主要指標
FY2026 通期決算に基づく
- ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
- 9.1%
- 自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
- 79.1%
※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。
出来高の推移
直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。
直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 26% 下回っています。
その日だけ跳ねたか（当日 ÷ 25営業日平均）
表示: 2026年3月23日 〜 2026年8月3日
水準が上がってきているか（25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい）
- 直近営業日
- 1.3倍
- 水準トレンド
- 0.74倍
- 25営業日で1.5倍以上
- 0日
- データ保有期間
- 2025年12月10日
〜 2026年8月3日
※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です（週次は週内の平均）。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。
事業内容・主力事業FY2026 有報
【事業の内容】当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社と子会社５社で構成され、主として食品加工機械の開発・製造・販売を行っており、そのほか食品の製造販売の事業活動を展開しております。当社グループの事業内容及び当社と関係会社の位置付け並びにセグメントとの関連は、次のとおりであります。区分主要な事業内容及び商品主要な会社食品加工機械製造販売事業日本・食品成形機（万能自動包あん機、火星人、ロボットEP、フレックスインクラスター、EZデバイダー、セットパンナー、デュアルガトーデポ）の開発（日本のみ）・製造（日本のみ）・販売・製パンライン等（ストレスフリーV４システム、ストレスフリーVMシステム、V４フリーデバイダー、ツインデバイダー、…
経営方針・中期経営計画FY2026 有報
【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】文中における将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。 当社グループは、レオロジー（流動学）の応用工学に基づく独自の開発技術により、常に進歩的な新技術の開発を行い、食文化の継承と発展を通じて、「存在理由のある企業たらん」を目指し、人類繁栄に貢献することを経営の基本理念としています。また、当社グループを取り巻く社会とすべてのステークホルダーの信頼と期待に応え、食品機械工業界におけるパイオニア的役割を果たすとともに、研究開発メーカーとしての使命を遂行してまいります。 世界経済は、インフレや地政学リスクの高まりに加え、…
大株主FY2026 有報
- 1公益財団法人林レオロジー記念財団11.30%
- 2日本マスタートラスト信託銀行株式会社（信託口）10.80%
- 3ラム商事有限会社6.30%
- 4株式会社日本カストディ銀行（信託口）4.60%
- 5株式会社足利銀行4.30%
- 6レオン自動機従業員持株会3.00%
- 7JP MORGAN CHASE BANK 380684 （常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部）2.30%
- 8STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505301 （常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部）1.80%
- 9株式会社栃木銀行1.80%
- 10双葉企画有限会社1.80%
最新の決算（短信）
決算短信
今期実績
- 売上収益
- 420億円
- 前年比 +7.1%
- 純利益
- 39億円
- 前年比 +0.2%
- EPS
- 144.63円
次期予測（会社予想）※会社が短信に記載した数値。将来予測であり保証ではありません。
- 売上収益
- 429億円
- 前年比 +2.1%
- 営業利益
- 56億円
- 前年比 +8.6%
- 純利益
- 40億円
- 前年比 +3.1%
- EPS / 配当
- 149.14円
- 配当 60円
政策保有株式（株式の保有状況）FY2026 有報
【株式の保有状況】① 投資株式の区分の基準及び考え方当社が保有する株式で、保有目的が純投資目的である投資株式はありません。純投資目的以外の目的で保有する投資株式は、取引関係維持強化及びリスクとリターンを鑑みて保有の適否を判定しております。 ② 保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式ａ．保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容取締役会において、個別銘柄ごとにリスクとリターン等を鑑み、保有の適否を判断しております。特に含み損が発生している銘柄については、より慎重に減損兆候のリスク等も協議し、保有の適否を判断したところ、一部の銘柄については見直しを検討することとなりました。…
