主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 4.9%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 66.2%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 19% 下回っています。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月23日 〜 2026年8月3日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 0.9倍
- 水準トレンド
- 0.81倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 1日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年8月3日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社の企業集団は、当社および子会社14社で構成され、針状ころ軸受および直動案内機器等(以下、「軸受等」といいます。)ならびに諸機械部品の製造・販売を単一の事業として運営しております。従いまして、当社および連結子会社(以下、「当社グループ」といいます。)は、軸受等ならびに諸機械部品の製造・販売事業の単一セグメントであるため、セグメント情報の記載を省略しております。
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの事業分野は、機械産業およびエレクトロニクス産業の世界的な成長に伴い、工作機械や半導体製造装置向けをはじめとした幅広い業種において需要は着実に拡大するものと見ております。さらに、カーボンニュートラルの実現を目指した世界的な取り組みを背景に、機械装置の小型化・省力化を実現する製品群に対する需要も高まっており、成長性の高い事業分野であると考えております。当社グループは、軸受等の重要機械要素の製造販売を通じて、お客様に信頼され、必要とされるグローバルカンパニーへの発展を目指し、…
大株主FY2026 有報
- 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)13.03%
- 2日本トムソン取引先持株会8.29%
- 3日本生命保険相互会社(常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社)6.05%
- 4株式会社日本カストディ銀行(信託口)4.87%
- 5MM Investments株式会社2.98%
- 6日本トムソン従業員持株会2.85%
- 7株式会社不二越2.85%
- 8HSBC BANK PLC A/C M AND G (ACS) VALUE PARTNERS CHINA EQUITY FUND(常任代理人 香港上海銀行東京支店 カストディ業務部)2.83%
- 9株式会社三菱ＵＦＪ銀行2.28%
- 10NORTHERN TRUST CO．(AVFC) RE IEDU UCITS CLIENTS NON LENDING 15 PCT TREATY ACCOUNT(常任代理人 香港上海銀行東京支店 カストディ業務部)1.98%
最新の決算（短信）
決算短信
今期実績
- 売上収益
- —
- 純利益
- 41億円
- EPS
- —
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準および考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、専ら株式の価値の変動または株式に係る配当によって利益を受けることを目的として保有する株式を純投資目的である投資株式とし、それ以外の安定的な取引関係の維持等を目的として保有する株式を純投資目的以外の目的である投資株式としております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式1) 保有方針および保有の合理性を検証する方法ならびに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、政策保有株式に関する社内基準を定めており、安定的な取引関係の維持等を政策保有の主な目的とし、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 社内監査役1名25百万円
- 社内取締役7名2.82億円
- 社外役員 (一括)6名63百万円
役員一覧
- 宮 地 茂 樹取締役会長127,000株
- 秀 島 信 也取締役副会長 生産本部・営業本部担当17,000株
- 細 野 幹 人代表取締役社長ＣＥＯ16,000株
- 松 本 展 広取締役 （常勤監査等委員）11,000株
- 西 村 修取締役ＣＦＯ 経営企画部・人事総務部・経理部・法務室・秘書室担当8,000株
- 佐 伯 里 香取締役（監査等委員）
- 林 田 和 久取締役（監査等委員）
- 武 井 洋 一取締役
- 那 須 健 人取締役（監査等委員）
- 野 田 篤 子取締役
- 齊 藤 聡取締役
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 425億円 | 28億円 | 38.5円 | 13円 | 5.4% |
| 2013 | 360億円 | -1.2億円 | -1.7円 | 9円 | -0.2% |
| 2014 | 393億円 | 5.7億円 | 7.82円 | 10円 | 1% |
| 2015 | 450億円 | 30億円 | 40.71円 | 11円 | 5.1% |
| 2016 | 437億円 | 16億円 | 21.64円 | 13円 | 2.6% |
| 2017 | 441億円 | -2.9億円 | -4.04円 | 13円 | -0.5% |
| 2018 | 552億円 | 17億円 | 23.35円 | 13円 | 2.9% |
| 2019 | 576億円 | 37億円 | 51.95円 | 15円 | 6.2% |
| 2020 | 475億円 | -1.8億円 | -2.59円 | 12.5円 | -0.3% |
| 2021 | 443億円 | 2.2億円 | 3.02円 | 8円 | 0.4% |
| 2022 | 623億円 | 46億円 | 58.27円 | 13円 | 7.5% |
| 2023 | 683億円 | 77億円 | 104.92円 | 19円 | 11.2% |
| 2024 | 550億円 | 30億円 | 37.82円 | 19円 | 4.1% |
| 2025 | 544億円 | 5.6億円 | 14.18円 | 19円 | 0.7% |
| 2026 | 630億円 | 41億円 | 58.51円 | 29.5円 | 5.1% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- 金融機関37.5%
- 個人・その他28.5%
- 外国法人等18.8%
- その他法人14.4%
- 証券会社0.8%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- 日本ディック㈱軸受等、機械部品販売連結 100%
- IKO INTERNATIONAL, INC.軸受等販売連結 100%
- IKO THOMPSON ASIA CO.,LTD.軸受等販売連結 100%
- IKO THOMPSON VIETNAM CO.,LTD.軸受等製造・販売連結 100%
- NIPPON THOMPSON EUROPE B.V.軸受等販売連結 100%
- 優必勝(上海)精密軸承有限公司軸受等製造・販売連結 100%
- 優必勝(蘇州)軸承有限公司軸受等製造・販売連結 100%
- 艾克欧東晟商貿(上海)有限公司軸受等販売連結 100%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
岐阜製作所・岐阜県 / ］中部支社・愛知県 / 技術研究所・神奈川県 / 本社・東京都 / 日本ディック㈱本社外・愛知県 / OMPSON VIETNAM CO.,LTD.本社
費用内訳FY2026 有報
- 福利厚生費12億円
- 地代家賃8億円
- 荷造運送費7.8億円
- 業務委託・手数料6.8億円
- 退職給付費用-72百万円
同業ポジション（ROE）
FY2026 のROEは5.1%（業種中央値 7.8%）。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額またはその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、取締役会において、取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針を決議しております。また、当事業年度に係る取締役の個人別の報酬等について、報酬等の内容の決定方法および決定された報酬等の内容は、当該決定方針と整合し、かつ指名・報酬諮問委員会からの答申が尊重されており、当該決定方針に沿うものとなっております。取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針の内容は次のとおりです。1) 基本方針当社の取締役(監査等委員である取締役を除く。以下、同じ。)の報酬は、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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