株式コード

stocks/6458

新晃工業

プライム機械[ 優待: なし ]

主要指標

FY2026 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
10.6%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
67.9%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高は落ち着いている2026年7月31日(金) 時点

直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月19日2026年7月31日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
1.5倍
水準トレンド
0.88倍
25営業日で1.5倍以上
2
データ保有期間
2025年12月10日
2026年7月31日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2026 有報

【事業の内容】当社グループは、当社と連結子会社7社、持分法適用関連会社2社で構成されており、空気調和機、ファンコイルユニット等の製造販売及び関連工事等の空調機器製造販売事業並びにビル管理事業等を営んでおります。これらが営む主な事業の内容と当該事業における位置付け及びセグメントとの関連は次のとおりであります。なお、セグメントについては、製造・販売体制を基礎とした地域別の区分によっており、当該区分ごとの主要な関係会社の名称は、以下のとおりであります。 〔日本〕当社…… 空調機器の製作、販売、空調工事の請負施工及び建築用資材の製造、販売新晃アトモス㈱…… 空調用設備及び消火設備の設計、施工、関連機器の販売、…

セグメント別売上構成

  • 日本87.3%498億円
  • アジア12.7%72億円

経営方針・中期経営計画FY2026 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中における将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1) 会社の経営の基本方針当社グループは「豊かな創造力と誇れる品質」を経営理念とし、顧客をはじめ社会や社員に対し「信頼と満足」を普遍的に提供することを経営の基本方針としております。また事業領域を「快適環境の創造」と定義し、業務用空調機器を中核にしながら、建物に関わる各種事業へ業容拡大を目指しております。 (2) 目標とする経営指標当社グループは、2023年11月に公表した中期経営計画「move.2027」より、資本コスト経営を事業運営の軸としていくことを明示し、…

大株主FY2026 有報

  • 1株式会社明晃18.92%
  • 2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)10.00%
  • 3STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505025(常任代理人 株式会社みずほ銀行 決済営業部)7.99%
  • 4ダイキン工業株式会社5.66%
  • 5株式会社三菱UFJ銀行3.12%
  • 6日本生命保険相互会社2.60%
  • 7株式会社日本カストディ銀行(信託口)2.25%
  • 8新晃持株会1.66%
  • 9NORTHERN TRUST CO.(AVFC) RE 009-016064-326 CLT(常任代理人 香港上海銀行東京支店 カストディ業務部)1.64%
  • 10エフホールディングス株式会社1.25%

最新の決算(短信)

決算短信

今期実績

売上収益
593億円
前年比 +4.1%
純利益
68億円
前年比 -12.8%
EPS
99.59円

次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。

売上収益
630億円
前年比 +6.2%
営業利益
100億円
前年比 +5.9%
純利益
72億円
前年比 +5.5%
EPS / 配当
107.23円
配当 50

政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、保有目的が主に株式の価値の変動又は配当の受領によって利益を得ることにある投資株式を純投資目的である投資株式とし、それ以外の目的で保有する投資株式を純投資目的以外の目的である投資株式としております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式の保有は、それによって提携関係の維持や得意先又は金融機関などとの取引関係等の円滑化が図れ、…

役員・役員報酬FY2026 有報

役員報酬(区分別)

  • 監査等委員319百万円
  • 社内取締役51.83億円
  • 社外役員 (一括)740百万円

役員一覧

  • 藤井 智明取締役兼専務執行役員経営企画室長98,778
  • 佐野 雅一取締役(常勤監査等委員)46,900
  • 末永 聡代表取締役社長兼社長執行役員46,100
  • 谷口 武則取締役兼専務執行役員生産本部長43,600
  • 中川 善雄取締役(監査等委員)33,900
  • 青田 徳治代表取締役副社長兼副社長執行役員管理本部長26,400
  • 道端 徳昭取締役兼常務執行役員21,667
  • 北殿 寿生取締役(常勤監査等委員)19,500
  • 安達 美奈子取締役
  • 平野 伸一取締役
  • 水村 健一郎取締役(監査等委員)
  • 生越 栄美子取締役(監査等委員)
  • 福田 伊津子取締役

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
2012306億円25億円95.48円14円14.8%
2013320億円32億円125.39円18円16.5%
2014357億円22億円85.98円18円9.8%
2015392億円26億円98.74円23円10%
2016415億円42億円155.71円33円14%
2017386億円40億円150.05円36円12.3%
2018404億円39億円149.12円40円11.1%
2019410億円42億円159.52円43円10.9%
2020443億円60億円230.06円58円14.3%
2021392億円50億円194.25円50円10.8%
2022420億円41億円159.12円50円8.1%
2023448億円45億円178.62円57円8.5%
2024519億円66億円265.11円105円11.3%
2025570億円78億円107.68円86円12.8%
2026593億円68億円99.59円50円11%

株主構成(所有者別)FY2026 有報

  • 個人・その他29.7%
  • その他法人27.1%
  • 金融機関20.5%
  • 外国法人等19.3%
  • 証券会社3.4%
  • 外国個人0.0%

主要な子会社・関係会社FY2026 有報

  • 千代田ビル管財㈱ビル管理事業等連結 100%
  • 新晃アトモス㈱空調機器製造販売事業連結 100%
  • 日本ビー・エー・シー㈱空調機器製造販売事業連結 75%
  • 上海新晃空調設備股份有限公司空調機器製造販売事業連結 50%
  • SINKO AIR CONDITIONING(HONG KONG)LTD.空調機器製造販売事業持分 49.5%
  • TAIWAN SINKO KOGYO CO.,LTD.空調機器製造販売事業持分 25.05%

設備・不動産FY2026 有報

主要な設備・拠点

神奈川工場・SINKOテクニカルセンター・神奈川県 / 神奈川工場・SINKOテクニカルセンター・神奈川県 / 岡山工場・岡山県 / 岡山工場・岡山県 / 大阪社屋・大阪府 / 大阪社屋・大阪府 / 東京社屋・東京都 / 東京社屋・東京都 / SINKO AIR DESIGN STUDIO・大阪府 / SINKO AIR DESIGN STUDIO・大阪府 / 股份有限公司上海工場 / 股份有限公司上海工場

費用内訳FY2026 有報

  • 給料手当49億円
  • 荷造運送費17億円
  • 賞与・引当金4.5億円
  • 貸倒引当金繰入額2.3億円
  • 退職給付費用1.5億円
  • その他販管費19百万円

同業ポジション(ROE)

FY2026 のROEは10.4%(業種中央値 7.8%)

業種中央値を上回っています。

役員報酬の決定方針FY2026 有報

【役員の報酬等】役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項取締役(監査等委員である取締役を除く。)の報酬総額は、2016年6月28日開催の第67回定時株主総会において年額300百万円以内(ただし、使用人分給与は含まない。決議時の取締役(監査等委員である取締役を除く。)は7名)、監査等委員である取締役の報酬総額は、同じく2016年6月28日開催の第67回定時株主総会において年額50百万円以内(決議時の監査等委員である取締役は5名)と決議されております。上記に加え、2017年6月28日開催の第68回定時株主総会において、当社が報酬を支払う取締役(監査等委員である取締役を除く。以下「対象取締役」という。)に、…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

特許103

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