主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 7.1%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 80.2%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月23日 〜 2026年8月3日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 0.3倍
- 水準トレンド
- 1.13倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 1日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年8月3日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】(1) 当社グループの事業内容当社グループ（当社及び当社の関係会社）は、当社（株式会社昭和真空）及び子会社３社により構成されており、真空技術応用装置の製造・販売、構成部品・付属品の販売、改造工事、修理を主な業務としております。当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。なお、次の２部門は「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項」に掲げるセグメントの区分と同一であります。 ① 真空技術応用装置・・・・主な製品は真空中で特定の基板に薄膜を形成させる装置を主とした、真空蒸着装置やスパッタリング装置等であり、その機種は用途によって「水晶デバイス装置」、…
セグメント別売上構成
- 真空技術応用装置事業67.8%57億円
- サービス事業32.3%27億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、次のとおりです。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。当社グループは、真空技術をキーテクノロジーとして電子部品用薄膜形成装置を開発・製造し、電子部品・光学部品メーカに販売しております。当社グループを取り巻く環境を見ると、ＡＩ・データセンター関連需要の拡大、航空宇宙ビジネスの進展、ローカル５Ｇを含む５Ｇの本格普及、ＡＲ・ＶＲ・ＭＲなどのＸＲ（クロス・リアリティ）市場の拡大、さらには自動車の電動化、ＳＤＶ（ソフトウエア・ディファインド・ビークル）化、…
大株主FY2026 有報
- 1株式会社アルバック21.35%
- 2小俣 邦正9.35%
- 3有限会社小俣興産5.48%
- 4小俣 佳子2.57%
- 5株式会社三菱ＵＦＪ銀行2.33%
- 6池谷 誠一1.90%
- 7日本生命保険相互会社（常任代理人 日本マスタートラスト信託銀行株式会社）1.85%
- 8株式会社みずほ銀行（常任代理人 株式会社日本カストディ銀行）1.54%
- 9昭和真空従業員持株会1.36%
- 10小俣 みつこ1.28%
最新の決算（短信）
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 93億円
- 前年比 +10%
- 純利益
- 8.7億円
- 前年比 +54.3%
- EPS
- 140.51円
次期予測（会社予想）※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 88億円
- 前年比 -5.6%
- 営業利益
- 8億円
- 前年比 -27.8%
- 純利益
- 5.6億円
- 前年比 -35.4%
- EPS / 配当
- 90.66円
- 配当 70円
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、投資株式について、株式の価値の変動又は配当の受領によって利益を得ることを目的として保有する株式を純投資目的である投資株式、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である投資株式に区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、取引先等との事業上の関係維持・強化につながり、当社グループの中長期的な企業価値向上に資すると判断した場合を除き、原則として他社株式を保有いたしません。 政策保有株式については、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 社内監査役1名6百万円
- 社内取締役6名1.45億円
- 社外役員 (一括)3名8百万円
役員一覧
- 小俣 邦正代表取締役執行役員会長584,000株
- 金子 奈津樹常勤監査役13,000株
- 田中 彰一代表取締役執行役員社長12,000株
- 杉山 茂紀取締役執行役員管理本部長 経営企画部長 人事総務部長7,000株
- 瀧本 昌行取締役執行役員営業本部長営業部長サービス部長6,000株
- 冬爪 敏之取締役執行役員技術本部長開発部長5,000株
- 荒川 俊明取締役執行役員生産本部長 生産管理部長5,000株
- 佐久間 豊監査役
- 山本 雅子取締役
- 浅見 行彦取締役
- 田本 広明監査役
- 髙橋 明久取締役
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 71億円 | -15億円 | -249.98円 | 5円 | -24.6% |
| 2013 | 75億円 | 69百万円 | 11.22円 | 10円 | 1.3% |
| 2014 | 49億円 | -5.2億円 | -85.09円 | — | -9.9% |
| 2015 | 78億円 | 5.5億円 | 88.54円 | 20円 | 10% |
| 2016 | 101億円 | 12億円 | 191.68円 | 40円 | 18.7% |
| 2017 | 86億円 | 7.1億円 | 115.29円 | 40円 | 10% |
| 2018 | 118億円 | 15億円 | 249.9円 | 60円 | 19.3% |
| 2019 | 99億円 | 7億円 | 114.13円 | 60円 | 8% |
| 2020 | 109億円 | 8.6億円 | 139.15円 | 60円 | 9.4% |
| 2021 | 107億円 | 10億円 | 165.11円 | 60円 | 10.5% |
| 2022 | 120億円 | 12億円 | 201.35円 | 60円 | 11.8% |
| 2023 | 101億円 | 7.8億円 | 126.61円 | 70円 | 6.9% |
| 2024 | 75億円 | 1.6億円 | 26.67円 | 70円 | 1.4% |
| 2025 | 85億円 | 5.6億円 | 91.17円 | 70円 | 4.9% |
| 2026 | 93億円 | 8.7億円 | 140.51円 | 70円 | 7.3% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- 個人・その他62.1%
- その他法人26.5%
- 金融機関8.3%
- 証券会社1.7%
- 外国法人等1.3%
- 外国個人0.1%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- 株式会社エフ・イー・シーサービス事業連結 100%
- 昭和真空機械貿易（上海）有限公司サービス事業連結 100%
- 昭和真空機械（上海）有限公司真空技術応用装置事業連結 100%
- 株式会社アルバック各種真空諸機械・設備等の製造販売持分 21.37%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本社及び相模原工場・神奈川県 / 本社及び相模原工場・神奈川県 / エフ・イー・シー本社工場・埼玉県 / エフ・イー・シー本社工場・埼玉県 / 有限公司 / 有限公司
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当4.7億円
- 研究開発費4.4億円
- 業務委託・手数料1.3億円
- 賞与・引当金87百万円
- 役員報酬・賞与85百万円
- 退職給付費用20百万円
同業ポジション（ROE）
FY2026 のROEは7.3%（業種中央値 7.8%）。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、2025年５月16日開催の取締役会において、取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針（以下、決定方針という。）を決議しております。当社の取締役の報酬は、企業価値の持続的な向上を図るインセンティブとして十分に機能するよう配慮し、個々の取締役の報酬の決定に際しては各職責を踏まえた適正な水準を基に決定しております。取締役の報酬は取締役会の決議により決定し、監査役の報酬は監査役の協議により決定しております。取締役の報酬は、金銭による固定報酬、業績連動報酬（役員賞与）及び株式報酬で構成されており、社外取締役及び監査役の報酬は、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
認定・届出
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