株式コード

stocks/6326

クボタ

プライム機械[ 優待: なし ]

主要指標

FY2025 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
7.1%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
42.3%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高が減ってきている2026年7月31日(金) 時点

直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 26% 下回っています。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月19日2026年7月31日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
1.2倍
水準トレンド
0.74倍
25営業日で1.5倍以上
1
データ保有期間
2025年12月10日
2026年7月31日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2025 有報

【事業の内容】当社グループは当社及び国内外207社の関係会社(連結子会社190社及び持分法適用会社17社)により構成され、機械、水・環境、その他の3事業セグメント区分にわたって多種多様な製品・サービスの提供を行っております。当社(以下、原則として連結子会社を含む)の各事業セグメントにおける主要品目及び主な関係会社は以下のとおりです。また、当社はIFRS会計基準に準拠して連結財務諸表を作成しており、関係会社の範囲に含まれる連結子会社及び持分法適用会社はIFRS会計基準に基づいて決定しております。「第2 事業の状況」及び「第3 設備の状況」における関係会社の範囲についても同様です。 (1) 機械主として農業機械及び農業関連商品、…

セグメント別売上構成

  • 機械87.1%2兆6,286億円
  • 水・環境12.4%3,744億円

経営方針・中期経営計画FY2025 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社の経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりです。なお、文中の将来に関する事項は、当年度末現在において当社が判断したものです。 クボタグループは、「グローバル・メジャー・ブランド(GMB)」すなわち「最も多くのお客様から信頼されることによって、最も多くの社会貢献をなしうる企業(ブランド)」となることを将来のめざす姿としています。この実現を加速するため、2030年を見据えた長期ビジョン「GMB2030」の中で、クボタグループのあるべき姿として「豊かな社会と自然の循環にコミットする“命を支えるプラットフォーマー”」を掲げています。「事業を通じた社会課題の解決により、…

中期経営計画・IR資料(クボタ公式IR)古い順・最後が最新

大株主FY2025 有報

  • 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)15.11%
  • 2株式会社日本カストディ銀行(信託口)6.26%
  • 3日本生命保険相互会社5.49%
  • 4明治安田生命保険相互会社5.26%
  • 5STATE STREET BANKAND TRUST COMPANY505001(常任代理人 株式会社みずほ銀行)2.37%
  • 6株式会社三井住友銀行2.22%
  • 7株式会社みずほ銀行1.94%
  • 8STATE STREET BANKAND TRUST COMPANY505103(常任代理人 株式会社みずほ銀行)1.66%
  • 9クボタグループファンド1.44%
  • 10全国共済農業協同組合連合会1.36%

最新の決算(短信)

決算短信

今期実績

売上収益
8,100億円
前年比 +13.7%
純利益
733億円
前年比 +77.2%
EPS
64.45円

次期予測(会社予想)※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。

売上収益
3兆1,500億円
前年比 +4.3%
営業利益
3,000億円
前年比 +13%
純利益
2,100億円
前年比 +12.5%
EPS / 配当
184.69円
配当 52

政策保有株式(株式の保有状況)FY2025 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は、株式の価値の変動または株式に係る配当金によって利益を受けることを目的に所有する株式を純投資目的での保有、それ以外のものを純投資目的以外の目的での保有と区分しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a. 保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容当社は、グローバル規模での競争に勝ち抜き、持続的な成長と中長期的な企業価値の向上を実現するためには、開発・製造・物流・販売・サービス・資金調達のすべての過程において様々な企業との協力が必要であると考えております。当該観点のもと、…

役員・役員報酬FY2025 有報

役員報酬(区分別)

