株式コード

stocks/6330

東洋エンジニアリング

プライム建設業[ 3月決算 ][ 優待: なし ]
Yahoo!ファイナンスで株価公式サイト

主要指標

FY2026 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
-34.3%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
16.7%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高は落ち着いている2026年7月31日(金) 時点

直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）

表示: 2026年3月19日 〜 2026年7月31日

水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）

直近営業日
0.8倍
水準トレンド
0.94倍
25営業日で1.5倍以上
7日
データ保有期間
2025年12月10日
〜 2026年7月31日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2026 有報

【事業の内容】当社グループは、当社および当社の関係会社30社(子会社23社、関連会社７社)により構成されており、主な事業内容であるEPC事業は、石油、ガス、石油化学、一般化学、水、発電、高度生産システム、医薬、ファインケミカル、バイオ、環境、資源開発、人工知能その他各種産業におけるプラントの研究・開発協力、企画、設計、機器調達、建設、試運転、技術指導などを内容としており、当社および当社のグループ会社が、グローバルな体制で、変化する顧客ニーズにフレキシブルに応える総合エンジニアリングビジネスを展開しております。なお、当社グループは、EPC事業ならびにこれらの付帯事業の単一セグメントであります。 事業の系統図は次のとおりであります。…

セグメント別売上構成

  • EPC事業96.7%3,011億円
  • IT事業2.7%84億円
  • 不動産賃貸・管理事業0.6%20億円

経営方針・中期経営計画FY2026 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中における将来に関する事項は、有価証券報告書提出日現在において判断したものであります。 (1) 経営の基本方針当社グループは、変化する事業環境の中で、世界に点在する当社グループ企業の全従業員が、共通する使命感、価値観のもとでグループとしての一体感を高めていくことを目的に、Mission、Vision、Values、いわゆるMVVを制定しております。 ◆グループ・ミッション(使命)：“Engineering for Sustainable Growth of the Global Community”世界水準のエンジニアリングの提供によって、多様な顧客各社の課題を総合的に解決し、…

中期経営計画・IR資料（東洋エンジニアリング公式IR）古い順・最後が最新

大株主FY2026 有報

  • 1インテグラルTeam投資事業有限責任組合29.99%
  • 2三井物産株式会社14.94%
  • 3株式会社日本カストディ銀行(三井住友信託銀行再信託分・三井化学株式会社退職給付信託口)8.77%
  • 4日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)6.71%
  • 5Innovation Alpha Team L.P.4.60%
  • 6大成建設株式会社1.71%
  • 7株式会社日本カストディ銀行(信託口)1.02%
  • 8株式会社三井住友銀行0.80%
  • 9STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505025 (常任代理人　株式会社みずほ銀行決済営業部)0.69%
  • 10JPモルガン証券株式会社0.56%

最新の決算（短信）

決算短信

今期実績

売上収益
1,829億円
前年比 -34.2%
純利益
-149億円
EPS
-255.03円

次期予測（会社予想）※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。

売上収益
1,900億円
前年比 +3.9%
営業利益
30億円
純利益
60億円
EPS / 配当
102.39円
配当 25円
2026年6月23日の決算短信を見る ↗

政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準および考え方当社は、保有目的が純投資目的である投資株式と純投資目的以外の目的である投資株式の区分について、専ら株式の価値の変動または株式に係る配当によって利益を受けることを目的とする場合に保有目的が純投資目的に該当すると考えております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式[1] 保有方針および保有の合理性を検証する方法ならびに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式(以下、「政策保有株式」という。)の保有方針および保有の合理性を検証する方法に関して、…

役員・役員報酬FY2026 有報

役員報酬（区分別）

  • 社内監査役3名43百万円
  • 社内取締役5名1.73億円
  • 社外役員 (一括)6名36百万円

役員一覧

  • 永松　治夫取締役会長24,452株
  • 細井　栄治代表取締役取締役社長14,600株
  • 三代川　康雄取締役7,814株
  • 田代　真巳取締役7,000株
  • 鈴木　恭孝取締役5,800株
  • 鳥越　紀良代表取締役4,900株
  • 宮入 小夜子(注１)取締役4,500株
  • 根村　俊彦常任監査役(常勤)4,300株
  • 吉田　寛監査役(常勤)3,300株
  • 寺澤　達也取締役2,800株
  • 三好　貴子(注２)監査役
  • 山本 礼二郎取締役
  • 松尾　英喜監査役

長期業績（最大15年）

年度売上収益純利益EPS配当ROE
20121,579億円37億円19.43円6円5.6%
20132,287億円15億円7.6円5円2.1%
20142,301億円9.7億円5.05円3円1.4%
20153,115億円-210億円-109.34円4円—
20162,998億円30億円15.85円4円6.3%
20174,319億円15億円7.68円2円2.9%
20183,357億円—-700.3円——
20192,950億円-8.2億円-20.51円——
20202,191億円17億円28.4円—4.6%
20211,840億円8.1億円13.91円—2.2%
20222,030億円16億円27.65円—3.8%
20231,929億円16億円28.11円—3.5%
20242,608億円98億円167.59円12円17.4%
20252,781億円20億円34.49円25円3.3%
20261,829億円-149億円-255.03円——

