主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 7.8%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 78.5%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月23日 〜 2026年8月3日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 2.0倍
- 水準トレンド
- 1.07倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 10日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年8月3日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】 当社の企業集団は、トヨタ自動車㈱（その他の関係会社）、当社、子会社10社及び関連会社４社で構成され、設備及び自動車部品の製造、販売を主な業務としております。 当グループの事業に係る位置づけ並びにセグメントとの関連は、次のとおりであります。事業区分主要製品設備部門前処理装置、電着塗装装置、塗装ブース、空調装置、乾燥炉、熱処理炉、塗装機・塗装システム等自動車部品部門センタークラスターパネル、コンソールパネル、ドアスイッチベース、ステアリングホイール、ロッカーモール等 事業の系統図は、次のとおりであります。
セグメント別売上構成
- 設備部門74.4%299億円
- 自動車部品部門25.7%103億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】(1）会社の経営の基本方針 当社は、「信頼と創造」の社是のもとに① 世界規模での経営基盤を強化し、環境の変化に柔軟に対応して着実に成長する。② 相互信頼に基づき、個人の創造力とチームワークの強みを最大限に発揮する企業風土を作る。③ 各国、各地域に根ざした事業活動を通じて、産業・経済・文化の発展に貢献する。④ 時代を先取りした研究と開発に努め、物づくりの技術を高めることにより、お客様に満足して頂ける魅力溢れる商品を提供する。⑤ クリーンで公正な企業活動を実践し、安全で魅力的な商品の提供を通して、住みよい地球と豊かな社会作り に貢献する。ことを経営理念としております。…
大株主FY2026 有報
- 1トヨタ自動車株式会社36.59%
- 2ＢＢＨ ＦＯＲ ＦＩＤＥＬＩＴＹ ＬＯＷ－ＰＲＩＣＥＤ ＳＴＯＣＫ ＦＵＮＤ（常任代理人 株式会社三菱ＵＦＪ銀行）4.24%
- 3豊田通商株式会社3.61%
- 4株式会社タナベスポーツ1.92%
- 5株式会社三井住友銀行1.83%
- 6ＳＴＡＴＥ ＳＴＲＥＥＴ ＢＡＮＫ ＡＮＤ ＴＲＵＳＴ ＣＬＩＥＮＴ ＯＭＮＩＢＵＳ ＡＣＣＯＵＮＴ ＯＭ０２ ５０５００２ （常任代理人 株式会社みずほ銀行）1.57%
- 7ＧＯＬＤＭＡＮ ＳＡＣＨＳ ＩＮＴＥＲＮＡＴＩＯＮＡＬ（常任代理人 ゴールドマン・サックス証券株式会社）1.57%
- 8株式会社河上澄夫商店1.48%
- 9原田 義久1.42%
- 10安冨 次子1.33%
最新の決算（短信）
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 390億円
- 前年比 -3.1%
- 純利益
- 27億円
- 前年比 +11.9%
- EPS
- 166.71円
次期予測（会社予想）※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 400億円
- 前年比 +2.7%
- 営業利益
- 20億円
- 前年比 -37.3%
- 純利益
- 20億円
- 前年比 -27.5%
- EPS / 配当
- 120.84円
- 配当 61円
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、今後も持続的に成長を続けていくために様々な企業との協力関係が必要不可欠であると考えております。 そのため当社は、事業戦略上の重要性、取引先との事業上の関係強化などを総合的に勘案し、政策保有株式として保有しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式ａ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 長期取引を前提に取引先企業の株式を保有することは、安定的な関係構築の有効手段であり、中長期的な企業価値の向上につながるものと考えております。なお、保有の合理性を検証し、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 社内監査役1名17百万円
- 社内取締役12名1.60億円
- 社外役員 (一括)4名4百万円
役員一覧
- 飯田 基博取締役社長（代表取締役）経営全般安全統括26,000株
