株式コード

stocks/6470

大豊工業

スタンダード機械[ 3月決算 ][ 優待: なし ]

主要指標

FY2026 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
-9.4%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
55.7%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高が減ってきている2026年7月31日(金) 時点

直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 40% 下回っています。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月19日2026年7月31日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
1.5倍
水準トレンド
0.60倍
25営業日で1.5倍以上
3
データ保有期間
2025年12月10日
2026年7月31日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2026 有報

【事業の内容】 当社の企業集団は、当社、連結子会社14社および持分法適用関連会社1社および非連結子会社1社により構成され、その主な事業は各種自動車部品および搬送装置・精密金型等の自動車製造用設備の製造・販売であります。 当社グループの事業に係る位置付けおよびセグメントとの関連は次のとおりであります。 なお、セグメントと同一の区分であります。 自動車部品関連事業 当社グループは、メタル・ブシュ等の軸受製品・システム製品・ダイカスト製品・ガスケット製品他の自動車部品を製造・販売しております。連結子会社のタイホウ コーポレーション オブ アメリカは、米国において軸受製品、システム製品の製造・販売をしております。…

セグメント別売上構成

  • 自動車部品関連事業88.8%1,002億円
  • 自動車製造用設備関連事業11.1%125億円

経営方針・中期経営計画FY2026 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】(1)経営方針<社是>・私たちは時流に先んじ、合理主義に基づき優れた製品をもって顧客の信頼に応える - 信頼の大豊 –<使命>・大豊グループはトライボロジーを基盤とした製品とエンジニアリングをもって社会に貢献する<2030年に向けて>- 目指す姿 -・常に社会のニーズを把握して、技術(材料・工法)を極めて、新たな商品を生み出す集団- 持続的成長に向けて -・既存事業の強化 ~ 構造改革と徹底的なロス低減を推進し収益性向上を図る ~- 企業価値最大化 -・新領域・新事業創出 ~ グループシーズの結集とリソーセスシフトを実現し、…

大株主FY2026 有報

  • 1トヨタ自動車株式会社34.22%
  • 2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)8.05%
  • 3株式会社豊田自動織機5.04%
  • 4日本発条株式会社4.75%
  • 5豊田通商株式会社3.66%
  • 6大豊工業従業員持株会2.70%
  • 7株式会社日本カストディ銀行(信託口)1.80%
  • 8大豊工業取引先持株会1.41%
  • 9株式会社アイシン1.06%
  • 10豊田信用金庫1.04%

最新の決算(短信)

決算短信

今期実績

売上収益
1,194億円
前年比 +5.8%
純利益
-60億円
EPS
-210.68円

次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。

売上収益
1,200億円
前年比 +0.5%
営業利益
45億円
前年比 +73.8%
純利益
36億円
EPS / 配当
127.14円
配当 30

政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 保有目的が取引先との取引関係強化、地域貢献等を目的とした株式を純投資目的以外の投資株式、保有目的が株式値上がりの利益等による利益確保を目的とした株式を純投資目的の投資株式に区分しております。 なお、当社が所有する株式は全て、純投資目的以外の投資株式であります。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する検証の内容 (保有方針) 今後も当社が持続的な成長を続けていくためには、開発・調達・生産・販売等の過程において、様々な企業との協力関係が不可欠です。そのために、…

役員・役員報酬FY2026 有報

役員報酬(区分別)

  • 社内監査役217百万円
  • 社内取締役31.23億円
  • 社外役員 (一括)513百万円

役員一覧

  • 粟 津 滋 喜代表取締役副社長28,000
  • 新 美 俊 生代表取締役社長13,000
  • 加 納 知 広代表取締役12,000
  • 舩 越 七 洋監査役2,000
  • 芦 原 克 宏監査役0
  • 佐 藤 邦 夫取締役
  • 尾 形 和 哉監査役
  • 岩 井 善 郎取締役
  • 榎 本 幸 子監査役

