株式コード

stocks/6266

タツモ

プライム機械[ 12月決算 ][ 優待: なし ]

主要指標

FY2025 通期決算に基づく

ROE自己資本利益率。EPS÷BPS で算出。資本効率の指標
13.3%
自己資本比率自己資本÷総資産。財務健全性の指標
56.6%

※ PER・PBR・配当利回り・株価チャートは当サイトでは表示していません。最新株価・指標は外部リンクからご確認ください。

出来高の推移

直近25営業日の出来高平均を1.0倍としたときの、売買の活発さの推移です。

出来高が増えてきている2026年8月3日(月) 時点

直近25営業日の平均出来高が、直近75営業日の平均を 22% 上回っています。

平常1.5倍以上3.0倍以上

その日だけ跳ねたか(当日 ÷ 25営業日平均)

表示: 2026年3月23日2026年8月3日

水準が上がってきているか(25営業日平均 ÷ 75営業日平均・1.0倍が横ばい)

直近営業日
0.7倍
水準トレンド
1.22倍
25営業日で1.5倍以上
5
データ保有期間
2025年12月10日
2026年8月3日

※ 上段は「その日の出来高 ÷ 直近25営業日の出来高平均」、下段は「25営業日平均 ÷ 75営業日平均」の倍率です(週次は週内の平均)。 下段は薄商いの銘柄で値が跳ねやすいため5点で平滑化しています。 出来高の増減が株価の上昇・下落を示唆するものではなく、特定銘柄の売買を推奨するものでもありません。 データの遅延・誤りが含まれる可能性があります。

事業内容・主力事業FY2025 有報

【事業の内容】 当社グループ(当社及び当社の関係会社)は、当社(タツモ株式会社)、連結子会社13社、持分法適用関連会社1社により構成されており、主に半導体関連機器、液晶製造装置、精密金型及び樹脂成形品、表面処理用機器の製造、販売を行っております。 当社グループの事業内容及び当社と関係会社の当該事業に係る位置づけは次のとおりであります。 なお、以下の事業区分は、「第5 経理の状況 1連結財務諸表等 (1)連結財務諸表 注記事項」セグメント情報に掲げる区分と同一であります。 (1)プロセス機器事業 半導体や液晶ディスプレイなどの電子デバイス製造プロセス機器及びその周辺機器類の開発、製造、販売、メンテナンスを行っております。…

セグメント別売上構成

  • プロセス機器事業77.5%275億円
  • 表面処理用機器事業19.1%68億円
  • 金型・樹脂成形事業3.4%12億円

経営方針・中期経営計画FY2025 有報

【経営方針、経営環境及び対処すべき課題等】 当社グループの経営方針、経営環境及び対処すべき課題等は、以下のとおりであります。なお、文中の将来に関する事項は、当連結会計年度末現在において当社グループが判断したものであります。(1)経営方針 当社グループは、ユーザーの要求する性能の製品を、タイミング良く、適切な価格で提供することを目指しております。そのような活動をすることで、最終的に社会に貢献することにつながると考えております。そのためには、全社員が先端の技術・情報を得るために、常に社是である「挑戦」の気持ちを持って行動しなければならないと考えております。今後もこの基本方針のもとに、多角的・グローバルな事業展開を積極的に行い、…

大株主FY2025 有報

  • 1株式会社大江屋15.20%
  • 2日本マスタートラスト信託銀行株式会社(信託口)8.60%
  • 3株式会社日本カストディ銀行(信託口)3.40%
  • 4FUBON SECURITIES CO., LTD. CLIENT 30(常任代理人 シティバンク、エヌ・エイ東京支店)3.20%
  • 5INTERACTIVE BROKERS LLC(常任代理人 インタラクティブ・ブローカーズ証券株式会社)2.10%
  • 6中銀リース株式会社2.00%
  • 7STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505025(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)1.90%
  • 8鳥越 琢史1.70%
  • 9STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505044(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)1.50%
  • 10STATE STREET BANK AND TRUST COMPANY 505301(常任代理人 株式会社みずほ銀行決済営業部)1.50%

最新の決算(短信)

今期実績

売上収益
60億円
前年比 -20.6%
純利益
1.1億円
前年比 -87%
EPS
7.71円

※ 次期業績予想は、会社側が短信にて非開示としています。

政策保有株式(株式の保有状況)FY2025 有報

【株式の保有状況】①投資株式の区分の基準及び考え方 当社は、株式の価値の変動または配当の受領によって利益を得ることを目的として保有する株式を「純投資目的である投資株式」、それ以外の株式を「純投資目的以外の目的である投資株式(政策保有株式)」に区分しております。 ②保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式a.保有方針及び保有の合理性を検証する方法並びに個別銘柄の保有の適否に関する取締役会等における検証の内容 当社は、有価証券報告書提出日(2026年3月23日)現在、保有目的が純投資目的以外の目的である投資株式の中で、金融商品取引所に上場されている株式の保有はありませんが、投資株式を純投資目的以外の目的で保有(以下、…