役員・役員報酬FY2026 有報
役員報酬（区分別）
- 社内監査役2名11百万円
- 社内取締役4名1.20億円
- 社外役員 (一括)5名16百万円
役員一覧
- 小林 幹央代表取締役社長54,300株
- 細谷 昌樹取締役常務執行役員開発設計本部長 兼品質管理担当16,900株
- 大貫 和茂取締役常務執行役員営業本部長14,400株
- 秋田 規男常勤監査役8,700株
- 菊地 芳幸取締役常務執行役員技術サービス部長 兼食品製造販売事業担当7,500株
- 平原 興取締役2,700株
- 横山不二夫監査役400株
- 水上 恵理(現姓：真田)監査役200株
- 赤塚 孝江取締役
長期業績（最大15年）
| 年度 | 売上収益 | 純利益 | EPS | 配当 | ROE |
|---|---|---|---|---|---|
| 2012 | 175億円 | 5.7億円 | 20.62円 | 5円 | 4.4% |
| 2013 | 172億円 | -2.8億円 | -9.91円 | 5円 | -2% |
| 2014 | 213億円 | 18億円 | 64.39円 | 7.5円 | 12.4% |
| 2015 | 230億円 | 19億円 | 67.42円 | 20円 | 11% |
| 2016 | 251億円 | 17億円 | 61.93円 | 19円 | 9.2% |
| 2017 | 255億円 | 21億円 | 79.53円 | 24円 | 11% |
| 2018 | 279億円 | 27億円 | 100.45円 | 30円 | 12.6% |
| 2019 | 284億円 | 25億円 | 92.31円 | 28円 | 10.7% |
| 2020 | 269億円 | 20億円 | 73.59円 | 22円 | 8.1% |
| 2021 | 223億円 | 16億円 | 60.03円 | 17円 | 6.3% |
| 2022 | 266億円 | 15億円 | 55.47円 | 16円 | 5.4% |
| 2023 | 353億円 | 27億円 | 102.13円 | 31円 | 9.2% |
| 2024 | 377億円 | 37億円 | 136.96円 | 42円 | 10.9% |
| 2025 | 392億円 | 39億円 | 144.74円 | 44円 | 10.4% |
| 2026 | 420億円 | 39億円 | 144.63円 | 58円 | 9.5% |
株主構成（所有者別）FY2026 有報
- 金融機関29.4%
- 個人・その他25.9%
- その他法人25.4%
- 外国法人等17.9%
- 証券会社1.5%
- 外国個人0.0%
主要な子会社・関係会社FY2026 有報
- ㈱レオン アルミアルミ鋳物の製造販売連結 100%
- ㈲ホシノ天然酵母パン種天然酵母パン種の製造販売連結 100%
- オレンジベーカリー(ORANGE BAKERY, INC.)パン・菓子の製造販売連結 100%
- レオンUSA (RHEON U.S.A.)食品加工機械の販売連結 100%
- レオンヨーロッパ(RHEON AUTOMATIC MACHINERY GmbH)食品加工機械の販売連結 100%
設備・不動産FY2026 有報
主要な設備・拠点
本社・関東営業所・栃木県 / 札幌出張所・北海道 / 仙台出張所・宮城県 / 東京営業所・東京都 / 名古屋営業所・愛知県 / 大阪営業所・大阪府 / 岡山営業所・岡山県 / 福岡営業所・福岡県 / 上河内工場・栃木県 / 厚生施設・栃木県 / 社宅・栃木県 / 駐車場用地・栃木県
費用内訳FY2026 有報
- 給料手当37億円
- その他販管費34億円
- 荷造運送費20億円
- 業務委託・手数料11億円
- 研究開発費6.2億円
- その他販管費5.3億円
- 減価償却費5.2億円
- 広告宣伝費5.1億円
- 賞与・引当金4.3億円
- 退職給付費用1.5億円
- 貸倒引当金繰入額46百万円
- 役員報酬・賞与34百万円
同業ポジション（ROE）
FY2026 のROEは9.5%（業種中央値 7.8%）。
業種中央値を上回っています。
役員報酬の決定方針FY2026 有報
【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は、2019年５月10日及び2023年５月22日開催の取締役会において、取締役の個人別の報酬等の内容に係る決定方針を決議しております。当該取締役会の決議に際しては、あらかじめ決議する内容について当社の任意の諮問委員会である指名・報酬委員会に諮問し、答申を受けております。取締役の報酬は、株主総会で決議された取締役の報酬限度額の範囲内で、当該決定方針に基づき取締役会で決定しております。また、監査役の報酬については、経営に対する独立性、客観性を重視する視点から固定報酬のみで構成され、株主総会で決議された監査役の報酬限度額の範囲内で、…
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