主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 10.5%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 85.0%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月23日 〜 2026年8月3日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 1.8倍
- 水準トレンド
- 0.93倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 5日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年8月3日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社の企業集団は、当社、子会社22社及び関連会社2社で構成され、ホッチキス、タイムレコーダ、文字表示機器、オートステープラ等を中心としたオフィス機器、釘打機、エアコンプレッサ、鉄筋結束機、充電工具、浴室暖房換気乾燥機、全館24時間換気システム等を中心としたインダストリアル機器及び標準車いす、特殊車いす等を中心としたHCR機器の製造販売を主な事業内容としております。更に事業に関連する物流、その他のサービス等の活動を展開しております。当企業集団の事業に係わる位置づけは次のとおりです。 オフィス機器…………………当社が製造販売するほか、MAX(THAILAND)CO.,LTD.、…
セグメント別売上構成
- インダストリアル機器72.6%667億円
- オフィス機器23.8%219億円
- HCR機器3.5%33億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、有価証券報告書提出日現在において、当社グループが判断したものであります。 当連結会計年度における世界経済は、米国の政策動向や中東情勢の緊迫化などにより不透明な状況が続いたものの、緩やかな回復基調で推移しました。国内は、当社インダストリアル機器部門に関連する新設住宅着工戸数や民間非居住建築物の着工床面積が減少傾向となりました。米国は、足元で住宅着工がやや回復したものの、全体としては住宅ローン金利の高止まりや資材価格の上昇などを背景に低調に推移しました。一方で、インフラを中心とする非住宅市場に対する建設投資は底堅く推移しました。欧州は、景気の持ち直しの動きが続き、…
大株主FY2026 有報
- 1第一生命保険株式会社9.32%
- 2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)8.48%
- 3日本生命保険相互会社8.19%
- 4マックス共栄会第一持株会8.05%
- 5マックス共栄会第二持株会7.25%
- 6株式会社日本カストディ銀行(信託口)6.26%
- 7株式会社みずほ銀行3.99%
- 8株式会社群馬銀行3.73%
- 9マックス従業員持株会2.54%
- 10日本製鉄株式会社2.27%
最新の決算(短信)
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 996億円
- 前年比 +8.5%
- 純利益
- 139億円
- 前年比 +23.8%
- EPS
- 76.55円
次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 1,055億円
- 前年比 +5.9%
- 営業利益
- 188億円
- 前年比 +7%
- 純利益
- 142億円
- 前年比 +2.2%
- EPS / 配当
- 80.07円
- 配当 40円
政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、投資株式の区分について、専ら株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的とするものを純投資目的である投資株式とし、取引の維持・強化を通じて中長期的な企業価値の向上に資するものを純投資目的以外の投資株式としております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、取引の維持・強化のため政策保有株式を保有しておりますが、中長期的な企業価値の向上に向け、当社にとって有用なものを保有するという方針のもと、保有の適否を毎年取締役会で議論し、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬(区分別)
- 監査等委員1名20百万円
- 社内取締役5名2.35億円
- 社外役員 (一括)5名33百万円
役員一覧
- 角 芳 尋専務取締役上席執行役員コーポレート本部長92,600株
- 小 川 辰 志代表取締役社長80,000株
- 山 本 将 仁専務取締役上席執行役員営業本部長75,400株
- 加 藤 浩 二常務取締役上席執行役員開発本部長55,200株
- 石 井 英 之常務取締役上席執行役員生産本部長53,100株
- 中 村 智 彦取締役常勤監査等委員21,900株
- 倉 澤 佳 子取締役
- 木 内 昭 二取締役監査等委員
- 矢 島 茉 莉取締役監査等委員
- 神 田 安 積取締役監査等委員
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 580億円 | 23億円 | 46.26円 | 36円 | 3.8% |
| 2013 | 576億円 | 25億円 | 49.41円 | 36円 | 4% |
| 2014 | 648億円 | 28億円 | 56.88円 | 36円 | 4.5% |
| 2015 | 650億円 | 32億円 | 65.36円 | 37円 | 5.1% |
| 2016 | 665億円 | 35億円 | 71.27円 | 39円 | 5.4% |
| 2017 | 670億円 | 47億円 | 95.93円 | 42円 | 7.2% |
| 2018 | 681億円 | 47億円 | 94.46円 | 42円 | 6.7% |
| 2019 | 701億円 | 51億円 | 102.91円 | 44円 | 7% |
| 2020 | 697億円 | 55億円 | 112.66円 | 46円 | 7.4% |
| 2021 | 640億円 | 52億円 | 105.79円 | 48円 | 6.7% |
| 2022 | 740億円 | 61億円 | 128.39円 | 64円 | 7.5% |
| 2023 | 843億円 | 76億円 | 161.07円 | 78円 | 8.9% |
| 2024 | 866億円 | 104億円 | 222.56円 | 101円 | 11.1% |
| 2025 | 918億円 | 112億円 | 241.8円 | 114円 | 10.9% |
株主構成(所有者別)FY2026 有報
- 金融機関45.3%
- 個人・その他29.8%
- 外国法人等13.6%
- その他法人9.6%
- 証券会社1.8%
- 外国個人0.0%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
高崎事業所・群馬県 / 〔-〕藤岡工場・群馬県 / 〕玉村工場・群馬県 / 〕本社東京支店・東京都 / 〕吉井工場・群馬県 / 〔-〕従業員寮・群馬県 / 事業所・広島県 / マックス常磐㈱本社及び常磐事業所・茨城県 / 〕マックス高崎㈱本社及び工場・群馬県 / 〕マックス物流倉庫㈱本社・群馬県 / 〕マックスエンジニアリングサービス㈱本社・群馬県 / 〕マックス販売㈱本社・埼玉県
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当71億円
- 研究開発費46億円
- 賞与・引当金19億円
- 販売促進費17億円
- 減価償却費13億円
- その他販管費4.6億円
- 役員報酬・賞与1.3億円
- 貸倒引当金繰入額9百万円
- 退職給付費用-73百万円
同業ポジション(ROE)
FY2026 のROEは12.5%(業種中央値 7.8%)。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、取締役会の決議により、取締役(監査等委員である取締役を除く。)の個人別の報酬等の内容に係る決定方針(以下、「決定方針」という。)を定めており、その概要は、次のとおりです。なお、決定方針の決定に際しては、あらかじめその内容について報酬諮問委員会へ諮問し、答申を受けております。また、取締役会は、当事業年度に係る取締役(監査等委員である取締役を除く。)の個人別の報酬等について、報酬等の内容の決定方法及び決定された報酬等の内容が取締役会で決議された決定方針と整合していることや、報酬諮問委員会からの答申が尊重されていることを確認しており、…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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