株式コード

stocks/6490

PILLAR

プライム機械[ 優待: なし ]

主要指標

FY2026 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
11.2%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
75.2%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高は落ち着いている2026年7月31日(金) 時点

直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月19日2026年7月31日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
1.5倍
水準トレンド
0.94倍
25営業日で1.5倍以上
0
データ保有期間
2025年12月10日
2026年7月31日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2026 有報

【事業の内容】 当社グループは、当社(株式会社PILLAR)、子会社22社及び関連会社1社で構成されており、ピラフロン製品(ふっ素樹脂製品)及びメカニカルシール製品、グランドパッキン・ガスケット製品を主力とした流体制御関連機器製品の製造販売を行っております。これらの製品は半導体・液晶をはじめとして電力、石油、自動車、化学、船舶、土木建築、食品、医薬品などの幅広い産業分野の重要機能部品として不可欠であり、得意先は産業界の広範囲にわたっております。また、その他として不動産賃貸業、保険代理業等を行っております。 当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは、次のとおりであります。 なお、…

セグメント別売上構成

  • 電子機器関連66.2%394億円
  • 産業機器関連33.8%201億円

経営方針・中期経営計画FY2026 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1)会社の経営の基本方針<長期経営ビジョン>当社グループは創業以来、「流体の漏れを止める技術」を基盤として独自の製品やサービスを提供し、環境(CLEAN)、安全(SAFETY)、最先端技術の創出(FRONTIER)に関わる社会課題の解決にチャレンジし続けてきました。今後も変化し続ける社会や市場からの要求にスピーディーに対応し、「流体制御」「材料開発」のエキスパートとして、…

大株主FY2026 有報

  • 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)11.88%
  • 2PILLAR取引先持株会5.35%
  • 3株式会社日本カストディ銀行(信託口)5.25%
  • 4有限会社ロックウェーブ4.37%
  • 5岩波 清久3.21%
  • 6MSIP CLIENT SECURITIES(常任代理人 モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社)3.07%
  • 7明治安田生命保険相互会社(常任代理人 株式会社日本カストディ銀行)3.00%
  • 8株式会社三井住友銀行2.97%
  • 9株式会社みずほ銀行(常任代理人 株式会社日本カストディ銀行)2.54%
  • 10MLI FOR CLIENT GENERAL OMNI NON COLLATERAL NON TREATY-PB(常任代理人 BOFA証券株式会社)2.14%

最新の決算(短信)

今期実績

売上収益
595億円
前年比 +2.6%
純利益
89億円
前年比 +7.7%
EPS
388.19円

※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。

政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報

【株式の保有状況】①投資株式の区分の基準及び考え方当社は、専ら株式の価値の変動又は株式にかかる配当によって利益を受けることを目的として保有する場合には純投資目的である投資株式として区分し、それ以外を純投資目的以外の目的である投資株式として区分しております。 ②保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式イ.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社の政策保有株式に対する方針は、取引関係の維持・拡大などの企業連携の強化、並びに、株式の相互保有による相互の企業価値向上を基本としております。当社は、直近事業年度末の状況に照らし、…

役員・役員報酬FY2026 有報

役員報酬(区分別)

  • 監査等委員28百万円
  • 社内取締役42.31億円
  • 社外役員 (一括)419百万円

役員一覧

  • 岩波 清久代表取締役会長759,000
  • 岩波 嘉信代表取締役社長社長執行役員102,000
  • 宿南 克彦取締役副社長執行役員コーポレート担当25,000
  • 和田 正人取締役専務執行役員技術開発・品質保証担当三田工場長5,000
  • 鈴木 吉宣取締役3,000
  • 吉田 智信取締役(常勤監査等委員)1,000
  • 牧 春彦取締役1,000
  • 小林 京子取締役(監査等委員)
  • 髙谷 和光取締役(監査等委員)