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
2012818億円20億円71.44円22円4.6%
2013861億円33億円116.78円25円7.1%
2014936億円28億円98.11円28円5.5%
2015982億円32億円111.51円33円5.8%
20161,073億円38億円131.48円39円6.5%
20171,090億円45億円154.86円43円7.5%
20181,147億円25億円147.06円45円4%
20191,134億円26億円106.48円32円4.2%
20201,041億円9.9億円34.17円24円1.6%
2021929億円3億円10.37円20円0.5%
2022988億円6.2億円21.42円22円1%
20231,052億円4億円13.86円20円0.6%
20241,120億円17億円60.56円20円2.4%
20251,128億円-42億円-145.69円20円-6.1%
20261,194億円-60億円-210.68円28円-9.4%

株主構成(所有者別)FY2026 有報

  • その他法人51.9%
  • 個人・その他28.8%
  • 金融機関12.8%
  • 外国法人等5.5%
  • 証券会社1.1%
  • 外国個人0.0%

主要な子会社・関係会社FY2026 有報

  • 大豊精機株式会社自動車製造用設備関連事業、自動車部品関連事業連結 100%
  • 日本ガスケット株式会社自動車部品関連事業連結 100%
  • 株式会社タイホウライフサービスその他連結 100%
  • 株式会社ティーイーティー自動車製造用設備関連事業、自動車部品関連事業連結 100%
  • YANTAI NIPPON GASKET CO.,LTD.自動車部品関連事業連結 100%
  • タイホウ コーポレーション オブ アメリカ自動車部品関連事業連結 100%
  • タイホウ コーポレーション オブ ヨーロッパ有限会社自動車部品関連事業連結 100%
  • タイホウ ヌサンタラ株式会社自動車部品関連事業連結 100%
  • タイホウ マニュファクチャリング オブ テネシー 株式会社自動車部品関連事業連結 100%
  • ニッポンガスケットタイランド株式会社自動車部品関連事業連結 100%
  • 大豊工業(煙台)有限公司自動車部品関連事業連結 100%
  • 常州恒業軸瓦材料有限公司自動車部品関連事業連結 100%
  • 韓国大豊株式会社自動車部品関連事業連結 92.1%
  • タイホウ コーポレーション オブ タイランド株式会社自動車部品関連事業連結 74%
  • アストラニッポンガスケットインドネシア株式会社自動車部品関連事業持分 50%

設備・不動産FY2026 有報

主要な設備・拠点

本社及び本社工場・愛知県 / 細谷工場・愛知県 / 篠原工場・愛知県 / 九州工場・鹿児島県 / 幸海工場・愛知県 / 岐阜工場・岐阜県 / 土岐工場・岐阜県 / タイホウ コーポレーション オブ アメリカ / 有限公司 / 常州恒業軸瓦材料有限公司

費用内訳FY2026 有報

  • 研究開発費35億円
  • その他販管費30億円
  • 賞与・引当金12億円
  • 荷造運送費11億円
  • 福利厚生費7.1億円
  • 減価償却費6.8億円
  • 福利厚生費4.9億円
  • 役員報酬・賞与3.1億円
  • その他販管費2.4億円
  • 地代家賃1.8億円
  • 退職給付費用1.5億円
  • 役員報酬・賞与1.4億円

同業ポジション(ROE)

FY2026 のROEは-8.9%(業種中央値 7.8%)

業種中央値を下回っています。

役員報酬の決定方針FY2026 有報

【役員の報酬等】当社は、2025年4月24日開催の取締役会において、取締役の個人別の報酬等の内容にかかる決定方針を決議しております。また、取締役会は、当事業年度にかかる取締役の個人別の報酬等について、取締役会にて説明され可決されていることから、その内容は決定方針に沿うものであると判断しております。役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項取締役の報酬等は、①基本報酬、②賞与、③ストックオプション(非金銭報酬)により、監査役の報酬等は、①基本報酬、②賞与により構成しております。取締役の基本報酬は、月例の固定報酬とし、職位、職責に応じて他社水準、当社の業績、従業員給与の水準も考慮しながら、総合的に勘案して決定しており、…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

特許702

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