主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 9.6%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 85.7%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 43% 下回っています。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年2月20日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 1.5倍
- 水準トレンド
- 0.57倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 4日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】 当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社、子会社６社で構成され、オートモティブ機器、インダストリアル機器、その他の３部門に関係する事業を主として行っており、その製品はあらゆる種類にわたっております。各事業における当社及び関係会社の位置付け等は下記表のとおりであります。なお、第５ 経理の状況 １．連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等）に掲げるとおり、当社は、製造・販売体制を基礎とした地域別のセグメントから構成されており、「日本」、「米国」、「オランダ」、「中国」、「タイ」の５つを報告セグメントとしておりますが、当社及び連結子会社は給油機器及びその関連製品の製造・販売を行っており、…
セグメント別売上構成
- 日本43.0%63億円
- 米国39.5%58億円
- オランダ9.9%14億円
- 中国5.2%7.6億円
- タイ2.4%3.5億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループは、2024年度（第100期事業年度）より、グループビジョン「For the Next Century with YAMADA PRIDE」を掲げ、三ヶ年ごと三段階の中期経営計画をスタートし、次の100年に向けた事業の持続的成長実現への課題に取り組んでおります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 (1) 経営の基本方針当社グループは「堅実で公正な企業活動を通じて、お客様のニーズ、社員の喜び、株主の期待、産業と社会の発展に誠実に取り組む」ことを企業理念として掲げております。新たなグループビジョンのもと、…
大株主FY2026 有報
- 1山田 昌太郎8.02%
- 2CHARON FINANCE GMBH（常任代理人株式会社三菱UFJ銀行）7.26%
- 3株式会社豊和7.22%
- 4INTERACTIVE BROKERS LLC（常任代理人インタラクティブ・ブローカーズ証券株式会社）5.88%
- 5株式会社埼玉りそな銀行4.91%
- 6山田 幸太郎4.72%
- 7株式会社バンザイ3.63%
- 8光通信株式会社3.45%
- 9STATE STREET BANK AND TRUST CLIENT OMNIBUS ACCOUNT OM02 505002（常任代理人株式会社みずほ銀行決済営業部）3.13%
- 10不二サッシ株式会社2.86%
最新の決算（短信）
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 162億円
- 前年比 +10.9%
- 純利益
- 17億円
- 前年比 +7.8%
- EPS
- 723.67円
次期予測（会社予想）※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 161億円
- 前年比 -0.8%
- 営業利益
- 23億円
- 前年比 -13.8%
- 純利益
- 17億円
- 前年比 -1.9%
- EPS / 配当
- 710.2円
- 配当 220円
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社では、収益性を目的として取得した株式を純投資目的である投資株式と区分し、当社取引先との関係強化や連携強化を目的として取得した株式を純投資目的以外の目的である投資株式と区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式ａ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 当社が純投資目的以外の目的である投資株式を保有するのは、当社取引先との関係強化や連携強化を目的としております。 保有先との取引状況の推移、保有先の業績動向、当社の事業の状況や中長期的な経済合理性・将来の見通しを総合的に踏まえて、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 社内取締役4名1.34億円
- 社外役員 (一括)4名26百万円
役員一覧
- 山田 昌太郎取締役社長（代表取締役）192,000株
- 山田 幸太郎取締役相模原工場長113,000株
- 亀山 慎史取締役営業本部長6,000株
- 池原 賢二取締役管理本部長0株
- 早稲本 和徳取締役
- 清水 敏監査役
- 猿渡 良太郎監査役
- 醍醐 尚人常勤監査役
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 83億円 | 5億円 | 42.21円 | 5円 | 13.2% |
| 2013 | 83億円 | 6.5億円 | 54.1円 | 8円 | 14.7% |
| 2014 | 91億円 | 8.8億円 | 73.46円 | 10円 | 16.9% |
| 2015 | 97億円 | 9.4億円 | 78.4円 | 12円 | 15.3% |
| 2016 | 93億円 | 6.3億円 | 52.33円 | 13円 | 9.2% |
| 2017 | 92億円 | 5.4億円 | 45.02円 | 13.5円 | 7.5% |
| 2018 | 103億円 | 12億円 | 485.4円 | 49円 | 14.8% |
| 2019 | 111億円 | 13億円 | 548.08円 | 85円 | 14.7% |
| 2020 | 108億円 | 9.4億円 | 393.03円 | 90円 | 9.6% |
| 2021 | 101億円 | 9.1億円 | 379.24円 | 93円 | 8.7% |
| 2022 | 122億円 | 12億円 | 487.56円 | 101円 | 10.2% |
| 2023 | 137億円 | 15億円 | 624.19円 | 130円 | 11.7% |
| 2024 | 148億円 | 19億円 | 801.41円 | 230円 | 13.2% |
| 2025 | 146億円 | 16億円 | 671.49円 | 210円 | 10.1% |
| 2026 | 162億円 | 17億円 | 723.67円 | 220円 | 10% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- 個人・その他43.1%
- その他法人24.5%
- 外国法人等22.1%
- 金融機関9.6%
- 証券会社0.7%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- ㈱ヤマダプロダクツサービス国内のインダストリアル・オートモティブ機器の部品販売・サービス連結 100%
- ヤマダアメリカＩＮＣ．北米地区におけるインダストリアル機器の販売・サービス連結 100%
- ヤマダタイランドＣＯ．，ＬＴＤ．東南アジア地区におけるインダストリアル機器の販売・サービス連結 100%
- ヤマダヨーロッパＢ．Ｖ．欧州地区におけるインダストリアル機器の販売・サービス連結 100%
- ヤマダ上海ポンプ貿易有限公司中国地区におけるインダストリアル機器の販売・サービス連結 100%
- ㈱ヤマダメタルテックオートモティブ機器の製造連結 32.7%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
相模原工場・神奈川県
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当20億円
- その他販管費14億円
- 減価償却費2.4億円
- 荷造運送費1.4億円
- 広告宣伝費1.2億円
- 地代家賃1.1億円
- 賞与・引当金1億円
- 貸倒引当金繰入額-1百万円
- その他販管費-2百万円
同業ポジション（ROE）
FY2026 のROEは9.9%（業種中央値 7.8%）。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社取締役の報酬額又はその算定方法の決定に関する方針は、2019年４月15日に設置いたしました任意の諮問機関である指名・報酬委員会が取締役会から報酬額の算定方法について諮問を受けて当社の事業規模、内容、業績、職務内容や責任の軽重等を勘案して審議し、その内容を取締役会に報告し、取締役会にて報酬限度額の範囲内で決議しております。提出日（2026年６月25日）現在、当委員会は、代表取締役１名（山田昌太郎）、社外取締役１名（委員長・早稲本和徳）、社外監査役１名（醍醐尚人）の計３名で構成されております。また、取締役会は、山田昌太郎、山田幸太郎、亀山慎史、池原賢二、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
認定・届出
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