  • 社内監査役31.37億円
  • 社内取締役67.39億円
  • 社外監査役455百万円
  • 社外取締役698百万円

役員一覧

  • 北 尾 裕 一代表取締役会長173,000
  • 渡 邉   大取締役社長特命113,000
  • 吉 川 正 人取締役社長特命98,000
  • 吉 岡 榮 司取締役社長特命49,000
  • 木 村 浩 人取締役45,000
  • 伊 藤 和 司監査役(常勤)34,000
  • 檜 山 泰 彦監査役(常勤)27,000
  • 花 田 晋 吾代表取締役社長 CEO27,000
  • 新 宅 祐太郎取締役16,000
  • 荒 金 久 美取締役13,000
  • 山 田 雄 一監査役(非常勤)9,000
  • 常 松 正 志監査役(常勤)9,000
  • 古 澤 ゆ り取締役8,000
  • 川 名 浩 一取締役8,000
  • 木 村 圭二郎監査役(非常勤)6,000
  • 井 野 勢津子監査役(非常勤)1,000
  • 山 下 良 則取締役0

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
20111兆294億円621億円49.15円15円9.4%
20121兆2,215億円778億円61.91円17円10.6%
20131兆5,105億円1,327億円105.74円28円15.3%
20141兆5,843億円1,395億円111.68円28円13.7%
20151兆2,448億円1,101億円88.47円28円9.8%
20161兆5,961億円1,325億円106.58円30円11.3%
20171兆7,515億円1,364億円110.3円32円10.9%
20181兆8,503億円1,386億円112.44円34円10.5%
20191兆9,200億円1,491億円121.59円36円10.7%
20201兆8,532億円1,285億円105.85円36円8.8%
20212兆1,968億円1,748億円145.52円42円11.1%
20222兆6,770億円1,565億円130.82円44円8.8%
20233兆207億円2,385億円201.74円48円11.8%
20243兆163億円2,304億円197.61円50円9.9%
20253兆189億円1,867億円163.44円50円7.3%

株主構成(所有者別)FY2025 有報

  • 金融機関45.6%
  • 外国法人等36.9%
  • 個人・その他10.1%
  • 証券会社4.5%
  • その他法人2.9%
  • 外国個人0.0%

設備・不動産FY2025 有報

主要な設備・拠点

金額阪神工場・兵庫県 / 京葉工場・千葉県 / 市川工場・千葉県 / 恩加島事業センター・大阪府 / グローバル技術研究所・大阪府 / 堺製造所・大阪府 / 堺臨海工場・大阪府 / 宇都宮工場・栃木県 / 筑波工場・茨城県 / 枚方製造所・大阪府 / 滋賀工場・滋賀県 / 支社等・大阪府

同業ポジション(ROE)

FY2025 のROEは7.3%(業種中央値 7.1%)

業種中央値を上回っています。

役員報酬の決定方針FY2025 有報

【役員の報酬等】①役員の報酬等の額またはその算定方法の決定に関する方針に係る事項現在、当社は長期ビジョン「GMB2030」の実現に向けて中期経営計画2030を策定し、2026年から2030年までの5年間を“Focus & Breakthrough”期間と位置付け、経営の質的改善を実行しております。そのもとで取締役会の監督機能のさらなる強化をめざし、取締役の報酬等に関する基本原則を以下のとおり定めております。(取締役の報酬等の決定方針)a. 社外取締役を除く取締役(以下「社内取締役」)の報酬の目的は、社内取締役に対し、GMBをめざす企業としての社会的責任を果たしながら持続的成長を主導することを促すこととする。…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

補助金1国の調達10特許15,043認定6

補助金(交付実績)

  1. 2019/06/07農林水産省900万円

    官民連携新技術研究開発事業

国の調達(受注)

  1. 2026/03/17国土交通省180万円

    令和8年度 中部技術排水ポンプ車状態監視システム保守業務

  2. 2025/12/16国土交通省770万円

    令和7年度 中部技術排水ポンプ車状態監視システム通信設備更新

  3. 2025/12/16国土交通省180万円

    令和7年度 中部技術排水ポンプ車状態監視システム保守業務

  4. 2024/12/13国土交通省1,110万円

    令和6年度 中部技術排水ポンプ車状態監視システム改良

  5. 2024/10/03国土交通省5,136万円

    排水ポンプ車状態監視システム通信機器更新

認定・届出

  • DX認定制度経済産業省
  • 競争参加資格法務省
  • DX認定制度経済産業省
  • 競争参加資格法務省
  • 競争参加資格法務省
  • 物品の製造:A 物品の販売:A 役務の提供等:Aデジタル庁

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