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
2012221億円22億円90.22円16円8.5%
2013188億円16億円64.23円16円5.7%
2014207億円19億円74.92円16円6.3%
2015217億円20億円80.29円20円6.2%
2016230億円24億円97.23円28円7.2%
2017272億円32億円131.06円34円9.1%
2018295億円34億円139.98円36円8.9%
2019310億円37億円152.13円45円9.1%
2020292億円26億円108.57円40円6.2%
2021302億円34億円144.66円50円7.8%
2022407億円83億円350.47円106円16.8%
2023487億円104億円442.99円133円18.6%
2024586億円108億円462.57円159円16.7%
2025580億円83億円355.82円125円11.5%
2026595億円89億円388.19円130円11.7%

株主構成(所有者別)FY2026 有報

  • 個人・その他32.3%
  • 金融機関27.8%
  • 外国法人等21.3%
  • その他法人17.5%
  • 証券会社1.1%
  • 外国個人0.0%

主要な子会社・関係会社FY2026 有報

  • 株式会社タンケンシールセーコウメカニカルシールの製造・販売・メンテナンス、カーボン製品の製造・販売連結 100%
  • 株式会社ピラーシールソリューションズ流体制御関連機器製品の販売及び補修連結 100%
  • 株式会社エヌピイ工業流体制御関連機器製品の製造連結 100%
  • 株式会社ピラー精密流体制御関連機器製品の製造連結 100%
  • PILLAR America Inc.流体制御関連機器製品の製造・販売及び補修連結 100%
  • PILLAR Europe GmbH流体制御関連機器製品の販売連結 100%
  • PILLAR Seal Solutions Mexico S.A. de C.V.流体制御関連機器製品の製造連結 100%
  • PILLAR Seal Solutions Singapore Pte Ltd.流体制御関連機器製品の販売及び補修連結 100%
  • PILLAR Shanghai Co., Ltd.流体制御関連機器製品の販売連結 100%
  • PILLAR Taiwan Co., Ltd.流体制御関連機器製品の製造・販売連結 100%
  • Pillar Technology (Chuzhou) Co., Ltd.流体制御関連機器製品の製造連結 100%
  • ピラー電子設備(上海)有限公司流体制御関連機器製品の販売連結 100%

設備・不動産FY2026 有報

主要な設備・拠点

三田工場・兵庫県 / 福知山第1工場・京都府 / 福知山第2工場・京都府 / 九州工場九州支店・熊本県 / 本社・大阪府 / ㈱エヌピイ工業・兵庫県 / ㈱ピラー精密東条工場・兵庫県

費用内訳FY2026 有報

  • 業務委託・手数料16億円
  • 研究開発費15億円
  • 賞与・引当金5.4億円
  • 減価償却費4.7億円
  • 退職給付費用81百万円
  • 貸倒引当金繰入額-1百万円

同業ポジション(ROE)

FY2026 のROEは11.7%(業種中央値 7.8%)

業種中央値を上回っています。

役員報酬の決定方針FY2026 有報

【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項・取締役(監査等委員である取締役を除く。)の金銭報酬の額は、2025年6月20日開催の第77回定時株主総会決議において年額500百万円以内と定めており、当該定めに係る取締役は4名であります。また、当該金銭報酬とは別枠で、譲渡制限付株式報酬として、取締役(社外取締役及び監査等委員である取締役を除く。)に対し、2025年6月20日開催の第77回定時株主総会決議において年額200百万円以内、普通株式の総数は年50,000株以内と定められました。金銭報酬は固定報酬と業績連動報酬にて構成され、株式報酬は固定報酬としております。また、…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

国の調達2

国の調達(受注)

  1. 2023/06/28国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構1,452万円

    競争的な水素サプライチェーン構築に向けた技術開発事業水素ステーションの低コスト化・高度化に係る技術開発水素ステーション低コスト化・高度化基盤技術開発

  2. 2018/08/06国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構2,649万円

    超高圧水素インフラ本格普及技術研究開発事業水素ステーションのコスト低減等に関連する技術開発長寿命高圧水素シール部材・継手部材及び機器開発に関する研究開発

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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。