主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 7.6%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 51.5%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 38% 上回っています。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 0.7倍
- 水準トレンド
- 1.38倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 7日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】当社グループは、当社及び連結子会社７社、非連結子会社３社、持分法適用関連会社２社、持分法非適用関連会社２社により構成され、交通・産業・ICTソリューション事業用の電気機械器具の製造及び販売並びにこれに付帯する工事を行っております。また、当社は、交通事業部、産業事業部、ICTソリューション事業部の事業部制を採用しております。当社グループにおける各企業の位置づけ及び系統図は次のとおりです。区分主要製品等会社交通事業鉄道車両用電機品、新交通システム車両用電機品、特殊車両用電機品、鉄道用電力貯蔵装置当社、東洋工機㈱、泰平電機㈱、洋電貿易（北京）有限公司(中国)、常州洋電展雲交通設備有限公司（中国)、…
セグメント別売上構成
- 交通事業68.6%278億円
- 産業事業26.9%109億円
- ICTソリューション事業4.5%18億円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】(1) 会社経営の基本方針当社グループは、以下に示す経営理念及びサステナビリティに関する基本的な考え方・方針を会社経営の基本方針として取り組んでおります。…
大株主FY2025 有報
- 1東日本旅客鉄道株式会社10.56%
- 2東洋電機従業員持株会5.53%
- 3東洋電機協力工場持株会4.09%
- 4日本生命保険相互会社（常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社）3.66%
- 5三信株式会社3.18%
- 6株式会社三菱UFJ銀行2.43%
- 7株式会社横浜銀行 (常任代理人株式会社日本カストディ銀行)2.25%
- 8オークラヤ住宅株式会社2.23%
- 9野村信託銀行株式会社（東洋電機従業員持株会専用信託口）1.82%
- 10本間 常夫1.42%
最新の決算（短信）
2026/04/13 決算短信 2026年５月期 第３四半期決算短信〔日本基準〕(連結) NEW
今期実績
- 売上収益
- 290億円
- 前年比 -0.2%
- 純利益
- 19億円
- 前年比 +46.7%
- EPS
- 205.14円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式（株式の保有状況）FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と、取引先・金融機関等との良好な関係と安定した取引を継続するために政策的に保有する純投資目的以外の株式とに区分しています。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式ａ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、業務提携の推進や取引の維持・強化などの目的で株式を政策保有することがあります。保有の合理性は、毎年、経営戦略会議において、株式の保有目的が適切か、保有に伴う便益やリスクが資本コストなどに見合っているかを検証し、取締役会に報告しております。その結果、…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬（区分別）
- 社内監査役1名14百万円
- 社内取締役5名1.64億円
- 社外役員 (一括)6名50百万円
役員一覧
- 寺 島 憲 造取締役会長19,200株
- 渡 部 朗代表取締役社長13,200株
- 谷 本 憲 治取締役専務執行役員5,600株
- 貫 名 純取締役専務執行役員2,100株
- 水 元 公 二取締役(注)１
- 町田 悠生子取締役(注)１
- 間 狩 泰 三取締役(注)１
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 386億円 | 7.9億円 | 16.29円 | 6円 | 5.4% |
| 2013 | 306億円 | 7.2億円 | 74.92円 | 6円 | 4.3% |
| 2014 | 350億円 | 6.4億円 | 66.85円 | 6円 | 3.4% |
| 2015 | 396億円 | 11億円 | 114.72円 | 6円 | 5% |
| 2016 | 397億円 | 8.9億円 | 18.47円 | 6円 | 3.7% |
| 2017 | 407億円 | 12億円 | 123.87円 | 30円 | 4.9% |
| 2018 | 425億円 | 6.9億円 | 73.33円 | 50円 | 2.7% |
| 2019 | 412億円 | 6.9億円 | 75.27円 | 30円 | 2.7% |
| 2020 | 391億円 | 11億円 | 120.98円 | 30円 | 4.4% |
| 2021 | 331億円 | 9.8億円 | 109.38円 | 30円 | 4.1% |
| 2022 | 302億円 | -9.3億円 | -104.02円 | 30円 | -4% |
| 2023 | 310億円 | 8.2億円 | 91.85円 | 30円 | 3.5% |
| 2024 | 321億円 | 9.4億円 | 99.53円 | 30円 | 3.7% |
| 2025 | 405億円 | 21億円 | 231.29円 | 70円 | 8% |
株主構成（所有者別）FY2025 有報
- 個人・その他54.7%
- その他法人21.1%
- 金融機関14.0%
- 外国法人等8.1%
- 証券会社2.1%
- 外国個人0.1%
主要な子会社・関係会社FY2025 有報
- 東洋工機㈱交通事業連結 100%
- 東洋産業㈱産業事業連結 100%
- 泰平電機㈱交通事業連結 100%
- ㈱ティーディー・ドライブ産業事業連結 100%
- 東洋商事㈱その他連結 100%
- 常州洋電展雲交通設備有限公司交通事業連結 100%
- 洋電貿易（北京）有限公司交通事業連結 100%
- 北京京車双洋軌道交通牽引設備有限公司交通事業持分 50%
- 常州朗鋭東洋伝動技術有限公司交通事業持分 50%
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
横浜製作所・神奈川県 / 滋賀竜王製作所・滋賀県 / 泰平電機㈱本社工場・東京都 / ㈱ティーディー・ドライブ本社工場・滋賀県 / 東洋工機㈱本社工場・神奈川県
費用内訳FY2025 有報
- 給料手当20億円
- 研究開発費11億円
- 賞与・引当金4.7億円
- 貸倒引当金繰入額3.1億円
- 退職給付費用2.2億円
- 役員報酬・賞与56百万円
同業ポジション（ROE）
FY2025 のROEは8%（業種中央値 6.8%）。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項（ⅰ）役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針にかかる事項当社は、取締役会において、次のとおり取締役の報酬等の決定方針を決議しております。１．取締役の報酬等の基本原則と決定機関報酬等の種別金銭報酬基本報酬成果報酬社外取締役を除く取締役〇〇社外取締役〇報酬等限度額（年額）240百万円以内個人別報酬の決定機関指名・報酬諮問委員会・社外取締役は、独立性を確保する観点から基本報酬のみとする。・取締役の個人別報酬は、決定プロセスの客観性と透明性を高めるため、取締役会で決議した「指名・報酬諮問委員会規程」に基づき、社外取締役、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
認定・届出
- 競争参加資格法務省
- 競争参加資格法務省
- 競争参加資格法務省
- 物品の製造：A 物品の販売：A 役務の提供等：Aデジタル庁
6505 東洋電機製造 を取引するなら
広告NISA成長投資枠の対象銘柄なら売買手数料0円。 1株から買える証券会社もあります。
1日50万円以下の現物取引なら手数料0円
単元未満株対応・口座管理料0円
※広告 / kabucodeは編集基準で証券会社を掲載しています
※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。