主要指標
FY2025 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 7.3%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 37.8%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 17% 下回っています。
その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)
表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日
水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)
- 直近営業日
- 0.2倍
- 水準トレンド
- 0.83倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 0日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年7月31日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2025 有報
【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社(フリージア・マクロス㈱)、連結子会社11社、非連結子会社6社及び持分法適用関連会社4社で構成されております。製造から供給まで行う「製造供給事業」(プラスチック押出機、土木試験機、ATM筐体等、各種容器類、プリント基板等並びに地中掘削用ドリル、マシン等)と総合的な住宅関連事業を扱う「住宅関連事業」(ログハウス、高級スウェーデン住宅、マンション、家具類、防蟻、防水等住宅関連工事、不動産)、「投資・流通サービス事業」(投資・再生支援事業、パソコン周辺機器、部品及びソフト)の3業態に分れております。当社グループの事業内容、…
セグメント別売上構成
- 住宅関連事業71.2%50億円
- 製造供給事業27.5%19億円
- 投資・流通サービス事業1.2%87百万円
経営方針・中期経営計画FY2025 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。(1) 会社の経営の基本方針当社のグループは、モノ創りの上流から下流までの各工程を垂直統合させた上で、モノ創りそのものにお客様に参加していただくという形態をとっております。お客様のご協力の結果、各工程に高い計画性がもたらせられることにより全工程のムダ、ムラを省け、高い生産性に結びつけることができます。かかる参加型製造供給体制により、低価格でありながらも従来以上の高品質な製品を作りつづけることができます。…
大株主FY2025 有報
- 1フリージアホールディングス㈱57.78%
- 2マツヤハウジング㈱2.63%
- 3刀根 康浩1.29%
- 4フリージア・アロケートコンサルティング㈱1.13%
- 5ダイトーエムイー㈱0.88%
- 6樋口 正道0.85%
- 7西本 誠治0.82%
- 8佐々木 ベジ0.66%
- 9㈱ケーシー0.60%
- 10秋田ハウス㈱0.51%
最新の決算(短信)
令和8年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)
今期実績
- 売上収益
- 69億円
- 前年比 -1.4%
- 純利益
- 17億円
- 前年比 +90.1%
- EPS
- 38.3円
※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。
政策保有株式(株式の保有状況)FY2025 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資区分について、専ら株式の価値の変動または配当の受領によって利益を得ることを目的として保有する株式を純投資目的である投資株式、それら目的に加えて、中長期的な企業価値向上に資すると判断し保有する株式を純投資目的以外の目的である投資株式に区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容保有方針は、その取引関係の強化によって得られる当社グループの利益と投資額等を総合的に勘案して、…
役員・役員報酬FY2025 有報
役員報酬(区分別)
- 社内取締役3名19百万円
役員一覧
- 佐々木 ベジ取締役会長298,000株
- 奥山 一寸法師取締役社長(代表取締役) サステナビリティ担当182,000株
- 久田 利一取締役押出機事業本部長兼副工場長97,000株
- 伊藤 保彦取締役試験機事業本部長兼工場長46,000株
- 河村 穣介取締役18,000株
- 多胡 英文取締役(監査等委員)
- 小畑 元取締役(監査等委員)
- 森内 寿博取締役(監査等委員)
長期業績(最大15年)