株主構成（所有者別）FY2026 有報

  • その他法人45.7%
  • 個人・その他33.0%
  • 金融機関27.8%
  • 外国法人等9.1%
  • 証券会社3.3%
  • 外国個人0.1%

主要な子会社・関係会社FY2026 有報

  • テック航空サービス㈱その他(旅行業、保険代理業等)連結 100%
  • テックビジネスサービス㈱その他(人材派遣業、不動産管理業等)連結 100%
  • テックプロジェクトサービス㈱EPC事業連結 100%
  • Toyo Engineering Korea LimitedEPC事業連結 100%
  • Toyo U.S.A., Inc.EPC事業連結 100%
  • 東洋工程(上海)有限公司EPC事業連結 100%
  • Toyo Engineering India Private LimitedEPC事業連結 98.9%
  • TS Participações e Investimentos S.A.EPC事業連結 92.99%
  • PT. Inti Karya Persada TehnikEPC事業連結 47%
  • Toyo Engineering & Construction Sdn. Bhd.EPC事業連結 32.5%
  • Offshore Frontier Solutions Pte. Ltd.EPC事業持分 35%

設備・不動産FY2026 有報

主要な設備・拠点

本社・総合エンジニアリングセンター・千葉県 / 本社・総合エンジニアリングセンター・千葉県

費用内訳FY2026 有報

  • 研究開発費26億円
  • 退職給付費用12億円
  • 減価償却費8.9億円
  • 賞与・引当金3.1億円

同業ポジション（ROE）

FY2026 のROEは-28.8%（業種中央値 10.6%）。

業種中央値を下回っています。

役員報酬の決定方針FY2026 有報

【役員の報酬等】①役員の報酬等の額またはその算定方法の決定に関する方針に係る事項1）当社は、取締役会において、取締役の個人別の報酬等の内容にかかる決定方針を決議しております。当該取締役会の決議に際しては、あらかじめ決議する内容について指名・報酬諮問会議へ諮問し、答申を受けております。また、取締役会は、指名・報酬諮問会議へ諮問を行ったうえで、2025年６月26日に各取締役の報酬額について決議しております。取締役会は、当事業年度に係る取締役の個人別の報酬等について、報酬等の内容の決定方法および決定された報酬等の内容が取締役会で決議された決定方針と整合していることや、指名・報酬諮問会議からの答申が尊重されていることを確認しており、…

本情報は有価証券報告書（EDINET）に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

国の調達8件特許152件認定3件

国の調達（受注）

  1. 2024/07/29国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構699万円

    脱炭素化・エネルギー転換に資する我が国技術の国際実証事業実証要件適合性等調査アンモニア分解水素及びアンモニアオフテイカー調査、およびアンモニア分解装置の安定稼働を実現するための実証研究（タイ）

  2. 2023/09/26国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構557万円

    カーボンリサイクル・火力発電の脱炭素化技術等国際協力事業カーボンリサイクル・火力発電の脱炭素化技術等に係る調査カーボンリサイクル関連技術及び脱炭素化技術等の海外展開可能性の調査／インドにおけるｅ－ｆｕｅｌ技術の展開可能性調査

  3. 2022/07/13国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構1,803万円

    エネルギー消費の効率化等に資する我が国技術の国際実証事業実証要件適合性等調査再生可能エネルギーの出力変動時においてグリーンアンモニア合成プラント安定運転を実現するための製造技術の実証研究（チリ）

  4. 2022/03/30国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構11億円

    グリーンイノベーション基金事業／ＣＯ２等を用いたプラスチック原料製造技術開発ナフサ分解炉の高度化技術の開発アンモニア燃料のナフサ分解炉実用化

  5. 2021/12/22国立研究開発法人新エネルギー・産業技術総合開発機構1,657万円

    エネルギー消費の効率化等に資する我が国技術の国際実証事業実証要件適合性等調査エチレン分解炉からのＣＯ２排出ゼロを実現するための分解炉電化技術実証研究（タイ）

認定・届出

  • ＤＸ認定制度経済産業省
  • ＤＸ認定制度経済産業省
  • 物品の製造：A 物品の販売：A 役務の提供等：Aデジタル庁

6330 東洋エンジニアリング を取引するなら

広告

NISA成長投資枠の対象銘柄なら売買手数料0円。 1株から買える証券会社もあります。

松井証券で口座を作る（無料・最短即日）→

1日50万円以下の現物取引なら手数料0円

DMM株なら1株から →

単元未満株対応・口座管理料0円

※広告 / kabucodeは編集基準で証券会社を掲載しています

※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。