- 乗安 弘治取締役副社長(代表取締役)社長補佐経営全般地域・事業統括管理部門統括デジタル統括リスク管理統括23,000株
- 高林 伸二専務取締役開発部門統括設備部門副統括21,000株
- 久米 潤一郎専務取締役設備部門統括開発部門副統括15,000株
- 成田 年男常務取締役安全健康部門BCP設備部門13,000株
- 伊藤 恵一取締役設備部門12,000株
- 光田 禎宏取締役開発部門設備部門12,000株
- 山田 智博取締役部品部門統括9,000株
- 遠山 伸治取締役部品部門三好工場長7,000株
- 青木 徹常勤監査役3,000株
- 山田 美典監査役
- 本間 圭祐監査役
- 金子 芳樹取締役
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 286億円 | 4億円 | 21.98円 | 7円 | 2.4% |
| 2013 | 289億円 | 3.7億円 | 20.1円 | 7円 | 2.1% |
| 2014 | 274億円 | 6.4億円 | 34.99円 | 10円 | 3.5% |
| 2015 | 295億円 | 6億円 | 33.11円 | 10円 | 3.1% |
| 2016 | 333億円 | 17億円 | 95.54円 | 30円 | 8.4% |
| 2017 | 330億円 | 15億円 | 83.94円 | 26円 | 7.1% |
| 2018 | 417億円 | 18億円 | 102.26円 | 33円 | 8.3% |
| 2019 | 354億円 | 15億円 | 92.78円 | 28円 | 6.9% |
| 2020 | 367億円 | 19億円 | 118.43円 | 36円 | 8.4% |
| 2021 | 354億円 | 16億円 | 98.79円 | 30円 | 6.6% |
| 2022 | 342億円 | 18億円 | 110.41円 | 34円 | 6.9% |
| 2023 | 290億円 | 13億円 | 78.15円 | 30円 | 4.7% |
| 2024 | 370億円 | 21億円 | 128.03円 | 40円 | 7.2% |
| 2025 | 402億円 | 24億円 | 149.22円 | 60円 | 7.7% |
| 2026 | 390億円 | 27億円 | 166.71円 | 67円 | 8% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- その他法人42.1%
- 個人・その他38.8%
- 外国法人等14.0%
- 金融機関4.2%
- 証券会社0.8%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- ㈱トステック設備部門連結 100%
- ㈱メサック設備部門連結 100%
- T&T VENTURE SDN.BHD.設備部門連結 100%
- TRINITY COATING SYSTEMS LTD.設備部門連結 100%
- 得立鼎塗装設備（上海）有限公司設備部門、自動車部品部門連結 100%
- PT.TRINITY ENGINEERING INDONESIA設備部門連結 85%
- THAI TRINITY CO.,LTD.設備部門、自動車部品部門連結 80%
- 台湾得立鼎股份有限公司設備部門、自動車部品部門連結 51%
- トヨタ自動車㈱自動車および同部品等の製造・販売持分 36.6%
- モスニック㈱設備部門持分 25%
- INDUSTRIAL TECH SERVICES, INC.設備部門持分 25%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本社・愛知県 / 豊田工場・愛知県 / 三好工場・愛知県
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当16億円
- 研究開発費6.4億円
- 福利厚生費3億円
- 賞与・引当金2.7億円
- 減価償却費2.5億円
- 退職給付費用79百万円
同業ポジション（ROE）
FY2026 のROEは7.9%（業種中央値 7.8%）。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、2021年５月26日開催の取締役会において、持続的・中長期的な企業価値向上と株主共同利益への貢献意欲を後押しする報酬体系を構築すべく、取締役の個人別の報酬等の内容にかかる決定方針（以下、「決定方針」という。）を決議しております。その内容は次のとおりです。当社の社外取締役を除く取締役の報酬は、月額の固定報酬である基本報酬と、短期の業績連動報酬である賞与、中長期の業績連動報酬である譲渡制限付株式により構成されております。基本報酬は各取締役の役位等を考慮したうえで支給し、賞与は役位に応じて決定される基準額に、…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
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