主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 4.7%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 60.4%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 1.7倍
- 水準トレンド
- 0.87倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 3日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社グループ（当社および当社の関係会社）は栗田工業株式会社（当社）、連結子会社61社、持分法適用会社３社（子会社２社、関連会社１社）により構成されております。事業としては、水処理薬品の製造販売、水処理装置の製造販売、水処理装置のメンテナンス・サービスなど水処理に関する技術を幅広く提供しております。当社グループの各セグメントにおける主要な事業内容は以下のとおりであり、当社を含む３社は複数セグメントに属しております。…
セグメント別売上構成
- 水処理装置事業60.5%2,085億円
- 水処理薬品事業39.5%1,361億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において、当社グループが判断したものであります。 (1) 会社の経営の基本方針当社グループは「“水”を究め、自然と人間が調和した豊かな環境を創造する」を企業理念とし、2023年度において新たに企業ビジョン「持続可能な社会の実現に貢献する『水の新たな価値』の開拓者」を定めました。また、当社グループの経営の中核的概念を、従来の「CSR」から「サステナビリティ」に広げ、企業活動と自然環境や社会システムとの相互影響を踏まえた持続的な成長を指向し、…
大株主FY2026 有報
- 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）14.22%
- 2株式会社日本カストディ銀行（信託口）6.02%
- 3日本生命保険相互会社（常任代理人 日本マスタートラスト 信託銀行株式会社）5.30%
- 4バンク ピクテ アンド シエ ヨ－ロツパ ア－ゲ－ シユクルサル ド ルクセンブルグ ユ－シツツ（常任代理人 株式会社三菱ＵＦＪ銀行）2.50%
- 5ステート ストリート バンク アンド トラスト カンパニー 505001（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部）2.21%
- 6NORTHERN TRUST CO．（AVFC） RE IEDU UCITS CLIENTS NON TREATY ACCOUNT 15.315 PCT（常任代理人 香港上海銀行東京支店 カストディ業務部）1.80%
- 7クリアストリーム バンキング エスエー（常任代理人 香港上海銀行東京支店 カストディ業務部）1.66%
- 8FCP AMUNDI－KBI AQUA（常任代理人 香港上海銀行東京支店 カストディ業務部）1.50%
- 9BNP PARIBAS PARIS/2S/JASDEC FRENCH RES/UCITS ASSETS（常任代理人 香港上海銀行東京支店 カストディ業務部）1.45%
- 10ジェーピー モルガン チェース バンク 385781（常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部）1.38%
最新の決算（短信）
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 4,029億円
- 前年比 +3.6%
- 純利益
- 160億円
- 前年比 -21.4%
- EPS
- —
次期予測（会社予想）※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 4,250億円
- 前年比 +5.5%
- 営業利益
- 605億円
- 前年比 +3.8%
- 純利益
- 420億円
- 前年比 +163.2%
- EPS / 配当
- 392.49円
- 配当 134円
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】①投資株式の区分の基準及び考え方当社グループは、投資株式について、次のように定義し、区分しております。・純投資目的である投資株式専ら株式の価値の変動または株式に係る配当によって利益を受けることを目的として保有する株式・純投資目的以外の株式上記以外の株式 ②保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式ａ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容(保有方針)当社は事業やイノベーションの推進、取引関係の強化等の目的のため政策保有株式として上場株式を保有することがあります。また、保有にあたっては、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 執行役5名4.89億円
- 社内取締役3名2.01億円
- 社外役員 (一括)5名62百万円
役員一覧
- 門田 道也取締役会長41,000株
- 江尻 裕彦取締役代表執行役社長30,000株
- 城出 秀司取締役16,000株
- 小林 賢次郎取締役5,000株
- 可知 宣和取締役4,000株
- 宮﨑 正啓取締役1,000株
- 松尾 美枝取締役0株
- 高山 与志子取締役0株
