株式コード

stocks/6331

三菱化工機

プライム機械[ 3月決算 ][ 優待: なし ]1.8倍
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主要指標

FY2026 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
16.8%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
57.5%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高が減ってきている2026年7月31日(金) 時点

直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 21% 下回っています。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）

表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日

水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）

直近営業日
1.8倍
水準トレンド
0.79倍
25営業日で1.5倍以上
3日
データ保有期間
2025年12月10日
〜 2026年7月31日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2026 有報

【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社、子会社９社及び関連会社２社により構成されており、エンジニアリング事業、単体機械事業、GX事業の３事業を主たる事業としております。当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは、次のとおりであります。なお、当連結会計年度より報告セグメントの区分を変更しております。詳細は、「第５ 経理の状況 １ 連結財務諸表等 (1) 連結財務諸表 注記事項（セグメント情報等）」をご参照ください。 事業区分主要製品関係する会社エンジニアリング事業都市ガス・石油関連プラント、各種化学工業用プラント、水素製造装置、下水処理装置、産業排水処理装置、各種水処理装置、…

セグメント別売上構成

  • エンジニアリング事業69.5%412億円
  • 単体機械事業30.5%180億円

経営方針・中期経営計画FY2026 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、次のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。(1) 経営方針当社グループの一貫した基本方針は、「モノづくりに根ざした確かな技術と徹底した品質管理に基づく高品質な製品・設備を提供すること。」であります。当社グループは、これまで培ってきた技術、経験、ノウハウを活用し、絶え間ない新製品、技術の開発、改良により、エンジニアリング、化学工業機械等の分野において、新しい時代のニーズに応えるとともに、既存の製品・技術にとらわれない新しい事業分野にも積極的にチャレンジし、…

中期経営計画・IR資料（三菱化工機公式IR）古い順・最後が最新

大株主FY2026 有報

  • 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)(注３)13.00%
  • 2明治安田生命保険相互会社(常任代理人　株式会社日本カストディ銀行)5.42%
  • 3株式会社日本カストディ銀行(信託口)(注４)4.37%
  • 4三菱化工機取引先持株会4.19%
  • 5三菱化工機従業員持株会2.37%
  • 6NOMURA PB NOMINEES LIMITED OMNIBUS−MARGIN (CASHPB)(常任代理人　野村證券株式会社)2.26%
  • 7MSIP CLIENT SECURITIES(常任代理人　モルガン・スタンレーMUFG証券株式会社)1.97%
  • 8BNY GCM CLIENT ACCOUNT JPRD AC ISG (FE−AC)(常任代理人　株式会社三菱UFJ銀行)1.92%
  • 9株式会社横浜銀行(常任代理人　株式会社日本カストディ銀行)1.63%
  • 10DFA INTL SMALL CAP VALUE PORTFOLIO(常任代理人　シティバンク、エヌ・エイ東京支店)1.47%

最新の決算（短信）

決算短信

今期実績

売上収益
842億円
前年比 +42.3%
純利益
75億円
前年比 +54.7%
EPS
331.34円

次期予測（会社予想）※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。

売上収益
800億円
前年比 -5%
営業利益
88億円
前年比 -4.2%
純利益
69億円
前年比 -9.2%
EPS / 配当
300.74円
配当 120円
2026年7月31日の決算短信を見る ↗

政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、もっぱら株式の価値の変動又は配当の受領によって利益を得ることを目的として保有する株式を純投資目的である投資株式、それ以外の株式を純投資目的以外の目的である投資株式(政策保有株式)に区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式ⅰ) 保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、取引関係の維持・強化等事業活動上の必要性や経済合理性を総合的に勘案して上場株式を保有しております。当社は毎期、個別の株式毎に保有に伴う便益やリスクが資本コストに見合っているかを検証した上で、中長期的な関係維持、…