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 111億円 | 20百万円 | 0.04円 | 0.05円 | 0.4% |
| 2013 | 119億円 | 76百万円 | 0.17円 | 0.05円 | 1.7% |
| 2014 | 107億円 | 2.4億円 | 0.53円 | 0.05円 | 5% |
| 2015 | 124億円 | 98百万円 | 0.22円 | 0.05円 | 2% |
| 2016 | 102億円 | 2.5億円 | 0.56円 | 0.05円 | 4.8% |
| 2017 | 87億円 | 8.8億円 | 1.95円 | 0.05円 | 15% |
| 2018 | 81億円 | 6.2億円 | 1.39円 | 0.05円 | 9.7% |
| 2019 | 77億円 | 3.8億円 | 8.39円 | 0.5円 | 5.6% |
| 2020 | 79億円 | 3.1億円 | 6.8円 | 0.5円 | 4.4% |
| 2021 | 68億円 | -3.1億円 | -6.86円 | 0.5円 | -4.2% |
| 2022 | 70億円 | 4.1億円 | 9.12円 | 0.5円 | 5.2% |
| 2023 | 70億円 | 8.4億円 | 18.56円 | 0.5円 | 9.7% |
| 2024 | 67億円 | 6.6億円 | 14.61円 | 0.5円 | 6.5% |
| 2025 | 70億円 | 9.1億円 | 20.15円 | 0.6円 | 7.7% |
株主構成(所有者別)FY2025 有報
- その他法人65.0%
- 個人・その他31.8%
- 証券会社2.0%
- 金融機関0.5%
- 外国個人0.4%
- 外国法人等0.4%
主要な子会社・関係会社FY2025 有報
- フリージアトレーディング㈱投資・流通サービス事業連結 100%
- フリージアハウス㈱住宅関連事業連結 100%
- フリージア・アロケートコンサルティング㈱住宅関連事業連結 100%
- フリージア・オート技研㈱製造供給事業連結 100%
- ㈱ケーシー住宅関連事業連結 100%
- 光栄工業㈱製造供給事業連結 100%
- 秋田電子㈱製造供給事業連結 100%
- ㈱ピコイ住宅関連事業連結 86.09%
- ㈱ユタカフードパック製造供給事業連結 10%
- ㈱セキサク製造供給事業連結 0.5%
- 石油鑿井機製作㈱製造供給事業連結 0.5%
- ㈱協和コンサルタンツ建設コンサルタント、不動産賃貸・管理持分 44.91%
- ㈱ラピーヌ婦人服及び服飾雑貨の企画、製造、販売持分 35.61%
- ソレキア㈱電子部品販売、システムとソフトの開発等持分 30.29%
- 技研ホールディングス㈱建設事業等を行うグループ会社の経営管理等持分 27.72%
- フリージアキャピタル㈱有価証券の売買及び保管持分
- フリージアホールディングス㈱有価証券の売買及び保管持分
設備・不動産FY2025 有報
主要な設備・拠点
埼玉工場・埼玉県 / 埼玉工場・埼玉県 / フリージアハウス㈱京都工場・京都府 / フリージアハウス㈱京都工場・京都府 / フリージアトレーディング㈱本社・東京都 / フリージアトレーディング㈱本社・東京都 / 光栄工業㈱東北工場・岩手県 / 光栄工業㈱東北工場・岩手県 / ㈱ユタカフードパック本社所沢工場・埼玉県 / ㈱ユタカフードパック本社所沢工場・埼玉県 / ー石油鑿井機製作㈱古河工場・茨城県 / ー石油鑿井機製作㈱古河工場・茨城県
費用内訳FY2025 有報
- 給料手当5億円
- その他販管費4.2億円
- 業務委託・手数料3.2億円
- 退職給付費用3百万円
- 賞与・引当金1百万円
- 貸倒引当金繰入額-20百万円
同業ポジション(ROE)
FY2025 のROEは4.9%(業種中央値 7.1%)。
業種中央値を下回っています。
役員報酬の決定方針FY2025 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、取締役会において取締役(監査等委員である取締役を除く)の個人別の報酬等の内容にかかる決定方針を協議し、決定しております。また、取締役会は当事業年度にかかる報酬等の内容の決定方法及び決定された報酬等の内容は、その決定方針と整合していることから、その決定方針に沿うものであると判断しております。取締役の個人別の報酬等の内容にかかる決定方針の内容は次のとおりです。イ基本方針持続的な成長及び長期的な企業価値の向上のため、当社の取締役(監査等委員である取締役を除く)の報酬等は、役位、各期の業績、貢献度等を総合的に勘案して決定することを基本方針としております。…
本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗
政府データ
国の調達(受注)
- 2016/12/15国土交通省192万円
FWD点検整備
認定・届出
- 物品の製造:C 物品の販売:C 役務の提供等:Cデジタル庁
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