主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 19.9%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 63.6%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 2.5倍
- 水準トレンド
- 0.88倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 5日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社グループは、当社、子会社11社、関連会社2社及び親会社(東ソー(株))で構成され、総合水処理エンジニアリング会社として水処理エンジニアリング事業と機能商品事業を行っております。当社グループの事業に係わる位置付け及びセグメントとの関連は、次のとおりであります。なお、以下に示す区分は、セグメントと同一の区分であります。 報告セグメント主要製品・事業内容主な関係会社水処理エンジニアリング事業プラント事業純水・超純水製造設備、用水処理設備、排水処理・排水回収設備、有価物回収設備、…
セグメント別売上構成
- 水処理エンジニアリング事業84.6%1,381億円
- 機能商品事業15.4%251億円
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。(1) 経営方針■ 経営理念・長期経営ビジョン当社グループは1946年の創業以来、長きにわたって水に関わるお客様のさまざまなご要望やそれぞれの時代のニーズに応えてまいりました。昨今これまでにないほど「水」そして「環境」がクローズアップされており、産業の発展に伴う水使用量の増大や環境汚染、地球温暖化、世界規模での飲料水の不足、資源の枯渇などさまざまな課題が顕在化し、その解決が求められています。当社グループは、これまで水で培ってきた技術・サービスを駆使して、産業分野で必要とされる高度な水処理や、…
大株主FY2026 有報
- 1東ソー株式会社44.28%
- 2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)10.01%
- 3株式会社日本カストディ銀行(信託口)4.06%
- 4KBC BANK NV - UCITS CLIENTS NON TREATY(常任代理人 香港上海銀行東京支店 カストディ業務部)2.20%
- 5株式会社みずほ銀行(常任代理人 株式会社日本カストディ銀行)1.01%
- 6STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505103(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)0.88%
- 7JP MORGAN CHASE BANK 385781(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)0.81%
- 8JPモルガン証券株式会社0.78%
- 9THE BANK OF NEW YORK MELLON 140044(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)0.77%
- 10STATE STREET BANK WEST CLIENT - TREATY 505234(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)0.76%
最新の決算(短信)
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 1,777億円
- 前年比 +8.8%
- 純利益
- 284億円
- 前年比 +17.6%
- EPS
- 617.74円
次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 2,000億円
- 前年比 +12.6%
- 営業利益
- 400億円
- 前年比 +6.2%
- 純利益
- 300億円
- 前年比 +5.6%
- EPS / 配当
- 130.48円
- 配当 220円
政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、以下の考え方に基づいて判断しております。純投資目的である投資株式専ら株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的として保有する株式純投資目的以外の目的である投資株式上記以外の目的で、顧客、取引先等との中長期的な連携強化、取引拡大、シナジー創出等、当社の企業価値の向上に資すると判断して取得・保有する株式 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、顧客、…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬(区分別)
- 社内監査役20百万円
- 社内取締役2.15億円
- 社外監査役21百万円
- 社外取締役55百万円
役員一覧
- 中 山 泰 利取締役常務執行役員プラント本部長36,200株
- 須 田 信 良取締役常務執行役員技術開発本部長30,500株
- 本 多 哲 之取締役常務執行役員経営統括本部長28,100株