役員・役員報酬FY2026 有報

役員報酬（区分別）

  • 監査等委員2名17百万円
  • 社内取締役4名1.71億円
  • 社外取締役7名57百万円

役員一覧

  • 田中　利一代表取締役社長執行役員12,900株
  • 宮本　智成取締役常務執行役員 サステナビリティ担当兼企画管理統括本部担当兼 生産戦略企画室担当10,379株
  • 吉川　知宏取締役(監査等委員)3,200株
  • 酒見　伸一取締役(監査等委員(常勤))3,200株
  • 井上　隆取締役常務執行役員 営業統括本部担当兼プラント事業本部担当兼 環境・水素・エネルギー事業本部担当兼 GX事業推進室長2,179株
  • 矢島　史朗取締役常務執行役員技術開発・生産統括本部担当兼機械事業本部担当2,000株
  • 亀井　純子取締役(監査等委員)700株
  • 河口　眞理子取締役200株
  • 中山　美加取締役
  • 増田　純一取締役(監査等委員(常勤))
  • 楠　正顕取締役

長期業績（最大15年）

年度売上収益純利益EPS配当ROE
2012355億円-2.7億円-3.39円5円—
2013467億円-9.9億円-12.49円——
2014355億円-37億円———
2015347億円20億円—5円13.4%
2016393億円12億円14.55円5円7.1%
2017361億円9.8億円12.35円5円5.9%
2018323億円29億円374.46円50円14.9%
2019382億円11億円141.28円50円5%
2020451億円19億円238.57円60円8.5%
2021488億円25億円331.01円70円10.8%
2022454億円25億円335.07円70円9.7%
2023446億円30億円399.66円80円10.6%
2024478億円54億円708.69円110円16.6%
2025592億円49億円213.79円210円13.4%
2026842億円75億円331.34円115円18.2%

株主構成（所有者別）FY2026 有報

  • 個人・その他41.6%
  • 金融機関26.9%
  • 外国法人等20.0%
  • その他法人7.5%
  • 証券会社3.9%
  • 外国個人0.1%

主要な子会社・関係会社FY2026 有報

  • 三菱化工機アドバンス㈱エンジニアリング事業単体機械事業連結 100%
  • 化工機商事㈱単体機械事業連結 100%
  • MKK東北㈱エンジニアリング事業連結 100%
  • MKK Europe B.V.単体機械事業連結 100%
  • MKK Asia Co.,Ltd.エンジニアリング事業連結 49%

設備・不動産FY2026 有報

主要な設備・拠点

本社・川崎製作所・神奈川県 / 本社事務所・神奈川県 / 鹿島工場・茨城県 / 横浜地区・神奈川県 / 九州地区・福岡県 / 化工機商事㈱鹿島工場 / 三菱化工機アドバンス㈱本社・神奈川県 / MKK東北㈱本社・秋田工場・秋田県

費用内訳FY2026 有報

  • その他販管費30億円
  • 給料手当20億円
  • その他販管費9億円
  • 研究開発費8.2億円
  • 賞与・引当金3.6億円
  • 役員報酬・賞与3.3億円
  • 業務委託・手数料3.1億円
  • 広告宣伝費2.7億円
  • 減価償却費2.7億円
  • その他販管費2.5億円
  • 地代家賃2.3億円
  • 株式報酬1.6億円

同業ポジション（ROE）

FY2026 のROEは18.1%（業種中央値 7.8%）。

業種中央値を上回っています。

役員報酬の決定方針FY2026 有報

【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、2021年１月29日開催の取締役会において、取締役（監査等委員である取締役を除く。以下、特段の記載のない場合は同じ。）の個人別の報酬等の内容に係る決定方針を決議し、2022年６月29日開催の取締役会及び2025年６月27日開催の取締役会において上記決定方針の一部改正を決議しております。この決定方針は、指名報酬委員会で審議・確認した役員報酬の基本方針に基づくものであります。当事業年度においては、2025年６月27日開催の取締役会において、役員報酬の各取締役への配分について、…

本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

国の調達4件特許250件認定1件

国の調達（受注）

  1. 2022/11/25海上保安庁378万円

    船舶用工材部品（燃料油清浄機）他２点買入

  2. 2022/09/16海上保安庁408万円

    燃料油清浄機１基ほか２点買入

  3. 2021/06/17海上保安庁750万円

    油清浄機１個買入

  4. 2021/04/09海上保安庁413万円

    燃料油清浄機１基ほか２点買入

認定・届出

  • 物品の製造：A 物品の販売：A 役務の提供等：Aデジタル庁

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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。