株式コード

stocks/6315

TOWA

プライム機械[ 優待: なし ]1.9倍

主要指標

FY2025 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
13.2%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
73.8%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高は落ち着いている2026年7月31日(金) 時点

直近25営業日の平均出来高は、直近75営業日の平均とほぼ同じ水準です。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月19日2026年7月31日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
1.9倍
水準トレンド
0.89倍
25営業日で1.5倍以上
2
データ保有期間
2025年12月10日
2026年7月31日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2026 有報

【事業の内容】 当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、TOWA株式会社(当社)及び子会社18社の合計19社により構成されており、主に半導体製造用精密金型、半導体製造装置、メディカルデバイス及びレーザ加工装置の製造販売並びに製品のアフターサービス等を行っております。 なお、当連結会計年度より、従来「ファインプラスチック成形品事業」としていた報告セグメントの名称を「メディカルデバイス事業」に変更しております。この変更はセグメント名称の変更であり、セグメント情報に与える影響はありません。 当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置付けは次のとおりであります。 なお、…

セグメント別売上構成

  • 半導体製造装置事業91.5%490億円
  • Medical Device4.2%23億円

経営方針・中期経営計画FY2026 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、次のとおりであります。当社グループは、創業以来、「技術水準向上へのあくなき追求」を永遠のテーマとし、『産業社会が最も求める「技術開発」を根幹に、クォーター・リードに徹した「新製品・新商品」の創成に向けて、果敢なる挑戦のもと、全力を傾注して成果を生み出し、もって産業の発展に多大の貢献をはたす。』という経営理念を掲げています。この理念をすべての活動の根幹とし、QCDS(Quality品質・Cost原価・Delivery納期・Serviceサービス)の最適化と安全(Safety)、法令順守(Compliance)の徹底、…

大株主FY2026 有報

  • 1日本マスタートラスト信託銀行株式会社7.66%
  • 2株式会社ケイビー恒産7.59%
  • 3株式会社エヌレガロ5.03%
  • 4株式会社京都銀行2.80%
  • 5株式会社日本カストディ銀行2.39%
  • 6JPモルガン証券株式会社2.16%
  • 7濱田 英之1.71%
  • 8楽天証券株式会社1.50%
  • 9TOWA社員持株会1.24%
  • 10JP MORGAN CHASE BANK 385781(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)1.13%

最新の決算(短信)

2026年3月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

今期実績

売上収益
544億円
前年比 +1.7%
純利益
46億円
前年比 -43.4%
EPS
61.22円

※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。

政策保有株式(株式の保有状況)FY2026 有報

【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社は投資株式を、専ら株式の価値の変動又は株式に係る配当によって利益を受けることを目的として保有する純投資目的の投資株式と純投資目的以外の目的で保有する投資株式に区分しております。② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容持続的な成長と中長期的な成長を図るため、業務提携、資金調達、取引拡大など経営戦略の一環として、必要と判断する企業の株式を保有することがあります。保有する株式については、保有目的が適切か、…

役員・役員報酬FY2026 有報

役員報酬(区分別)

  • 監査等委員52.25億円
  • 社外役員 (一括)318百万円

役員一覧

  • 岡田 博和代表取締役会長632,908
  • 柴原 信隆取締役常務執行役員 管理本部長48,639
  • 三浦 宗男取締役社長執行役員 営業本部長28,715
  • 西村 一洋取締役上席執行役員 生産本部長兼 ツール事業本部長26,915
  • 和氣 大輔取締役(監査等委員)21,500
  • 中西 和彦取締役執行役員 経営企画本部長兼 秘書室長兼 サステナビリティ推進室長12,051
  • 後藤 美穂取締役(監査等委員)3,500
  • 矢野 輝弘取締役3,000
  • 田中 素子取締役(監査等委員)1,700
  • 服部 広志取締役(常勤監査等委員)1,300

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
2012171億円9.7億円38.71円5円6.3%
2013165億円6.9億円27.64円10円4.2%
2014172億円5.7億円22.72円10円3.3%
2015212億円19億円77.35円10円10.1%
2016223億円18億円71.6円10円9%
2017276億円39億円154.64円16円17.1%
2018310億円30億円121.02円16円11.5%
2019283億円8.8億円35.09円16円3.2%
2020253億円3.7億円14.75円16円1.4%
2021297億円27億円106.49円16円9.2%
2022507億円81億円325.08円50円22.6%
2023538億円73億円293.69円40円16.7%
2024505億円64億円257.7円40円12.2%
2025535億円81億円108.28円20円13.6%
2026544億円46億円61.22円20円7%

株主構成(所有者別)FY2026 有報

  • 個人・その他52.1%
  • その他法人16.8%
  • 金融機関14.4%
  • 外国法人等8.6%
  • 証券会社7.7%
  • 外国個人0.4%

主要な子会社・関係会社FY2026 有報

  • 株式会社バンディックメディカルデバイス事業連結 100%
  • TOWAレーザーフロント株式会社レーザ加工装置事業連結 100%
  • TOWATEC株式会社半導体製造装置事業連結 100%
  • TOWA Asia-Pacific Pte. Ltd.半導体製造装置事業連結 100%
  • TOWA Europe B.V.半導体製造装置事業連結 100%
  • TOWA Europe GmbH半導体製造装置事業連結 100%
  • TOWA M Sdn. Bhd.半導体製造装置事業連結 100%
  • TOWA Semiconductor Equipment Philippines Corp.半導体製造装置事業連結 100%
  • TOWA THAI COMPANY LIMITED半導体製造装置事業連結 100%
  • TOWA TOOL Sdn. Bhd.半導体製造装置事業連結 100%
  • TOWA USA Corporation半導体製造装置事業連結 100%
  • 台湾東和半導体設備股分有限公司半導体製造装置事業連結 100%
  • 東和半導体設備(上海)有限公司半導体製造装置事業連結 100%
  • 東和半導体設備(南通)有限公司半導体製造装置事業連結 100%
  • 東和半導体設備研究開発(蘇州)有限公司半導体製造装置事業連結 100%
  • TOWAファイン株式会社半導体製造装置事業連結 100%
  • TOWA半導体設備(蘇州)有限公司半導体製造装置事業連結 100%
  • TOWA韓国株式会社半導体製造装置事業連結 100%

設備・不動産FY2026 有報

主要な設備・拠点

本社工場・京都府 / 及び技術研究業務施設京都東事業所・京都府 / 九州事業所・佐賀県 / バンディック山梨事業所・山梨県 / 本社工場 / 天安事業所他1工場 / 本社工場・神奈川県

費用内訳FY2026 有報

  • 給料手当29億円
  • 業務委託・手数料14億円
  • 賞与・引当金3.8億円
  • 減価償却費1.5億円
  • 役員報酬・賞与1.3億円
  • 退職給付費用71百万円
  • 貸倒引当金繰入額21百万円

同業ポジション(ROE)

FY2026 のROEは7%(業種中央値 7.8%)

業種中央値を下回っています。

役員報酬の決定方針FY2026 有報

【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項1.当社は、2021年2月25日開催の取締役会において、取締役(監査等委員である取締役を除く。)の個人別の報酬等の内容にかかる決定方針を決議しております。当該決定方針の内容(その後の改訂を含む)は次のとおりです。また、取締役会は、当事業年度に係る取締役の個人別の報酬等について、その内容が当該決定方針と整合していることを確認しております。基本方針取締役の報酬等は、企業価値の持続的な向上を図るインセンティブとして十分に機能する報酬体系とし、個々の取締役の報酬等の決定に際しては、各職責を踏まえた適正な水準とすることを基本方針とする。…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

特許932

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