- 山 田 正 幸取締役社長代表取締役社長執行役員25,100株
- 田 實 嘉 宏常勤監査役2,900株
- 児 玉 弘 仁監査役400株
- 和 田 守 史取締役400株
- 花 野 信 子取締役400株
- 安 部 大 作取締役200株
- 苣 木 雅 哉取締役100株
- 児 玉 直 美取締役
- 樋 口 達監査役
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 685億円 | 27億円 | 46.57円 | 12円 | 6.4% |
| 2013 | 667億円 | 26億円 | 44.52円 | 12円 | 5.9% |
| 2014 | 621億円 | 6.6億円 | 11.53円 | 8円 | 1.5% |
| 2015 | 687億円 | 11億円 | 18.85円 | 8円 | 2.4% |
| 2016 | 787億円 | 25億円 | 43.17円 | 9円 | 5.4% |
| 2017 | 811億円 | 27億円 | 47.44円 | 11円 | 5.7% |
| 2018 | 792億円 | 28億円 | 241.5円 | 33円 | 5.5% |
| 2019 | 923億円 | 45億円 | 388.48円 | 73円 | 8.4% |
| 2020 | 965億円 | 72億円 | 626.05円 | 104円 | 12.4% |
| 2021 | 1,006億円 | 71億円 | 616.72円 | 114円 | 11.1% |
| 2022 | 1,121億円 | 92億円 | 802.69円 | 160円 | 12.9% |
| 2023 | 1,324億円 | 117億円 | 255.77円 | 149円 | 14.5% |
| 2024 | 1,504億円 | 173億円 | 376.92円 | 102円 | 18.4% |
| 2025 | 1,633億円 | 242億円 | 525.37円 | 160円 | 21.7% |
| 2026 | 1,777億円 | 284億円 | 617.74円 | 200円 | 21.5% |
株主構成(所有者別)FY2026 有報
- その他法人45.9%
- 外国法人等21.9%
- 金融機関17.7%
- 個人・その他12.0%
- 証券会社2.5%
- 外国個人0.1%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- オルガノフードテック㈱機能商品事業連結 100%
- オルガノプラントサービス㈱水処理エンジニアリング事業連結 100%
- オルガノ(アジア)SDN.BHD.水処理エンジニアリング事業、機能商品事業連結 100%
- オルガノ(タイランド)CO.,LTD.水処理エンジニアリング事業、機能商品事業持分 100%
- オルガノ(ベトナム)CO.,LTD.水処理エンジニアリング事業、機能商品事業持分 100%
- オルガノUSA, Inc.水処理エンジニアリング事業、機能商品事業持分 100%
- オルガノアクティ㈱水処理エンジニアリング事業持分 100%
- オルガノ・テクノロジー有限公司水処理エンジニアリング事業、機能商品事業持分 100%
- オルガノ(蘇州)水処理有限公司水処理エンジニアリング事業、機能商品事業持分 100%
- PTラウタン・オルガノ・ウォーター水処理エンジニアリング事業、機能商品事業持分 51%
- 東ソー㈱ソーダ、石油化学製品等の製造販売持分 44.46%
- 東北電機鉄工㈱化学プラント工事等持分 30.25%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本社・東京都 / 北海道支店・北海道 / 関西支店・大阪府 / 九州支店・福岡県 / 開発センター・神奈川県 / つくば工場・茨城県 / いわき工場・福島県
費用内訳FY2026 有報
- 研究開発費34億円
- 賞与・引当金9億円
- 退職給付費用1.8億円
- 株式報酬74百万円
- 貸倒引当金繰入額-12百万円
同業ポジション(ROE)
FY2026 のROEは21.5%(業種中央値 7.8%)。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項イ取締役当社の「取締役の報酬等の決定に関する方針」(2026年3月26日改正)の概要は以下のとおりです。なお、本方針は、独立社外取締役が過半数を占める指名・報酬委員会で検討を行いその意見を得たうえで、取締役会で決議されております。また、取締役会は、当事業年度に係る取締役の個人別の報酬等について、報酬等の内容の決定方法及び決定された報酬等の内容が本方針と整合していることや、指名・報酬委員会からの意見が尊重されていることを確認しており、本方針に沿うものであると判断しております。(イ)報酬制度の基本方針業務執行取締役の報酬制度については、…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
国の調達(受注)
- 2024/07/02国土交通省90万円
岩尾内ダム管理支所給水設備点検
認定・届出
- 競争参加資格法務省
- 競争参加資格法務省
- 競争参加資格法務省
- 物品の製造:A 物品の販売:A 役務の提供等:Aデジタル庁
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