主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- —
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 34.7%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 22% 下回っています。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月18日 〜 2026年7月30日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 0.7倍
- 水準トレンド
- 0.78倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 1日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月30日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】当社の企業集団は、当社、子会社19社及び関連会社３社により構成されており、パチスロ・パチンコ機等の遊技機及び周辺機器の研究・開発・製造・販売、統合型リゾート(IR)事業、メディアコンテンツ事業等を行っております。当社の企業集団が営む事業内容と、当社と各社の当該事業に係る位置づけ並びにセグメントとの関係は、以下のとおりであります。（2025年12月31日現在）セグメントの名称主要な事業内容会社名遊技機事業パチスロ・パチンコ機及び周辺機器等の研究・開発・製造・販売、部材ユニット調達当社パチスロ・パチンコ機の製造㈱メーシー、㈱エレコ、㈱ミズホ、㈱アクロス、㈱ユニバーサルブロス統合型リゾート(IR)事業ゲーミング、ホテル、…
セグメント別売上構成
- 統合型リゾート（IR)事業53.3%654億円
- 遊技機事業46.2%567億円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (１) 経営方針当社グループは、グローバルエンターテインメント企業として「楽しさ」を創造し、「夢のある社会」創りに貢献することを経営の基本方針としております。具体的には、パチスロ・パチンコ機及び周辺機器等の研究・開発・製造・販売を行うメーカーとして、ユーザーの皆さまに「楽しい！」を提供してまいります。また、フィリピン・マニラにおいて統合型リゾート施設「オカダ・マニラ」を展開していくことで、…
中期経営計画・IR資料（ユニバーサルエンターテインメント公式IR）古い順・最後が最新
大株主FY2025 有報
- 1OKADA HOLDINGS LIMITED（常任代理人 SMBC日興証券株式会社）70.26%
- 2横塚 ヒロ子2.63%
- 3STATE STREET BANK AND TRUST CLIENT OMNIBUS ACCOUNT OM02 505002（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部）2.30%
- 4ユニバーサル従業員持株会0.97%
- 5上田八木短資株式会社0.83%
- 6JP JPMSE LUX RE BARCLAYS CAPITAL SEC LTD EQ CO（常任代理人 株式会社三菱UFJ銀行）0.66%
- 7株式会社北斗0.60%
- 8株式会社SBI証券0.54%
- 9野村證券株式会社0.50%
- 10STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505025（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部）0.42%
最新の決算（短信）
2026年12月期 第1四半期決算短信〔日本基準〕（連結）
今期実績
- 売上収益
- 284億円
- 前年比 +4.2%
- 純利益
- -14億円
- EPS
- -18.39円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式（株式の保有状況）FY2025 有報
【株式の保有状況】 ①投資株式の区分の基準及び考え方 当社は保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的として保有する投資株式を純投資目的の投資株式と区分し、それ以外を純投資目的以外の目的である投資株式と区分しておりますが、現在純投資目的の投資株式は保有しておりません。 ②保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式 a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有に関する取締役会等の検証の内容 当社は、取引関係の維持・発展、業務提携を通じた持続的な成長および中長期的な企業価値向上を目的に、…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬（区分別）
- 社内取締役6名2.84億円
- 社外役員 (一括)7名79百万円
役員一覧
- 柳 一之取締役2,500株
- 庄子 善行取締役600株
- 佐藤 暢樹取締役
- 奥田 都修取締役（常勤監査等委員）
- 岡田 知裕代表取締役社長
- 熊谷 貴之取締役
- 酒井 綱一郎取締役
- 金子 彰良取締役（監査等委員）
- 鈴木 誠取締役（監査等委員）
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 749億円 | 314億円 | 401.79円 | 100円 | 25% |
| 2013 | 992億円 | 274億円 | 372.84円 | 50円 | 18.7% |
| 2014 | 881億円 | 102億円 | 138.64円 | 45円 | 4.9% |
| 2015 | 917億円 | 157億円 | 213.41円 | 45円 | 7% |
| 2016 | 1,112億円 | 186億円 | 213.41円 | 40円 | 7.6% |
| 2017 | 685億円 | -134億円 | 252.66円 | 40円 | -5.5% |
| 2018 | 933億円 | — | 2,037.75円 | 50円 | 53.2% |
| 2019 | 1,249億円 | -52億円 | -66.18円 | 50円 | -1.4% |
| 2020 | 909億円 | -192億円 | -247.6円 | — | -5.3% |
| 2021 | 904億円 | -191億円 | -245.88円 | — | -5.5% |
| 2022 | 1,410億円 | 115億円 | 148.5円 | — | 3.3% |
| 2023 | 1,790億円 | 284億円 | 367.04円 | 40円 | 7.7% |
| 2024 | 1,263億円 | -156億円 | -200.92円 | 30円 | -4.1% |
| 2025 | 1,228億円 | -2,314億円 | -2,986.48円 | — | -92.7% |
株主構成（所有者別）FY2025 有報
- 外国法人等74.3%
- 個人・その他20.6%
- その他法人2.4%
- 証券会社2.2%
- 外国個人0.2%
- 金融機関0.2%
主要な子会社・関係会社FY2025 有報
- ㈱アクロス遊技機の製造連結 100%
- ㈱エレコ遊技機の製造連結 100%
- ㈱ミズホ遊技機の製造連結 100%
- ㈱メーシー遊技機の製造連結 100%
- ㈱ユニバーサルブロス遊技機の製造連結 100%
- Aruze USA, Inc.投資管理事業、ゲーミング機器ライセンス管理連結 100%
- Brontia Limited土地保有会社への投資連結 100%
- Tiger Resort Asia Limited海外事業の推進連結 100%
- TIGER RESORT, LEISURE AND ENTERTAINMENT, INC.統合型リゾート事業連結 99.9%
- UE RESORTS INTERNATIONAL, INC.統合型リゾート事業連結 99.9%
- ARUZE Investment Co.,Ltd.観光関連連結 49%
- ジーグ合同会社遊技機器の製造持分 50%
- EAGLEⅠLANDHOLDINGS,INC.土地保有持分 40%
- Okada Holdings Limited有価証券投資等持分
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
本社・東京都 / 四街道工場・千葉県 / 小山工場・栃木県 / 東京営業所・東京都 / 岡田美術館・神奈川県
費用内訳FY2025 有報
- 給料手当213億円
- 減価償却費192億円
- 研究開発費70億円
- 業務委託・手数料38億円
同業ポジション（ROE）
FY2025 のROEは-92.7%（業種中央値 7.1%）。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、取締役の指名・報酬等に関する手続きの公平性・透明性・客観性を強化し、コーポレート・ガバナンス体制の一層の充実を図るため、取締役会の任意の諮問機関として指名・報酬委員会を設置しております。2026年３月27日付の取締役会において、取締役（監査等委員である取締役を除く）の個人別の報酬等の内容についての決定方針を改めて決議しております。その改定後の概要は、次のとおりです。取締役（監査等委員である取締役を除く）の報酬額は、指名・報酬委員会が作成した基本報酬テーブルを取締役会に答申し、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
認定・届出
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