役員・役員報酬FY2025 有報

役員報酬(区分別)

  • 監査等委員312百万円
  • 社内取締役43百万円

役員一覧

  • 池田 俊夫取締役会長153,674
  • 佐藤 泰之代表取締役社長38,596
  • 曽根 康博常務取締役事業本部長13,907
  • 吉國 久雄常務取締役管理本部長兼 経営戦略部長6,620
  • 勇木 伸子取締役
  • 岡 友和取締役(監査等委員)
  • 石井 克典取締役(監査等委員)
  • 藤原 準三取締役(監査等委員)

長期業績(最大15年)

年度売上収益純利益EPS配当ROE
2011102億円-3.3億円-96.6円3円
201258億円-12億円-116.03円
201370億円-9.7億円-95.28円
201486億円-19億円-190.57円
2015123億円10億円296.97円5円35%
2016113億円13億円111.69円15円30.3%
2017172億円16億円137.84円7円28.8%
2018190億円15億円123.75円11円18.8%
2019182億円7.3億円54.11円9円7.3%
2020195億円17億円126.75円16円15.7%
2021220億円18億円132.2円16円14.1%
2022244億円23億円162.09円21円14.8%
2023282億円24億円161.34円24円12.7%
2024359億円42億円289.94円33円19.3%
2025354億円35億円244.3円34円14%

株主構成(所有者別)FY2025 有報

  • 個人・その他34.8%
  • 外国法人等23.1%
  • その他法人21.6%
  • 金融機関15.4%
  • 証券会社5.0%
  • 外国個人0.2%

主要な子会社・関係会社FY2025 有報

  • プレテック㈱金型・樹脂成形事業連結 100%
  • ㈱ファシリティ表面処理用機器事業連結 100%
  • FACILITY HANOI CO.,LTD.表面処理用機器事業連結 100%
  • 富萊得(香港)有限公司表面処理用機器事業連結 100%
  • 富萊得科技(東莞)有限公司表面処理用機器事業連結 100%
  • 龍雲亞普恩科技股份有限公司プロセス機器事業連結 100%
  • 龍雲同舟(紹興)電子科技有限公司プロセス機器事業連結 100%
  • 龍雲研創(紹興)電子科技有限公司プロセス機器事業連結 100%
  • 龍雲(紹興)半導体設備科技有限公司プロセス機器事業連結 100%
  • TAZMO INC.プロセス機器事業連結 100%
  • TAZMO VIETNAM CO.,LTD.プロセス機器事業連結 89.2%
  • ㈱クォークテクノロジープロセス機器事業連結 60.2%
  • 上海龍雲精密機械有限公司金型・樹脂成形事業連結 20%
  • PATA FACILITY Co., Ltd.表面処理用機器事業持分 48%

設備・不動産FY2025 有報

主要な設備・拠点

本社・岡山県 / 第一工場・岡山県 / 第三工場・岡山県 / 第五工場・岡山県 / プレテック㈱本社・工場・岡山県 / ZMO VIETNAM CO.,LTD.本社・工場 / 有限公司本社・工場 / 科技有限公司本社・工場

費用内訳FY2025 有報

  • その他販管費26億円
  • 給料手当13億円
  • 研究開発費7.3億円
  • 賞与・引当金3.5億円
  • 役員報酬・賞与3.3億円
  • 福利厚生費2.9億円
  • 荷造運送費2.6億円
  • 退職給付費用63百万円
  • 貸倒引当金繰入額-10百万円

同業ポジション(ROE)

FY2025 のROEは13.7%(業種中央値 7.1%)

業種中央値を上回っています。

役員報酬の決定方針FY2025 有報

【役員の報酬等】①役員の報酬等の額又はその算定方法の決定に関する方針に係る事項当社は役員の報酬等又はその算定方法の決定に関する方針を定めており、その内容は、企業価値の持続的な向上を図るインセンティブとして十分に機能するよう株主利益と連動した報酬体系とし、個々の取締役の報酬の決定に際しては各職責を踏まえた適正な水準とすることを基本方針としております。具体的には、業務執行取締役の報酬は、固定報酬としての基本報酬、業績連動報酬等および非金銭報酬等により構成し、監督機能を担う社外取締役については、その職責に鑑み、固定報酬としての基本報酬のみを支払うこととしております。その決定方法につきましては、2021年1月18日開催の取締役会において、…

本情報は有価証券報告書(EDINET)に基づく事実の整理であり、投資勧誘・推奨を目的とするものではありません。有報全文を見る ↗

政府データ

特許22

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※ 本ページは公開情報を機械的に整理したものであり、特定銘柄の売買を推奨するものではありません。