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 1,938億円 | 165億円 | 130.65円 | 40円 | 8.1% |
| 2013 | 1,801億円 | 115億円 | 92.43円 | 42円 | 5.5% |
| 2014 | 1,781億円 | 94億円 | 78.48円 | 44円 | 4.4% |
| 2015 | 1,894億円 | 104億円 | 87.81円 | 46円 | 4.7% |
| 2016 | 2,144億円 | 126億円 | 108.24円 | 48円 | 5.6% |
| 2017 | 2,142億円 | 145億円 | 125.23円 | 50円 | 6.4% |
| 2018 | 2,368億円 | 179億円 | 159.37円 | 52円 | 7.7% |
| 2019 | 2,573億円 | 121億円 | 107.33円 | 54円 | 5.1% |
| 2020 | 2,648億円 | 183億円 | 162.86円 | 62円 | 7.6% |
| 2021 | 2,677億円 | 191億円 | 169.94円 | 66円 | 7.7% |
| 2022 | 2,882億円 | 185億円 | 164.38円 | 72円 | 7% |
| 2023 | 3,446億円 | 201億円 | 179.14円 | 78円 | 7.1% |
| 2024 | 3,848億円 | 292億円 | 259.7円 | 84円 | 9.3% |
| 2025 | 3,888億円 | 203億円 | 180.66円 | 92円 | 6.1% |
| 2026 | 4,029億円 | 160億円 | 145.34円 | 112円 | 4.7% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- 外国法人等49.0%
- 金融機関33.2%
- 個人・その他13.7%
- その他法人2.3%
- 証券会社1.8%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- クリタ・アメリカ,Inc.一般水処理市場連結 100%
- クリタ・ヨーロッパGmbH一般水処理市場連結 100%
- 栗田工業(蘇州)水処理有限公司電子市場連結 100%
- 栗田工業(大連)有限公司一般水処理市場連結 90.1%
- クリタ・ケミカル製造㈱一般水処理市場持分 100%
- クリタ東日本㈱一般水処理市場持分 100%
- クリタ西日本㈱一般水処理市場持分 100%
- クリテックサービス㈱電子市場持分 100%
- ペンタゴン・テクノロジーズ・グループ,Inc.電子市場持分 100%
- ㈱クリタス一般水処理市場持分 100%
- 栗田韓水㈱電子市場持分 100%
- 鞍鋼栗田(鞍山)水処理有限公司一般水処理市場持分 40%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本社・東京都 / 大阪支社・大阪府 / クリタイノベーションハブ・東京都 / 静岡事業所・静岡県 / 豊浦事業所・山口県 / クリテックサービス㈱東日本事業所・岩手県 / クリテックサービス㈱三重事業所・三重県 / クリタ・ケミカル製造㈱本社・茨城県
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当507億円
- その他販管費291億円
- 減価償却費79億円
同業ポジション（ROE）
FY2026 のROEは4.7%（業種中央値 7.8%）。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の個人別の報酬等の内容に係る決定方針に関する事項当社は報酬委員会において、取締役および執行役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針に関する事項を決議し、報酬等を決定するものとしております。報酬委員会は、2026年６月23日（有価証券報告書提出日）現在、社外取締役３名、非業務執行である取締役会長および取締役執行役社長の５名で構成し、社外取締役の宮﨑正啓が委員長を務めております。なお、2026年６月25日開催予定の第90回定時株主総会終了後の取締役会決議後は、社外取締役３名、取締役執行役社長の４名で構成し、社外取締役の高山与志子が委員長を務める予定です。…
本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
補助金（交付実績）
- 2022/04/01環境省1,846万円
革新的な省ＣＯ２型感染症対策技術等の実用化加速のための実証事業
- 2021/12/01環境省105万円
革新的な省ＣＯ２型感染症対策技術等の実用化加速のための実証事業
国の調達（受注）
- 2026/05/18環境省2,900万円
令和８年度産業廃棄物最終処分場における規制ＰＯＰｓ等含有廃棄物の対応に関する調査業務［総合評価落札方式］
- 2021/07/08国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構
ＮＥＤＯ先導研究プログラムエネルギー・環境新技術先導研究プログラム排ガス・廃水中希薄有害物質の無害化・利用技術開発
認定・届出
- ＤＸ認定制度経済産業省
- 物品の製造： 物品の販売： 役務の提供等：Aデジタル庁
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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。