレクトロニクス」「メカトロニクス」「ケミトロニクス」「コンポーネント」各分野に広がる独自技術を進化させ、さらには、新たな技術開発を通じてお客様の価値創造、豊かな社会に貢献します。また、人が集まり情報が集まる企業、オンリーワン技術を磨く独自性ある企業、…
大株主FY2026 有報
- 1オリジン取引先持株会8.82%
- 2損害保険ジャパン株式会社7.08%
- 3明治安田生命保険相互会社5.70%
- 4EUROPEAN DEPOSITARY BANK SA-DUBLIN - BUTTERMERE DEEP VALUE FUND LIMITED （常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店）5.34%
- 5株式会社みずほ銀行4.92%
- 6株式会社りそな銀行2.94%
- 7オリジン従業員持株会2.34%
- 8トーア再保険株式会社2.28%
- 9島根 良明2.13%
- 10みずほ信託銀行株式会社1.97%
最新の決算（短信）
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 269億円
- 前年比 -6.7%
- 純利益
- -22億円
- EPS
- -422.34円
次期予測（会社予想）※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 280億円
- 前年比 +4.2%
- 営業利益
- 2億円
- 純利益
- 1億円
- EPS / 配当
- 19.03円
- 配当 40円
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、専ら株式の価値の変動または株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする投資を純投資目的である投資株式とし、それ以外を純投資目的以外の目的である投資株式としております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 保有する全ての上場株式については、保有先会社との取引状況および当社の事業戦略等定性面の観点のほか、配当収益その他の経済合理性等の定量的な観点も踏まえ、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 監査等委員1名13百万円
- 社内取締役4名82百万円
- 社外役員 (一括)4名27百万円
役員一覧
- 妹尾 一宏取締役会長ＣＣＯ、ＣＩＳＯ32,200株
- 稲葉 英樹代表取締役社長ＣＥＯ7,500株
- 佐藤 好生取締役（上席執行役員）ＣＨＲＯ、管理部門管掌、本社事業所長、総務担当4,400株
- 内藤 佳彦取締役(上席執行役員)ＣＳＯ、経営企画本部長3,800株
- 宮内 公平取締役(常勤監査等委員)3,300株
- 小池 達子取締役1,500株
- 千代延 郁男取締役(監査等委員)1,400株
- 平澤 久取締役(監査等委員)300株
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 288億円 | 1.7億円 | 4.99円 | 3円 | 1.2% |
| 2013 | 395億円 | 13億円 | 38.63円 | 8.5円 | 8.5% |
| 2014 | 310億円 | 4.8億円 | 14.49円 | 6円 | 2.9% |
| 2015 | 366億円 | 29億円 | 86.15円 | 8円 | 14.1% |
| 2016 | 324億円 | 10億円 | 30.32円 | 7円 | 4.4% |
| 2017 | 313億円 | -14億円 | -41.32円 | 7円 | — |
| 2018 | 332億円 | 8.7億円 | 130.62円 | 28.5円 | 4% |
| 2019 | 379億円 | 19億円 | 287.52円 | 50円 | 8.4% |
| 2020 | 325億円 | 2.3億円 | 35.09円 | 40円 | 1% |
| 2021 | 259億円 | -12億円 | -184.72円 | 21円 | — |
| 2022 | 323億円 | 22億円 | 351.35円 | 65円 | 9.7% |
| 2023 | 320億円 | 3.7億円 | 60.71円 | 40円 | 1.5% |
| 2024 | 282億円 | -15億円 | -255.11円 | 30円 | — |
| 2025 | 288億円 | -84百万円 | -15.5円 | 40円 | 2.5% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- 個人・その他57.8%
- 金融機関23.2%
- 外国法人等10.7%
- その他法人6.3%
- 証券会社2.1%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- 北海道オリジン株式会社コンポーネント事業、その他連結 100%
- 埼玉オリジン株式会社エレクトロニクス事業連結 100%
- 東邦化研工業株式会社ケミトロニクス事業連結 100%
- 欧利晶精密机械(上海)有限公司コンポーネント事業連結 100%
- 欧利生塗料（天津）有限公司ケミトロニクス事業連結 88.2%
- 株式会社オリジン商事全セグメント連結 70%
- 上海欧利生東邦塗料有限公司ケミトロニクス事業連結 60%
- 欧利生東邦塗料（東莞）有限公司ケミトロニクス事業連結 60%
- オリジン・イーソン・ペイント株式会社ケミトロニクス事業連結 45%
- 萬座塗料株式会社ケミトロニクス事業持分 23.02%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本社事業所・埼玉県 / 間々田工場・栃木県 / 瑞穂工場・東京都 / 吉見工場・埼玉県 / 朝霞開発センター・埼玉県 / 仮勘定は除外しております。３．建物の一部（資材倉庫・埼玉県 / 及び朝霞開発センター・埼玉県
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当17億円
- 研究開発費15億円
- 福利厚生費4.3億円
- 給料手当4.3億円
- 荷造運送費4.1億円
- 地代家賃3.5億円
- 減価償却費2.3億円
- 賞与・引当金2億円
- 賞与・引当金1.5億円
- その他販管費1.1億円
- 役員報酬・賞与5百万円
- 貸倒引当金繰入額1百万円
同業ポジション（ROE）
FY2025 のROEは-0.3%（業種中央値 6.8%）。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項イ．役員報酬等の内容の決定に関する方針等当社は、2021年２月22日開催の取締役会において、取締役の個人別の報酬等の内容にかかる決定方針を決議しております。当該取締役会の決議に際しては、あらかじめ決議する内容について指名・報酬委員会へ諮問し、答申を受けております。また、取締役会は、当事業年度に係る取締役の個人別の報酬等について、報酬等の内容の決定方法および決定された報酬等の内容が当該決定方針と整合していることや、指名・報酬委員会からの答申が尊重されていることを確認しており、当該決定方針に沿うものであると判断しております。…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
認定・届出
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